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ブックマーク / japan.cnet.com (36)

  • 全銀システムの大規模障害、「真の原因」明らかに--全銀ネットとNTTデータが発表

    全国銀行資金決済ネットワーク(全銀ネット)とNTTデータは12月1日、10月10日〜11日に発生した全銀システムの大規模障害の真の原因を明らかにした。 全銀システムは、日常の振込や送金をリアルタイムで処理するシステムで、国内のほぼすべての預金取扱金融機関が利用している。10月のシステム障害では三菱UFJ銀行、りそな銀行など10行で、他行宛の振り込みができないなどの障害が丸2日間継続した。 障害は、全銀システムの中継コンピューターを新機種「RC23シリーズ」へ交換し、その後営業運用を開始した直後に発生した。RC23シリーズ内の「銀行間手数料を処理するためのインデックステーブル」が破損しており、同テーブルを参照する際の処理でエラーが生じたためだ。 中継コンピューターは東京と大阪に1台ずつ、冗長化として設置されていたが、2台同時に新機種のRC23シリーズに切り替えたため、2台ともにソフトウェア障

    全銀システムの大規模障害、「真の原因」明らかに--全銀ネットとNTTデータが発表
  • 言語学習アプリ「Duolingo」、音楽と算数のコースを追加へ--ゲーム化で楽しく習得

    Duolingo」は、ゲーム化され、細かく分かれた無料のレッスンを通じて、楽しく直感的なプロセスで言葉を学べる言語学習アプリとして知られている。そして今回、同サービスが音楽の学習にも拡大することになった。 Duolingoは米国時間9月6日、同サービスの看板であるゲーム化された学習体験を通して、楽譜の読み方や楽器の演奏方法を学べる新コース「Music」を発表した。 発表によれば、Duolingoの新しいMusicコースには、言語学習プラットフォームで採用しているのと同じ手法が取り入れられており、細かく分かれた多くのレッスンや双方向の練習問題、さらには200以上の「楽しくて聞き覚えのある旋律」が用意されるという。 現時点で得られている詳細情報は限られているものの、Duolingoから提供された画像を見ると、穴埋めや音に対応した適切な音符を選ぶペアマッチなど、双方向の練習問題の例が示されてい

    言語学習アプリ「Duolingo」、音楽と算数のコースを追加へ--ゲーム化で楽しく習得
  • 最短90秒で出来たての食事--JR東日本クロスステーション、セルフ式駅そばの実証実験

    JR東日クロスステーションフーズカンパニーは6月15日、自動調理販売機を用いたセルフ式駅そばの実証実験を目的に、「セルフ駅そば上野常磐ホーム店」をJR東日上野駅の11番・12番線ホーム上に6月20日から開業すると発表した。 米国シリコンバレー発のフードテックベンチャーYo-Kai Expressの自動調理販売機を活用したもので、これまでには関連会社のJR東日が上野駅新幹線改札内 コンコース地下3階に自動調理販売機を設置した実績がある。 営業時間は、平日の6時00分〜23時00分、土曜日の6時00分〜22時30分、日曜日・祝日の6時30分〜22時00分。客席数は約10席(立ち席)で、全面禁煙となっている。 同実験では、精密なプログラムと独自の解凍技術によってメニュー毎の最適な調理により、最短90秒で出来たての事を提供可能だ。 メニューは、「たぬきつねそば」(550円)、「紅しょうが天

    最短90秒で出来たての食事--JR東日本クロスステーション、セルフ式駅そばの実証実験
  • 「iOS 14.7.1」適用でiPhoneが「圏外」になる不具合、多数の報告

    Appleのサポートフォーラムでは、「iOS 14.7.1」へのアップデートにより「iPhone」に不具合が生じ、「No Service(圏外)」と表示されて携帯電話サービスに接続できない問題が発生していると、ユーザーたちが複数のスレッドを立てて不満を訴えている。 Appleの開発者フォーラムでも同様のスレッドが立てられている。 影響を受ける機種に特定の傾向はなく、「iPhone 6」から「iPhone 12」に至るさまざまな機種で影響を受けたとの報告が見られることから、原因はiOS 14.7.1へのアップデートとみて間違いなさそうだ。 修正方法について、Appleはサポートページで、再起動やSIMカードの挿し直し、ネットワーク設定のリセットなど、さまざまな方法を挙げているが、いずれも効果はないようだ。 残念ながら、現時点では、Appleがパッチを公開するのを待つしかないとみられる。iOS

