日本には古来より「アイキャッチ画像を大切にする」という文化が根付いておりますね。 「アイキャッチ選ばざる者、食うべからず」 「坊主が屏風に上手なアイキャッチの絵を描いた」 など、 アイキャッチにまつわる多くのことわざや格言も残されていることからも、その重要性をうかがい知ることができますね。 そんなわけで今回は、もう一度、初心にかえってアイキャッチ画像について考えてみたいと思います。 逆に聞きたいんだけどさ、なんでアイキャッチ画像を雑に選んじゃうの？ アイキャッチなんて「い◯ら◯す◯とや」からテキトーに引っ張ってきたフリー素材を使えばいいんだろ？ みたいな安易なノリのブロガーを時々、見かけることがあります。 その画像を使ったことで、どういう効果があるのか、ちゃんと自分の頭で考えてんのかな？ 「他のブロガーがみんなやってるから、真似しましたー」 じゃ、差別化は図れない！ もっと脳みそ使え！ 自

Inc.：長年にわたり、Googleは数え切れないほどの研究に取り組み、膨大なデータを集め、何百万ドルもをつぎ込んで自社の従業員をより良く理解しようと努めてきました。Googleの最も興味深い取り組みの1つであるプロジェクト・アリストテレス（Project Aristotle）は、社内で最高の業績をあげているチームに焦点を当て、チームの生産性を高める秘訣を探ろうというものでした。 なかでも、生産性の高いチームと低いチームの違いは何なのか？ を解明することに主眼が置かれました。 この調査をはじめる前、Googleの経営陣は、ほかの多くの組織と同じように、最高のチームをつくるということは、最高の人材を集めることであると信じていました。それは理にかなった考えです。最高のエンジニアに、MBA、博士を集めれば、最高のチームのでき上がり。そうですよね？ しかし、Googleの人事分析マネージャ、Jul

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日本はじめ世界各国で社会保障費が膨らむ中、最低限の所得を国が国民に保障する仕組み「ベーシックインカム」（基本所得）が注目されている。貧富の格差や貧困を減らし、豊かな福祉国家を目指す。一見、夢のような話で、「究極のばらまき策」との批判があるが、欧米などでは導入実験も始まっている。どこまで現実味がある政策なのだろうか。

AI（Artificial Intelligence）といえば、将棋や囲碁の名人との対戦や、応対型ロボットなど、今最も話題になっているテクノロジーの1つです。一方で、「AIが人間の仕事を奪う」などの議論もあり、その動向に注目が集まっています。ビジネスの現場では、私たちはどのような形でAIと向き合っていけばいいのか。楽天株式会社の執行役員であり、楽天技術研究所 代表を務める森 正弥さんに、AI時代にビジネスパーソンができることについて伺いました。 楽天株式会社執行役員楽天技術研究所 代表／公益社団法人企業情報化協会(IT協会)常任幹事 1998年、アクセンチュア株式会社入社。2006年、楽天株式会社入社。現在、同社 執行役員 兼 楽天技術研究所代表として世界の各拠点のマネジメントおよびAI・データサイエンティスト戦略に従事。情報処理学会アドバイザリーボードメンバー。 日本データベース学会 理

最近家の中に虫が多いとは思ってた。 しかも見慣れない虫。カナブンをすごく小さくしたようなやつ。 食事中に一匹は潰す頻度。そんな見慣れない虫飛んでたらおかしいと思うだろうよ。 あからさまに原因探しするのも嫌味かと思って、嫁が友達と飲みに行った日にキッチンをくまなく探したらあったよ。原因。 乾物が溜め込んである引き出しの中で、いつ買ったのかわからない開封済みのそうめんが文字通り虫食い状態になってた。 白い麺の束に茶色い点が無数にうごめいている状態。 その状況を見ても嘔吐しなかった自分を褒めたい。 嫌味なく嫁に伝えるにはどうしたらよいの？それとも喧嘩覚悟でストレートに伝えるべき？ 専業主婦のくせにいくらなんでもこれはない。 心の底から反省させないと気が済まないのだけどどうしたらよいのだろう。

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盛田昭夫氏は、終戦直後の1946年に井深大氏とともに東京通信工業株式会社（後のソニー）を設立した。ソニー副社長だった盛田氏は、1960年、米国にソニーの現地法人が設立されると同社の社長に就任。アメリカのビジネス界から強い刺激を受けたようだ。 その盛田氏が、東京五輪が行われた1964年に先進的なコーポレートマネジメント論を発表していた。 ジャーナリスト・大西康之氏の解説付き。 出典：「文藝春秋」1964年7月号 いま日本では、自由化対策とか開放経済にどう対処するのかということが、焦眉の急となっている。温室育ちの促成栽培も一応軌道にのって、世界の耳目を驚かすほどの経済成長を示しはじめたので、もはや一人前と認められて、弱肉強食の自由競争の世界にひきずりこまれ、いやが応でもそこで生きていかねばならなくなったのである。 日本の企業に真の国際競争力があるか、厳しい世界の自由経済の中で生きぬくだけの実力

このところマスコミでは、「林業は成長産業」「日本の山は宝の山」という声がよく登場する。 さまざまなメディアで扱われており、私のところにも某テレビ局から取材の申込みがあった。 主な扱い方は、日本の人工林は太り伐り時を迎えた、そして国産材の生産量が急増し木材自給率が高まった、林業現場では若い世代の就業が増えて機械化も進んだ、国産材が合板材料やバイオマス燃料として引っ張りだこで輸出も増えている、またＣＬＴ（直交集成板）やセルロースナノファイバーのような新しい木材の使い道も登場して、産業として前途洋々……といった具合だ。 で、私が知る範囲の現状を話すと、当初の出演依頼は消えてしまう（笑）。 イメージしていた「宝の山」が描けなくなるからだろう。それでも番組は作られるのだが。 ここで「林業は成長産業」論の根拠に対して一つ一つ突っ込むことは止めておく。ただ、いずれの記事・番組にも抜けている点を指摘してお

先日、ユーチューバーのヒカルさんが派手にVALUでやらかしましたが、事後対応策が適切ではなかったこともあり、被害者の一部が消費者庁や警察庁に申し立てを行い、日弁連でも金融サービス部会に照会の申し送りが出たようです。 本件はVALUが仕組みとしてインチキというよりは、単純にVALUの発行人にたいする「性善説」がアダとなって、非常に緩い利用規約でサービスが運営されていたことを、ヒカルさんやその一派が悪用した形になっています。もちろん、規約上それが可能になってしまうVALUも悪いと裁定が下る可能性はありますし、本来は取引上発生した被害は当事者同士の対応だけでなくプラットフォーム事業者であるVALUも責任を問われる部分ですから、今回の対応が被害者の全面的な救済には至らなかったとみられても仕方のない部分はあります。 いくつか前提条件があるのですが、VALUが発表している内容を信じるならば「このサービ