帰国後のシャンシャンに最強のライバル パンダの「和花」姫を知っておこう
中国パンダ界の人気者「和花（ホーファ）」姫（2023年3月6日提供）。(c)CGTN Japanese 【3月6日 CGTN Japanese】日本生まれのジャイアントパンダ「香香（シャンシャン）」は先月、上野動物園から中国南西部の「パンダの故郷」、四川省（Sichuan）にある中国ジャイアントパンダ保護研究センター雅安碧峰峡基地に無事帰還しており、隔離検疫が終了した後、一般公開されることになっています。多くの中国人観光客は、シャンシャンの魅力を間近で体験するのを待ちわびています。 しかし、現在、中国では「トップスター」級の人気を集めているパンダ姫がいて、それに関する話題が何度も検索ワード人気ランキングにランクインしています。四川省の成都ジャイアントパンダ繁殖研究基地に暮らすメスの子パンダ「和花（ホーファ）」です。 「ファーファー」という愛称で呼ばれる「和花」は、2020年7月4日生まれで
インドネシア先住民族、インターネットの遮断要請
インドネシア・バンテン州ルバック県にある先住民族バドゥイ人の村（2023年5月27日撮影）。(c)GUS NAD / AFP 【6月10日 AFP】インドネシアの先住民族バドゥイ（Baduy）人が、オンライン世界の「悪影響」を最小限に抑えるために居住区域でのインターネットを遮断するよう求めている。当局が9日、明らかにした。 バドゥイ人はジャワ（Java）島のバンテン（Banten）州に約2万6000人いるが、テクノロジーを部分的に受け入れる開放派と、現代生活を避ける閉鎖派に分かれている。 AFPが確認した嘆願書によると、閉鎖派は当局に対し、インターネットを遮断するか、近くの通信塔を移設して、居留地に電波が届かないようにしてほしいと要請している。 バドゥイ人の代表は「この要請は、スマートフォンによる悪影響を最小化する試みの一環だ」と説明。居住区域の近くに通信塔があると、生活様式を脅かされ、若
子ども4人、コロンビア密林で無事発見 飛行機墜落から40日
コロンビアのアマゾンのジャングルの中で、小型飛行機の墜落事故から1か月以上たって発見された先住民の4人の子どもたちと写真撮影に臨む兵士ら（2023年6月9日提供）。(c)AFP PHOTO / Colombian Presidency 【6月10日 AFP】南米コロンビアのグスタボ・ペトロ（Gustavo Petro）大統領は9日、先月1日にアマゾン（Amazon）の密林地帯で墜落した小型飛行機に搭乗し、行方不明になっていた先住民の子ども4人が40日ぶりに無事発見されたと発表した。 行方不明になっていたのは13歳、9歳、4歳、1歳のきょうだい。 ペトロ氏はツイッター（Twitter）に「全国民にとっての喜びだ！ 40日前にコロンビアのジャングルで行方不明になった子どもたち4人が生きて発見された」と投稿。添付された写真には、密林の中で子どもたちが防水シートに座り、軍服姿の大人ら数人に付き添わ
世界の大企業、相次ぎツイッター広告停止
米カリフォルニア州サンフランシスコにあるツイッター本社（2022年10月28日撮影）。(c)Constanza HEVIA / AFP 【11月4日 AFP】米食品大手ゼネラル・ミルズ（General Mills）や独自動車大手フォルクスワーゲン（VW）といった世界の大企業が3日、ツイッター（Twitter）への広告出稿を一時停止した。 ゼネラル・ミルズの広報担当者は「この新たな方向性を注視し、当社のマーケティング費用を評価していく」と述べ、米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）の報道内容を認めた。 WSJは匿名の情報筋の話として、VWや米医薬品大手ファイザー（Pfizer）、米食品大手モンデリーズインターナショナル（Mondelez International）が、同様の措置を取っていると報じていた。 米自動車大手ゼネラル・モーターズ（GM）は先週、実業家イーロン・マスク（Elon