    「iOS 14.7.1」適用でiPhoneが「圏外」になる不具合、多数の報告
  • AIと学生に同じ課題でレポートを書かせるとどうなるか--実験結果が公開

    人工知能AI)はさまざまなことをうまくやってのける。その1つは大学の期末レポートだ。まあまあな出来だが、それでも率直に言ってすごいことだ。 これは、学生と教育者のためのリソースサイトEduRefの実験結果だ。この実験は、深層学習による言語予測モデル「GPT-3」が匿名でレポートを提出し、合格点を獲得できるかどうかを明らかにするというものだ。 EduRefは「われわれは複数の教授にレポートの課題を作ってもらい、その課題を大学を卒業したばかりの人々と学生のグループ、そしてGPT-3に提示してレポートを書かせた。GPT-3のものを含むレポートを匿名で教授に提出して採点させ、レポート提出者についての考察を聞くフォローアップ調査をした」という。その結果、AIは驚くべき自然言語能力を示した。 GPT-3(Generative Pre-trained Transformer 3)というこのAIは、20

    AIと学生に同じ課題でレポートを書かせるとどうなるか--実験結果が公開
  • アップル、「WHO基準で2割が難聴状態」と警告--騒音や過大音量の音楽再生を避けよう

    Appleは、以前から取り組んできた、聴覚の健康維持が目的の研究活動「Apple Hearing Study」で得られた結果を発表した。それによると、米国ではWHOの基準を超える騒音にさらされながら生活している人が多い。また、過大な音量のヘッドホンやイヤホン音楽を聴くことを避けるよう呼びかけた。 この研究は、米国の「Apple Watch」「iPhone」ユーザーを対象にして、騒音計測アプリを通じてデータ収集した。ミシガン大学と共同で調査を実施し、結果はWHOに報告している。 WHOは騒音の上限値を定め、これ以下に抑えるよう推奨している。これに対し、実験に協力した人の25%は、日常的に自動車や機械、交通機関などで上限以上の騒音にさらされていた。そして、50%弱の人が、騒音の大きな職場で現在働いている、もしくは働いた経験があった。 難聴と診断されたことのある人は約10%いたが、その75%は

    アップル、「WHO基準で2割が難聴状態」と警告--騒音や過大音量の音楽再生を避けよう
  • Facebook、トランプ氏のアカウントを無期限凍結--議会乱入を受け

    Facebookは、Donald Trump米大統領のアカウントを「無期限」で凍結する。支持者らが米連邦議会議事堂で起こした悲惨な暴動事件を受け、大統領の投稿はリスクが大きすぎると判断した。Joe Biden氏を次期米国大統領として認定する手続きが行われていた連邦議会議事堂に支持者らが乱入した日の翌日にあたる米国時間1月7日、最高経営責任者(CEO)のMark Zuckerberg氏がこれを発表した。 「この時期に大統領にわれわれのサービスの利用を認めることは、あまりにもリスクが大きすぎると考えている。そこで、同氏のFacebookとInstagramのアカウントに適用した停止措置を無期限に延長し、平和的な政権の移行が完了するまで、少なくとも今後2週間は凍結する」と、Mark Zuckerberg氏はFacebookの投稿の中で述べた。 Biden氏の就任式は20日に予定されている。 大統

    Facebook、トランプ氏のアカウントを無期限凍結--議会乱入を受け
  • 第二のN高となる「S高」がつくば市に開校--授業にVRデバイスを本格導入したコースも

    学校法人角川ドワンゴ学園は10月15日、茨城県つくば市にある筑波西中学校の廃校を再活用し、「S高等学校」(S高)を2021年4月に開校すると発表した。 角川ドワンゴ学園は、2016年4月にN高等学校(N高)を開校。現在の生徒数は1万5803名(2020年10月1日時点)となっている。生徒数が拡大し続けるなか、沖縄県にある伊計校でのスクーリング時の教室と宿泊施設の受け入れ人数は2万人が限界となっており、キャパシティを超えることを見越し、他県に新しい高校を開校するに至ったとしている。 校長にはエンジニア出身で、角川ドワンゴ学園のプログラミング教育を構築してきた吉村総一郎氏が就任。S高では、必修授業と課外授業をはじめ、学校行事や部活動、サポート体制、通学コースもN高と共通。スクーリングについては、S高生はつくば校にて、N高生は伊計校にて、それぞれ1回以上参加するほか、在籍する学校ごとに組ま

