Tor(トーア、トール 英語: The Onion Router)は、Transmission Control Protocol(TCP)を用いた通信を匿名化するための規格、およびそのリファレンス実装であるソフトウェアの名称である。名称の由来は、オリジナルのソフトウェア開発プロジェクトの名称である「The Onion Router」の頭文字である。 略史[編集] Torは当初、オニオンルーティングの開発元でもある、アメリカ海軍調査研究所によって支援されていたが[4]、2004年以降は電子フロンティア財団 (Electronic Frontier Foundation) により支援されるプロジェクトとなった。2005年11月以降[5]はEFFによる金銭の支援は終了した。ウェブホスティングは継続されている。 中国とTorプロジェクトの攻防[編集] Torの紹介動画 中華人民共和国(中国)は、2
携帯電話大手3社は2013年4月5日、2013年3月末時点の携帯電話契約数を発表した。新規契約から解約を差し引いた純増数は、ソフトバンクモバイルが66万700件と15カ月連続の首位(写真1)となった。2位のKDDI(au)は51万1900件、3位のNTTドコモは41万7400件の純増だった。 ソフトバンクモバイルは引き続き、iPhone 5が好調。「PhotoVision」をはじめとした通信モジュールも純増に大きく貢献しており、通信モジュールの純増数はNTTドコモの7万4300件、KDDIの3万4000件に対し、ソフトバンクモバイルが18万8000件と突出している。 KDDIも、同社指定の固定回線とスマートフォンのセット契約で料金を割り引く「auスマートバリュー」が好調。3月は同社の光回線の新規契約に占める契約率が5割を突破した。スマートフォンの新規契約に占める契約率も4割を超えているとい
サーバ間通信の有力な担い手 InfiniBandで変わるデータセンター内通信(前編) 松本直人 仮想化インフラストラクチャ・オペレーターズグループ チェア さくらインターネット研究所 上級研究員 2011/2/15 10年以上前から存在していた「InfiniBand」が、ここにきて、データセンターでのサーバ間通信を担う技術として急速に注目を集めるようになりました。その特徴と基本的な設定方法を紹介します。(編集部) 注目集めるInfiniBand InfiniBandは「インフィニバンド」と発音し、2000年に業界団体であるInfiniBand Trade Associationによって策定された規格です。スーパーコンピューティングなどHPC(High Performance Computing)分野で使われているサーバ間データ通信技術の1つです。 イーサネットによるLAN間接続と同様に、I
3枠に対して、NTTドコモとKDDI(沖縄セルラー電話含む)、イー・アクセスの3社が申請していた700MHz帯周波数の新規割り当て。3社の出願が判明した時点で3社への割り当てがほぼ確定的だったが、その一方で700MHz帯における3枠の位置、「Low」「Middle」「High」のどのバンドが各社に割り当てられるのかが次の争点となっていた(関連記事)。3社とも第1希望は電波干渉対策に有利な「Middle」バンド。審査基準に、より適合した上位者から順に、希望バンドを選ぶことになっていた。 2012年6月27日に開催された電波監理審議会は、NTTドコモが最も審査基準への適合度合いが高く、イー・アクセスとKDDIが同点で次点という審査結果を打ち出した(関連記事)。結果的に、最も適合度合いの高いNTTドコモに1番人気のMiddleバンド、次点のイー・アクセスに第2希望のHighバンド、KDDIにも同
日本通信がMVNO(仮想移動体通信事業者)として携帯電話事業者から通信設備を借りる際に支払う接続料を巡り、NTTドコモともめていることが分かった。ITUクラブが5日開いた定例会の講演で三田聖二社長が明らかにした。「ドコモの接続料は契約違反。場合によっては訴訟も辞さない」(三田社長)としている。 同社関係者によると、ドコモは10年度のデータ通信の接続料から新しい算定方式を導入したという。「NDA(守秘義務契約)があるので算定方式の詳細は明らかにできないが、接続料が高くなる方式に変わった」(日本通信 幹部)ため、ドコモが10年度接続料を公表した昨年初めから抗議している。ドコモは11年度の音声の接続料を1月に公表したが、データ通信の接続料は未公表。接続料は3月までに公表するのが通例だが、異例の遅さとなっている。 日本通信は2006年11月にドコモに相互接続を申請したが、交渉が決裂して総務大臣の裁