ロシア任命の当局者殺害 ウクライナ南部
ウクライナ南部ヘルソンを巡回するロシア兵（2022年5月20日撮影、資料写真）。(c)Olga MALTSEVA / AFP 【6月24日 AFP】ウクライナ南部ヘルソン（Kherson）州で、ロシアが任命した当局者が爆発物で殺害された。インタファクス通信（Interfax）などが24日報じた。 ウクライナのロシア支配地域では、ロシアに任命された当局者を狙った攻撃が相次いでいる。 今回殺害されたのは同州の青少年政策・家族・スポーツ部門の責任者だとみられる。 ヘルソン州政府の担当者はインタファクス通信に対し「現時点までに得られた情報によると、彼は死んだ。車に爆発物が仕掛けられていた」と述べた。(c)AFP
シリア市民・難民に8700億円 支援会合が表明
シリアの都市遺跡パルミラの凱旋（がいせん）門前を通るロシア軍の車両（2022年5月9日撮影）。(c)LOUAI BESHARA / AFP 【5月11日 AFP】約70か国が参加するシリア支援国会合がベルギーの首都ブリュッセルで10日まで開かれ、シリア市民や難民に対する総額67億ドル（約8720億円）の支援を表明した。 昨年の支援額は64億ドル（約8330億円）だった。支援金はシリア政府には渡されず、市民支援や、ヨルダンやレバノン、トルコ、エジプト、イラクなどに逃れた難民の支援に充てられる。 会合には国連（UN）機関など国際機関も参加。欧州連合（EU）のバールヘイ・オリベール（Oliver Varhelyi）委員（近隣国政策・拡大交渉担当）は「国際社会や経済は、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）に加え、ウクライナでの戦争の影響にも対処している」としながら、「これまで以上の行
「太陽を再び見られるとは」 死を覚悟の製鉄所脱出 ウクライナ
ウクライナ南部ザポリージャに到着した、マリウポリのアゾフスターリ製鉄所から避難してきた家族と付き添う人道支援関係者（2022年5月3日撮影、資料写真）。(c)Dimitar DILKOFF / AFP 【5月8日 AFP】「太陽を再び見られるとは思っていなかった」。ウクライナ南東部の港湾都市マリウポリ（Mariupol）のアゾフスターリ（Azovstal）製鉄所に避難していたマルガリータさん（23）は、民間人の退避用のバスに乗ろうとした際、最後の瞬間まで死を覚悟していた。 氏名を公表しないことを条件にAFPの取材に応じたマルガリータさんは「爆弾が当たるなら即死させて、と願っていた。体が損なわれるのはいやだ。血を流し、死に至るのではないかとも恐れていた」と語った。 脱出するためにはしかし、ロシア側が身元や所属などを調べる施設を通過しなければならなかった。救出された複数の民間人はAFPに、衣類
アゾフ連隊は「英雄」 ウクライナ市民、支援訴え
ウクライナの首都キーウで、同国軍の精鋭部隊「アゾフ連隊」の支持者が開いた集会で、祈りをささげる女性（2022年5月3日撮影）。(c)Sergei SUPINSKY / AFP 【5月5日 AFP】ワレンチナ・オチェレトナ（Valentyna Ocheretna）さんは、もう何週間も息子のサーシャさんからの電話を待ち続けている。サーシャさんは3月、ウクライナ南東部の要衝都市マリウポリ（Mariupol）でロシア軍との戦闘で負傷した後、音信不通となった。 サーシャさんは8年前からウクライナ軍の精鋭部隊として名高い「アゾフ連隊（Azov Regiment）」に所属して戦ってきた。同連隊は当初、極右の義勇兵が集まる大隊だったが、後にウクライナ国家親衛隊に統合された。 首都キーウでAFPの取材に応じたオチェレトナさんは「息子は自分の国を守ることを選んだ。そのことは誰も責められない」と語った。 アゾフ
ブチャ「リンゴの木通り」で絶たれた4人の命 （1）