    第二のN高となる「S高」がつくば市に開校--授業にVRデバイスを本格導入したコースも
  • 「Gmail」が刷新、コラボレーションのハブに--Slackやマイクロソフトに対抗

    Googleは米国時間7月15日、「Gmail」の大幅刷新を発表した。電子メールサービスの範囲を超えて、プロジェクトを計画したり同僚とチャットしたりするためのハブへと同アプリを拡大することを目指す。この刷新により、Gmailは、 SlackMicrosoftなどの競合企業が提供する他の生産性アプリと、より直接的に競合することになる。Microsoftはコラボレーションツール「Teams」を提供している。 その意図は、「G Suite」におけるビデオ通話、チャット、電子メール、タスクなどの機能を1カ所に統合することにより、人々がどこにいても業務を円滑に進められるようにすることだ。「Android」および「iOS」向けの新しいアプリでは、画面の最下部に「Mail」「Chat」「Rooms」、ビデオ通話用の「Meet」という4つのタブが表示される。

    「Gmail」が刷新、コラボレーションのハブに--Slackやマイクロソフトに対抗
  • マイナンバーの「通知カード」が5月末に廃止へ--マイナンバーカードはネットで申請可能

    住民にマイナンバー(個人番号)を知らせるための紙製のカードである「通知カード」が、5月下旬に廃止される予定だ。廃止によって(1)通知カードの新規発行・再発行、(2)通知カードの住所や氏名などの記載変更、の大きく2つができなくなるという。 ただし、当面の間は、通知カードに記載された氏名、生年月日、住所などに変更がない限り、引き続き通知カードをマイナンバーを証明する書類として使えるという。自治体では「この機会にマイナンバーカードを取得しましょう」と促している。なお、現在マイナンバーカードは、申請してから受取まで約1〜2カ月ほどかかるとのこと。 マイナンバーカードの受け取りは、人確認のために役所に行く必要があるが、申請自体はオンライン(PC・スマホ対応)や郵便、街中の証明写真機からでもできる。今回はオンラインでの申請方法を紹介する。 PCから申請する場合は、申請用ウェブサイトにアクセスして、通

    マイナンバーの「通知カード」が5月末に廃止へ--マイナンバーカードはネットで申請可能
  • 10万円給付のオンライン申請に落とし穴--「署名用電子証明書の失効」に要注意

    政府が国民1人あたりに10万円を一律で給付する「特別定額給付金」のオンライン申請受付が、5月1日に開始した。私が住んでいる自治体でも5月7日から受付が始まったため、早速オンライン申請にチャレンジしてみたが、結論から言えば残念ながら最後まで手続きを完了することができなかった。そこには「署名用電子証明書の失効」という落とし穴があった。 あと一歩のところで「オンライン申請」に失敗 オンライン申請にあたり、私はマイナンバーカードと、マイナポータルに対応したスマートフォン(iPhone 11 Pro)を用意。マイナンバーカードの読み取りの際に必要になるスマートフォンアプリ「マイナポータルAP」も事前にダウンロードした。 また、手続きの際にマイナンバーカードの「署名用電子証明書」のパスワードを5回連続で間違えるとロックがかかり、解除するには役所に行く必要があることも知っていたため、手元にパスワードの控

    10万円給付のオンライン申請に落とし穴--「署名用電子証明書の失効」に要注意
  • 「Googleマップ」、閲覧者の国により異なる国境を表示との報道

    Googleは、閲覧者がいる地域に応じて「Googleマップ」に異なる国境を表示しているという。The Washington Postが米国時間2月14日に報じた。 たとえば、インドとパキスタンが70年以上も領有権をめぐって争っているカシミール地方を見てみよう。パキスタンや他の地域でGoogleマップを閲覧すると、国境は破線で表示され、係争地であることを示す。これがインドでは実線で表示され、同地方はインドの一部として表示されると、The Washington Postの記事は伝えている。また日韓国の間に位置する海についても、広い範囲で「Sea of Japan(日海)」と表示されるのに対し、韓国では「East Sea(東海)」と表示されるとも伝えている。 こうしたい違いは、Googleや他のシリコンバレー大手が、各国政府に関わる政治的に敏感な問題に直面した場合にどう対応するかを示唆