MMD研究所は2012年3月29日、次世代データ通信サービスの提供事業者別実効速度の調査で、UQコミュニケーションズとソフトバンクが最速を記録したとの結果を発表した。4サービスについて、全国22都市で計測。UQが13カ所、ソフトバンクが6カ所で最も速かった。 LTEとモバイルWiMAXの4サービスの実効速度を計測した。対象は、NTTドコモの「Xi」、ソフトバンクの「ソフトバンク ULTRA Wi-Fi 4G」、UQコミュニケーションズの「UQ WiMAX」、イー・モバイルの「EMOBILE LTE」の各サービス。 計測結果によると、22カ所のポイントで最速を記録したのは、UQが13カ所、ソフトバンクが6カ所、イー・モバイルが2カ所、NTTドコモが1カ所となり、全国的にはUQが高速だった。 また、データ通信速度の最速値(下り)は、UQが26.5Mbps(関西・JR新大阪駅)、NTTドコモが2
総務省が予定する携帯電話向けの新たな電波の割当先がソフトバンクモバイルになることが確実となった。29日に開く総務省の電波監理審議会を経て決める。携帯各社の事業計画を審査、協議し電波の逼迫度などからソフトバンクに優先的に配分すべきだと判断したもようだ。ソフトバンクが新たな電波を獲得することで携帯3社は通信品質で肩を並べることになり、顧客獲得競争が一段と激しくなる。NTTドコモ、KDDI(au)、
日本通信は22日、ヨドバシカメラと提携し、ヨドバシカメラ限定で販売されるSIMカード「基本料0円SIM」を発売すると発表しました。全国のヨドバシカメラ全店、およびネット通販サイト「ヨドバシ・ドット・コム」にて、3月1日より一斉発売されます。 「基本料0円SIM」は、ドコモFOMAネットワークを利用したデータ通信専用のSIMカードです。下り最大14Mbps、上り最大5.7Mbpsでの通信が可能です。通信方式/周波数は「W-CDMA/HSDPA/HSUPA / 2100MHz/800MHz」。 基本料0円のため、1ヶ月間全く使わなかった場合には費用負担はありません。使用すると、100MBまでは従量課金となり、100MBになると3,780円の定額で1GBまで利用できます。 1ヶ月以内にデータ利用量が1GBに達した場合、当月の末日まで利用停止となります。ただし、「上限値設定の変更」を行うことで、上
携帯電話キャリアから回線をレンタルし、独自の付加価値を付けてサービスを提供するMVNO(仮想移動体通信事業者)。かつては横並びで個性が薄かったMVNOだが、近頃では各社が個性を打ち出し、さまざまな商品を提供するようになった。最近のMVNO事情を確認してみよう。 “制限付きで低価格”が広がる3GのMVNO MVNOに多く用いられている回線は、NTTドコモのFOMA(3G)とUQコミュニケーションズのモバイルWiMAXの2つ。いずれもデータ通信を主目的として提供している場合が多く、音声通話のサービスを提供しているところは少ない。 特に最近、メディアなどに取り上げられて注目を集めたのが、日本通信がスーパーマーケット「イオン」の店舗限定で販売している「b-mobileSIM」だ。これはNTTドコモのFOMA回線を用いたサービスで、データ通信専用の「SIMプラン・A 」では、通信速度が100kbps
IPSTARはセルラー方式の思想を取り入れたブロードバンド衛星、だから大容量で安い タイコム公社 CTO(最高技術責任者) Paiboon Panuwattanawong氏 タイのタイコム公社の子会社IPSTARが保有するブロードバンド通信用の人工衛星「IPSTAR」(THAICOM4号機)。世界最大の通信容量を持つブロードバンド専用の人工衛星であり、通常の衛星が2G~3Gビット/秒のところ、総帯域容量は45Gビット/秒に達する。利用料金も他の衛星通信サービスと比べて破格値であり、下り最大1Mビット/秒の通信サービスを月額3500円から利用できる。 こうした特徴から東日本大震災直後にも大活躍。日本の携帯事業者4社が、地上系の通信回線が途絶えた地域で基地局のエントランス回線として利用した。IPSTARが大容量かつ安価なサービスを提供できるのはなぜか。タイコム公社のPaiboon Pnuwat
ソフトバンクモバイルは2011年9月29日、同社の関連会社であるWireless City Planning(WCP)がインフラ展開する2.5GHz帯を使ったデータ通信規格「高度化XGP(AXGP)」を活用する下り最大110Mビット/秒の通信サービス「Softbank 4G」を2011年11月1日から開始すると発表した(関連記事)。まずは試験サービスとして開始し、2012年2月に本サービス化する計画だ。 AXGPは、旧ウィルコムが推進していたデータ通信規格「XGP」(関連記事)を拡張した規格。帯域幅を10MHz幅から20MHz幅に拡張し、上り下りの非対称や多元接続方式にOFDMAに加えてSC-FDMAを追加している。その結果、中国やインドで導入の検討が進む「TD-LTEに100%互換」(ソフトバンクモバイルの孫正義社長、写真1)の形となり(関連記事)、スケールメリットを生かした機器の調達が
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