ウクライナの首都キーウ近郊のブチャで、ミハイロ・ロマニュクさんの遺体を納めたひつぎを埋葬するオレクサンドル・スマフリュクさん（左、2022年4月19日撮影）。(c)Yasuyoshi CHIBA / AFP 【5月3日 AFP】ウクライナの首都キーウ近郊にあるブチャ（Bucha）のヤブルンスカ（Yablunska）通りで、遺体となり見つかった4人の男性。彼らがここにたどり着いた理由は、それぞれ違った。危険な脱出を試みた人、借りた自転車を返そうとしていた人、負傷した知人の元に向かっていた人。中には、ロシア生まれの人もいた。 ロシア軍がブチャから撤退した後、ヤブルンスカ通りではこの4人を含め、民間人の服を着た少なくとも20人の遺体が見つかった。大半が銃で撃たれ、数週間にわたり道路に放置されており、ロシア軍による戦争犯罪の犠牲者とみられている。AFPなどが撮影した死者の写真は、ロシアに対する新た
厳しい制裁が逆効果 ロシア中間層、プーチン氏支持に転向
ロシア・モスクワの土産物店で販売される、ウクライナ侵攻を支持するシンボル「Z」がプリントされたTシャツ（2022年4月4日撮影、資料写真）。(c)AFP 【4月12日 AFP】ロシアで広告業を営むリタ・ゲルマン（Rita Guerman）さん（42）は、同国の比較的裕福な中間層の多くと同様、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領に長い間反対してきた。 だが、プーチン氏によるウクライナ侵攻の決定を受け、西側諸国がロシアに厳しい制裁を科したことで、大統領に対する見方は変わった。 「私は開眼した」。ゲルマンさんはこう語り、北大西洋条約機構（NATO）からロシアを守ったとして、プーチン氏を称賛した。 西側諸国は制裁を科すことによって、ロシア国内での政府に対する支持を弱めることを期待していた。しかし識者は、厳しい制裁が多くの点で逆効果を生んだと指摘している。 親欧米派が多数を占
「カチンの森事件」、国際法廷で責任追及へ ポーランド
ポーランド・カトウィツェにある「カチンの森事件」の犠牲者追悼碑（2014年9月17日撮影）。(c)JOE KLAMAR / AFP 【4月11日 AFP】ポーランドのアンジェイ・ドゥダ（Andrzej Duda）大統領は10日、1940年に旧ソ連の秘密警察がポーランド人の捕虜約2万2000人を虐殺した「カチンの森事件（Katyn Massacre）」について、国際法廷を通じて責任を追及する方針を表明した。 大統領は「ジェノサイド（集団殺害）に時効はない。この事件が国際法廷で裁かれることを求める。適切な動議を近く提出する」 と述べた。いずれの裁判所に提訴するか、また誰を訴えるかは示さなかった。 ソ連は1939年9月、独ソ不可侵条約に基づきポーランド東部に侵攻。ソ連側はその際に捕虜にしたポーランド人将校ら約2万2000人を、現ロシア西部のカチンの森やメドノエ（Mednoie）、現ウクライナ北部
マンホールに息子の遺体、泣き崩れる母親 ロシア軍撤退後の爪痕
ウクライナ・ブゾワのマンホールで遺体となって発見された男性の母親（2022年4月10日撮影）。(c)Sergei SUPINSKY / AFP 【4月11日 AFP】ウクライナの首都キーウ近郊にある破壊されたガソリンスタンドの裏で、女性が泣き崩れた。のぞき込んだマンホールの中に、23歳の息子ともう一人別の男性の遺体があるのを目にした直後のことだった。「私の坊や」と、女性の悲痛な声が響いた。 ウクライナ北部からロシア軍が撤退して以来、ウクライナ当局は後に残された惨状の確認に追われている。 AFP取材班は10日、首都キーウから西に15キロ離れたブゾワ（Buzova）村付近のガソリンスタンドのマンホール内で、男性2人の遺体を目にした。 男性は水に漬かっており、軍の寝具が一部を覆っていた。しかし、特徴のある靴を見た女性は、わが子と確信した。 悲しみに打ちひしがれた女性は、マンホールの縁から動こうと
キエフ西郊の集落、廃虚に ロシア軍が最後のあがき
