2008年01月27日20:00 カテゴリArt 暇を作れぬ奴に金は作れない い、以下に同じ。各位しばしお待ちを。 ガラパゴスで暇人は国富に非ず - 雑種路線でいこう 原稿がさっぱり進まないのに、またブログを更新している。本当に救いがたいな。けれども誰だって試験の時期に限って部屋を片付けたり、締め切りが迫っている時に限って「これで生産性が上がるんだから」とか言い訳して.emacsを編集したりするだろ。人間ってそういうもんだよ。 必要な暇を作るべくentry. ガラパゴスで暇人は国富に非ず - 雑種路線でいこう たぶん暇は創造性を刺激しない。それに暇人を増やしたら犯罪者が増えることは統計が証明している。 それは暇が何たるかを知らぬのだ。 「忙」というのは、「時間がない」のではない。文字通り「心が亡い」、すなわち配るだけの心がない、ということなのだ。 荘司雅彦にしろ、勝間和代にしろ、藤沢晃治に

今度はマビノギで逮捕祭ですか。 http://sankei.jp.msn.com/affairs/crime/080124/crm0801241123005-n1.htm オンラインゲームのサーバーに不正にアクセスし、仮想通貨約３６００万円相当を盗んだとして警視庁ハイテク犯罪対策総合センターは、不正アクセス禁止法違反などの疑いで、福井市の高校２年生の少年（１６）を逮捕した。 調べによると、少年は昨年１０月４日から６日までの間、自宅パソコンから、ネクソンジャパン（東京都品川区）が運営するオンラインゲーム「マビノギ」のサイトにアクセスし、ゲーム内で使用できる仮想通貨３６０６万ポイント（３６０６万円相当）を不法に取得した疑い。 他人のＩＤをインターネット上で配布されているソフトを使って割り出してサイトにアクセス。ポイント購入の「確認画面」を不正に操作するなどしていた。 少年は容疑を認めていて「ど

今年から新たにヤンキーグループに移籍した Carl Howe が、興味深い記事を寄稿している。 MacBook Air にはピッタリのマーケットがあるではないかというのだ。 Blackfriars’ Marketing: “The MacBook Air is an ideal product — in the right market” by Carl Howe: 18 January 2008 ＊　　　　　＊　　　　　＊ つのる不満 MacBook Air の欠点について、そこら中のブログが不平をいっている。プロセッサのスピードが遅い、光学ドライブやイーサネットが付いていない、ユーザーがバッテリーを交換できない、値段が高いなどなどだ。これで誰かが、アップルはお終いだ、またマイクロソフトの出番だなどと言い出せば、不平不満も完璧というわけだ。 Blogs worldwide are moa

日本音楽著作権協会（JASRAC）や実演家著作隣接権センター（CPRA）など著作権者側の87団体は1月15日、「文化」の重要性を訴え、私的録音録画補償金制度の堅持を求める運動「Culture First」の理念とロゴを発表した。「文化が経済至上主義の犠牲になっている」とし、経済性にとらわれない文化の重要性をアピールしながら、補償金の「適正な見直し」で、文化の担い手に対する経済的な見返りを要求。今後は新ロゴを旗印に、iPodなども補償金制度の対象にするよう求めるなど、政策提言などを行っていく。 「iPod課金」は「文化を守るため」――権利者団体が「Culture First」発表 - ITmedia News 何たる馬鹿げた話か。文化が経済至上主義の犠牲？文化を利用して飯を食ってきた奴が何言ってんだ？経済性にとらわれた文化を作り出してきたのは自分らじゃねーか。インディペンデントの連中が常日頃

政教分離原則（せいきょうぶんりげんそく）とは、国家と宗教団体の分離の原則をいう[1][2]。 また、教会と国家の分離原則（英: Separation of Church and State）ともいう[3]。 ここでいう「政」とは、狭義には統治権を行動する主体である「政府」を指し広義には「君主」や「国家」を指す[4]。 世界大百科事典では「国家の非宗教性、宗教的中立性の要請、ないしその制度的現実化」と定義されている[5]。 国家により、フランスなどに見られる国家による一切の宗教的活動を禁止する厳格な分離（分離型）や[4]、国家が平等に宗教を扱えばよいとする英国などに見られる緩やかな分離（融合型）[6][7][8] などに分かれる。 信教の自由の制度的保障として捉えられ[9]、政教分離と信教の自由は不可分である[10]。 本項では信教の自由との関連、各国における政治と宗教、また国家と教会との関