    「Googleマップ」、閲覧者の国により異なる国境を表示との報道
  • 東京メトロ、駅構内に個室型ワークスペース「CocoDesk」を設置へ

    東京地下鉄(東京メトロ)は2月6日、富士ゼロックスと共同で、個室型ワークスペース「CocoDesk(ココデスク)」の提供を2月20日より東京メトロ駅構内で開始すると発表した。 利用可能時間は、7時〜22時。利用料金は15分につき250円(税別)で、決済はクレジットカードのみ。利用には、会員登録後に専用ウェブサイトで事前予約する必要がある。 同社ではこれまで、テレワークなどのオフィス以外で仕事をするモバイルワーク需要に応えるため、富士ゼロックスと共同で個人用のワークスペースの開発・実証実験を行ってきたという。 今回、実証実験での検証を経て、より快適で利便性の高い施設に改良を行ったうえで、駅構内に個室型のワークスペース「CocoDesk」として正式なサービスを開始することになった。 なお、「CocoDesk」は、実証実験の検証に基づき、快適に利用できるだけの広さを確保しているほか、モバイル端末

    東京メトロ、駅構内に個室型ワークスペース「CocoDesk」を設置へ
  • 米軍、核ミサイル運用でのフロッピーディスク使用をようやく停止との報道

    防衛関連サイトのC4ISRNETが米国時間10月17日に報じたところによると、米軍はようやく、全米各地のサイロから核ミサイルを発射する際に利用される可能性のある8インチのフロッピーディスクを廃止したという。空軍の595th Strategic Communications Squadron(第595戦略通信飛行隊)を指揮するJason Rossi中佐の話として記事が伝えたところによると、6月に、旧式のStrategic Automated Command and Control System(SACCS:戦略的自動指揮統制システム)のストレージ部品をフロッピーディスクから「きわめて安全性の高いソリッドステートのデジタルストレージソリューション」に切り替えたという。 米国のドキュメンタリー番組「60 Minutes」が2014年に米国の核の管理センターについて放映した際、米大統領が核ミサイル

    米軍、核ミサイル運用でのフロッピーディスク使用をようやく停止との報道
  • アマゾン、日本での“ニセ商品”の撲滅に本腰--自動検知やセルフ削除ツールで撃退へ

    アマゾンジャパンは10月9日、偽造品の撲滅(ゼロ)を目指すプロジェクト「Project Zero」を日でも開始した。3つの機能を通じて、通販サイト「Amazon.co.jp」からニセモノ商品を一掃したい考えだ。2019年の初めからこれらの機能を提供している欧米では、すでに6000ブランドを超える9000万点以上の疑いのある商品を排除した実績があるという。 米Amazonのバイスプレジデントで、ワールドワイドカスタマートラスト・パートナーサポートを統括するDharmesh Mehta(ダーメッシュ・メータ)氏によれば、同社は2018年だけでも偽造品排除に全世界で400億円以上を投じているという。具体的には、マシンラーニングや専門家による調査、ブランド企業との連携などで、これらの取り組みによって「99.9%の商品が偽造品ではないことが分かっているが、これを100%にしたい」と思いを語る。 P

    アマゾン、日本での“ニセ商品”の撲滅に本腰--自動検知やセルフ削除ツールで撃退へ
  • アマゾンで他人の“注文履歴”が見えてしまう状態に--同社は「現在調査中」

    通販サイトの「Amazon.co.jp」で、他人の注文履歴が表示されてしまうエラーが、9月26日から一部のユーザーの間で起きているようだ。 Amazon.co.jpで注文履歴を選ぶと、そこに身に覚えのない注文履歴が並んでいるという報告がTwitterなどで相次いでいる。名前や住所なども閲覧できる状態だという。 CNET Japan編集部でも確認したところ、同様の事象が起きているスタッフがいた。東京都内で暮らしているが、届け先の住所が「鹿児島県」になっていた。 アマゾンジャパンに同件について問い合わせたところ「Amazonは、お客様のセキュリティとプライバシーを大変重要に考えています。件については認識しており、現在調査を進めております」との回答を得た。続報があり次第、お伝えする。 【追記】同社は9月28日9時30分に「事象は解決し、お問い合わせいただいたお客様にはご連絡をしています」とコ

    アマゾンで他人の“注文履歴”が見えてしまう状態に--同社は「現在調査中」
    mirinha20kara
    mirinha20kara 2019/09/26
    え、怖…。別に見られて困る物は買ってないけど、誰かから見られてるかもしれないとか気持ち悪い。とりあえず住所消した…
  • Instagram、アカウント削除ルールを厳格化--事前通告も開始