ウクライナの首都キエフ西郊、ストヤンカの検問所で、巡回する志願兵（2022年3月27日撮影）。(c)FADEL SENNA / AFP 【3月29日 AFP】ウクライナの首都キエフ西郊、ストヤンカ（Stoyanka）の集落入り口の交差点。今なおロシア軍の狙撃兵が潜んでおり、人けはない。アンドリー・オスタペツ（Andrii Ostapets）さん（69）はしかし、取り残された住民に、そしてまだ生きているなら、自身の飼い猫にも食べ物を届けようと試みている。 私設の博物館を運営するオスタペツさんは1週間前、妻と共にストヤンカから避難した。自宅の庭に砲弾がさく裂し、妻が吹き飛ばされたためだ。その後、ウクライナ軍がロシア軍を撃退しつつあると聞き、戻ってきた。 「住民が殺され、家々が焼け落ちるのを見た。地獄だった」。ロシア軍に占領された時のことを振り返る。「きのう、連中は私たちの農場から追い払われた。
プーチン氏、ウクライナ侵攻で失脚速まる ロシア元石油王
ミハイル・ホドルコフスキー氏。英ロンドンで（2018年11月20日撮影）。(c)Daniel LEAL / AFP 【3月3日 AFP】ロシアの石油大手ユコス（Yukos）の元社長で、英ロンドンで亡命生活を送っているミハイル・ホドルコフスキー（Mikhail Khodorkovsky）氏は1日、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領がウクライナでの戦争に勝利することはなく、逆に失脚を速める結果になったと語った。 「石油王」とも呼ばれたホドルコフスキー氏はテレビ局「フランス24（France 24）」のインタビューで、プーチン氏は「被害妄想」が高じて「感情的」にウクライナ侵攻を命じたと指摘。 「自殺行為だ。（首都）キエフや（東部の都市）ハリコフ（Kharkiv）を制圧できても、ウクライナに勝利することはできない。自らの終わりを速めている」と話した。 最終的にはロシア経済
人間なら100歳相当のパンダ「蘇蘇」死ぬ、日本との縁も
【6月21日 CNS】中国の成都大熊猫繁育研究基地（Chengdu Research Base of Giant Panda Breeding）は8日、最年長のメスのジャイアントパンダの蘇蘇（Susu）が2日に病気により死んだと発表した。34歳で、人間に例えると100歳に相当する高齢パンダだった。死因は高齢による各内臓器官の機能低下だった。 蘇蘇の一生はあまり恵まれたものではなかった。1986年5月に野生環境で応急手当を受け、当時の成都動物園（Chengdu Zoo）に搬送された時にはすでに成獣年齢に近く（保護記録によると出生は1983年と推測）、けがで片目がすでに失明状態であった。 また1987年に麻酔を使った身体検査で昏睡状態になり、3時間半の間呼吸が停止し、25時間ショック状態にも陥ったが、彼女の強い生命力と、医療スタッフの懸命の努力で蘇生させることに成功した。 ここ近年、蘇蘇は高血
ツイッター、ネタバレアカウントを凍結 人気の単語当てゲーム
スマートフォンに表示された英単語当てゲーム「Wordle（ワードル）」のプレー画面。米首都ワシントンで（2022年1月11日撮影）。(c)Stefani Reynolds / AFP 【1月29日 AFP】ツイッター（Twitter）は26日、大人気の英単語当てゲーム「Wordle（ワードル）」の翌日の正解をネタバレしていたボットアカウントを凍結した。 ワードルの出題は1日1問で、お題となっている6文字の英単語を6回以内に当てるゲーム。ウェブブラウザーでのみプレー可能で、スマートフォン用アプリはないが、自分の回答をソーシャルメディアでシェアできることもあり、昨年に一般公開されて以来、大勢にプレーされている。 だが、「@wordlinator」というボットアカウントは参加者の楽しみを奪いたかったのか、ソーシャルメディアに自分の回答を投稿したアカウントに対し、「ねえ、言葉遊びのそんな平凡な得点
中国女性、お見合い中にロックダウン 相手と生活する羽目に