綿貫 民輔（わたぬき たみすけ、1927年〈昭和2年〉4月30日 - ）は、日本の実業家、政治家。日本バドミントン協会名誉会長[2]。 衆議院議長（第70代）、建設大臣（第55代）、国土庁長官（第15代）、北海道開発庁長官（第49代）、沖縄開発庁長官（第18代）、郵政政務次官（福田赳夫内閣）、通商産業政務次官（三木内閣）、裁判官弾劾裁判所裁判長、衆議院行政改革に関する特別委員長、同議院運営委員長、同大蔵委員長、同法務委員長、衆議院議員（13期）、富山県議会議員（2期）、国民新党代表（初代）、自由民主党幹事長（第32代）、平成研究会会長（第4代）などを歴任[3]。 来歴[編集] 生い立ち[編集] 富山県東砺波郡井波町（現、南砺市）生まれ。生家は代々井波八幡宮（富山県南砺市井波）の宮司を務めており、綿貫自身も15代目にあたる神職である。旧制砺波中学校（現富山県立砺波高等学校）卒業後、藤原工業大

米アップル社が現地時間15日に発表した新型ノートで「世界最薄」を主張していることについて、日本のメーカーから物言いが入った。 「我が社のノートこそ世界最薄。勝手に世界一を僭称するのは、アップルのイメージ先行な詐欺的商法のあらわれだ」 と言うのだ。 アップルが発表した新型ノートは「MacBook Air」。公称で4ミリ～1.94センチという薄さがウリで、スティーブ・ジョブスCEOは記者会見で「世界最薄」をうたっていた。これに真っ向から異論を唱えたのが、日本の文具メーカーの雄・コクヨ（本社：大阪）だ。創業明治38年の老舗。高品質なノートづくりには定評がある。同社の黒田章裕社長は 「4ミリで世界最薄？　弊社のノートなら1ミリから豊富なラインアップを取りそろえている」 と訴える。 コクヨ製ノートの一例を挙げると、アップルの新製品とおなじゼロスピンドルタイプが厚さわずか1ミリ（「キャンパスノート」タ

集会参加者を視察する警視庁公安部員 警視庁公安部（けいしちょうこうあんぶ）は、警視庁の内部組織の一つ。公安警察を所掌する[1]。 概要[編集] 警視庁公安部は、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の人権指令により廃止された警視庁特別高等警察部の後継組織とされる[2]。 日本の公安警察は警察庁警備局の指揮下で活動しているが、中でも警視庁は唯一公安部を置いており、所属警察官約1100名を擁し、最大規模の公安警察官を抱えている[3]。 一方、道府県警察本部の公安警察は、警備部に「公安課」として設置されている。所轄警察署では警備課に公安係・外事係を設置することがある[1]。 沿革[編集] 1945年（昭和20年）9月8日：占領軍の対敵諜報部隊（CIC）が、警視庁特別高等警察部を臨検[4]。 1945年（昭和20年）10月4日：GHQの「人権指令」[5][6]に基づき、警視庁特別高等警察部が廃止され

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左からCPRA運営委員の椎名和夫さん、JASRAC常務理事の菅原瑞夫さん、日本映画制作者連盟事務局の華頂尚隆次長 日本音楽著作権協会（JASRAC）や実演家著作隣接権センター（CPRA）など著作権者側の87団体は1月15日、「文化」の重要性を訴え、私的録音録画補償金制度の堅持を求める運動「Culture First」の理念とロゴを発表した。「文化が経済至上主義の犠牲になっている」とし、経済性にとらわれない文化の重要性をアピールしながら、補償金の「適正な見直し」で、文化の担い手に対する経済的な見返りを要求。今後は新ロゴを旗印に、iPodなども補償金制度の対象にするよう求めるなど、政策提言などを行っていく。 「文化の問題は、地球温暖化と根が同じ」 Culture Firstは、欧州の権利者団体連合「Culture First！連合」の活動を参考にして立ち上げた。 行動理念では、「流通の拡大ばか