    Instagramは米国時間7月18日、アカウントの停止を決める方法を変更することを明らかにした。この動きは、ルールに違反する不快なコンテンツの削除について、Instagramがより厳しい姿勢で臨もうとしていることの表れだ。 これまでは、一定の割合のコンテンツがルールに違反する場合にアカウントを無効にしていたが、今後はこれに加えて、一定の期間内に多くの違反を重ねたアカウントも削除する。 「Facebookにおけるポリシーの適用方法と同様、この変更によってわれわれはポリシーをより整合性をもって適用できるようになるほか、Instagramに投稿する内容についてユーザーに責任を持ってもらえる」(Instagram) さらにInstagramは、アカウントが削除されるおそれのあるユーザーに対して、Instagramの決定に異議を申し立てる手順を含む通知を送信する。ヌードやポルノ、いじめ、嫌がらせ、

    Instagram、アカウント削除ルールを厳格化--事前通告も開始
  • 高次元科学への誘い:Hiroshi Maruyama's Blog

    (注意:長いです。お時間のある時にどうぞ。) 私は「情報技術が私達の社会にどのような影響を与えるか」という問題に興味を持っています。ここでは、最近進歩が著しい深層学習が、科学の営みにどのように影響を与えるかを考えてみたいと思います。「高次元科学」とでも呼ぶべき新しい方法論が現れつつあるのではないか、と思うのです。 1.深層学習と科学 そもそも、この考えに行き着いた背景には、私が統計数理研究所で過ごした5年間がありました。統計数理研究所は大学共同利用機関として、自然科学の様々な研究を推進するための統計的手法を研究しています。ご存知の通り、統計的仮説検定や統計モデリングは、現代の科学における重要な道具立ての一部です。そのような道具立てが、科学の方法論の長い歴史の中でなぜそのような地位を占めるようになってきたか、に興味を持つようになったのです。 きっかけは、情報技術が科学の方法論をどのように変え

    高次元科学への誘い:Hiroshi Maruyama's Blog
  • 「モモは死んだ」--「モモチャレンジ」のデマに利用された作品、作者が廃棄

    YouTubeは先週、子どもや若者に自らを傷つけるよう指示する「モモチャレンジ」と呼ばれるゲームに関して、同社のサイトではこのゲームを推進する動画の存在を示すものは見つからなかったと発表した。これを受けて、この話題が頻繁にニュースの見出しを飾った。 このゲームに関するデマの話題が記事になる際には、飛び出した目と大きな口を持つ、不気味な黒髪の生物の写真が一緒に掲載されるのが常だった。しかし、この造形物を製作した造形作家は、この作品を廃棄していたことが明らかになった。 この作品を作った日の造形作家である相蘇敬介氏は、英国のタブロイド紙The Sunに対して、この作品を廃棄したと語った。 相蘇氏はThe Sunに対して、「モモはもう死んだので、子どもたちは安心してほしい」と語った。「彼女はもう存在しておらず、呪いもなくなった」 これは「姑獲鳥(うぶめ)」と呼ばれる作品だ。この裸の生き物は、人間

    「モモは死んだ」--「モモチャレンジ」のデマに利用された作品、作者が廃棄
  • 祝「周期律」発見150周年--元素記号をイラストや動画で再勉強

    元素周期表は素晴らしいものだが、かなり不可解にもなり得る。最後に勉強したのが小学校のときであればなおさらだ。2019年は改めて元素を勉強するのに最適な時だ。 2019年は、化学者のドミトリ・メンデレーエフが元素の周期律を発見してから150周年の記念すべき年「国際周期表年」とされる。国際連合は、周期表を「科学において最も重要な功績の1つで、化学のみならず物理学と生物学の質をも捉えるもの」だと述べている。 水素やフェルミウム、ダルムスタチウムといった元素の世界について、オンライン上でさまざまな周期表が提供されている。その中にはインタラクティブなものやカラフルなもの、さらには詩的なものもある。 Element Collectionが提供しているのは、視覚的に最も興味深い要素を取り入れた周期表で、それぞれの元素に合った画像が使われている。金塊や1たまりの水銀の画像に加えて、アインスタニウムにはア

    祝「周期律」発見150周年--元素記号をイラストや動画で再勉強