中国中部・鄭州市で行われた新型コロナウイルスの大規模検査（2022年1月5日撮影、資料写真）。(c)CNS / AFP 【1月13日 AFP】もしお見合いを終わらせることができなかったとしたら──？ お見合いの最中にロックダウン（都市封鎖）が宣言されたため、相手の自宅で生活せざるを得なくなった女性のビデオブログが、中国で話題を呼んでいる。 中国では複数の地域で新型コロナウイルスの変異株「デルタ株」と「オミクロン株」の感染が拡大。中部の鄭州（Zhengzhou）市では先週以降、100人以上の感染が確認された。 名字を王さんというこの女性は5日、同市にあるお見合い相手の自宅で食事をしていたところ、市内の一部で突然ロックダウンが宣言された。王さんは11日、ニュースサイト「澎湃新聞（The Paper）」に対し、「私が鄭州市に到着した直後に感染が起き、彼の地域が封鎖されたことで、帰れなくなった」と
NZ首相、「コロナゼロ」戦略断念 デルタ株封じ込めできず
ニュージーランドの首都ウェリントンで記者会見するジャシンダ・アーダーン首相（2021年9月3日撮影）。(c)ROBERT KITCHIN / POOL / AFP 【10月4日 AFP】（更新）ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン（Jacinda Ardern）首相は4日、これまで推進してきた「コロナゼロ」戦略について、主要都市オークランド（Auckland）での新型コロナウイルス感染封じ込めに失敗したと認め、新たな取り組みが必要だと述べた。 【関連記事】NZ首相、最大都市オークランドをロックダウン 感染者3人確認で ニュージーランドは、新型コロナウイルスの根絶を目指す厳格な政策により国土の大半が流行から守られ、国境封鎖下で国民はパンデミック（世界的な大流行）以前に近い日常生活を送っている。しかし、人口の多いオークランドで8月に発生した半年ぶりの市中感染は、7週間に及ぶロックダウン（都
中国、タレント発掘番組を禁止 「男らしさ」奨励を放送局に命令
中国・北京のショッピングモールにあるアイドル関連グッズ専門店（2021年9月21日撮影）。(c)JADE GAO / AFP 【9月2日 AFP】中国当局は2日、タレント発掘型リアリティー番組の放送を禁じ、男性をもっと男性的に見せる番組を制作するよう放送局に命じた。中国政府は、「不道徳な」ポップカルチャーが若者を堕落させているとして取り締まりを強めている。 芸能人を目指す若者を大勢集めて厳しい育成コースに参加させ、視聴者の人気投票にかけるスター発掘番組は、中国で大人気を博している一方、ファンの過熱ぶりや人々の模範となるタレントの不在をめぐって批判も招いている。 国家ラジオテレビ総局（NRTA）は、数々の新たな規制と共に「放送局やテレビ会社は、アイドル育成番組やバラエティー番組、リアリティー番組を放送してはならない」と発表。さらに、「なよなよした」男性や「低俗なインフルエンサー」、スターへの
デルタ株、感染力は水痘並み 米CDC「戦局変わった」
米ニューヨーク市内で観光バスに乗るために並ぶ人々（2021年7月30日撮影）。(c)Ed JONES / AFP 【7月31日 AFP】新型コロナウイルスの変異株「デルタ株」は水痘並みの感染力があり、従来株より重症化しやすく、ワクチン接種済みの人でも未接種者と同様に感染を広げる可能性があることが、米疾病対策センター（CDC）の内部文書で明らかになった。 CDCが作成した発表用のスライドでは、デルタ株によって「戦局が変わった」と指摘されている。スライドについては米紙ワシントン・ポスト（Washington Post）が最初に報じ、AFPもその存在を確認した。 スライドによると、ワクチン接種済みの人が感染する「ブレイクスルー感染」は以前考えられていたようにまれではなく、今では接種済みの米国人1億6200万人のうち、週に3万5000人が感染して症状を示している要因となっている。 他国の調査結果に
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