放送禁止用語になった「タガメ女」：日経ビジネスオンライン
昨年5月の連休明けに「“幸せな結婚”という偽装工作で男をハメる“タガメ女”とは」という記事が日経ビジネスオンラインに掲載されたのをご記憶の読者もいらっしゃるかもしれない。「タガメ女」とは、昨年4月に講談社から刊行された『日本の男を喰いつくす「タガメ女」の正体』という新書で初めて紹介した筆者の造語で、水生昆虫タガメが鋭いくちばしを獲物のカエルやメダカに挿し、身体を溶かして養分を吸い取るように、「結婚」という「タガ」を配偶者にはめてそのリソースを吸い取る姿を表したものだ。 記事も功を奏してか、同書には発売直後からインターネットなどで賛否両論が寄せられた。その反応はおよそ以下のどれかに分類される。 まず1番目は、同書が専業主婦をターゲットにした辛辣かつ悪意ある「主婦批判本」だとして、それに対する怒りと攻撃性を露わにした反応。2番目は「ああ！ こういう人私の周りにもたくさんいる！」と共感と同意を込
「女性にとってはすべての合コンが婚活ですけど、男性はそうじゃない」 『普通のダンナがなぜ見つからない？』の著者西口敦さんに聞く（後編）：日経ビジネスオンライン
ネットはおすすめしません オーネットではどういう職業の人が登録していました？ 西口 そうですね。男性は技術系、ダントツに多いです。女性のほうは事務職が多い。あと医療機関従事者。看護師、医療事務。 職場に相手がいないからですか？ 西口 はい。出会いが少ない業種はすごく積極的に動くんです。職場に中途半端に異性がいると、「わざわざそんなところに登録するなんて、モテないみたいでいや」って。 『普通のダンナがなぜ見つからない？』は女性向けですけど、婚活をはじめた男性に対するアドバイスは？ 西口 敦（にしぐち・あつし） 1968年12月13日生。香川県出身。東京大学法学部卒業。西口敦事務所代表。金融業界(長銀、AMEX、UBS)、外資系コンサルティング(A.T.カーニー、BCG)を経て、楽天グループの結婚情報サービス大手であるオーネットにて、マーケ・広報の責任部長をつとめた。近著に『普通のダンナがなぜ
「女性は婚活を“最後の手段”って言うけど、そのときにはもう暴落してるんです」 『普通のダンナがなぜ見つからない？』の西口敦さんに聞く（前編）：日経ビジネスオンライン
第2シリーズ第9回の登場は『普通のダンナがなぜ見つからない？』（文藝春秋）の著者で、結婚問題に詳しい戦略コンサルタントの西口敦さん。企業コンサル出身の西口さんに婚活事情について教えてもらいます。結婚ってことを生まれて始めて考えたゆとり世代、24歳男性ライターは開口一番「婚活とはなんですか？」。すごい、何も分かってない！ 婚活は就活と同じ 西口 事前に送ってもらった質問リストを読んで、これは説教せねばと思ってきました。 は、はい。 西口 こうした質問が浮かんでくること自体が、結婚問題の本質を表している。みんな考えてないんですよね。いつかはなんとかなると思っているから、独身者が増えているんですよ。 なにも考えてなかったです……。 西口 大学だって、ターゲットをどこにするか選んで準備してきましたよね。結婚だって同じなんですよ。それを「いずれできるかもな」と思考停止しているのが問題。 西口 敦（に
なぜ2回目のデートに進めないのか：日経ビジネスオンライン
ジューンブライドの季節が近づいてきました。1年でも結婚式の多い時期に入り、独身の男性も、結婚を意識することが増えるのではないでしょうか。 プライベートであまり深く考えずに服装を選んできた男性にとって、人生の中で最も洋服選びに頭を悩ませるのが「婚活」です。私のサロンにも、婚活やデートで、女性に好印象を与える服装について教えてほしいといらっしゃるお客さまは、年々増えています。 また、大手結婚相談所や複数の結婚情報サービス会社などを利用する男性に対して、年間数十回は、服装に関するセミナーを開催しています。 セミナーの前には、実際に女性がやめてほしいと思った男性の服装などを、相談所のコーディネーターに聞いたり、女性会員の座談会に出席したりして、リサーチすることもあります。こうした経験を通して、私は婚活に挑む男性が何を着るか悩むよりも前に、まず服装に対する女性と男性の考え方の違いについて理解した方が
社労士資格、取るも地獄、開業してもさらに地獄？：日経ビジネスオンライン
11月7日に今年（2014年）の社会保険労務士試験の合格発表があった。社会保険労務士とは、労働関連法令や社会保障法令に基づく書類等の作成代行等を行い、また企業を経営していく上での労務管理や社会保険に関する相談、指導を行う事を職業とする資格であり、それを職業とする者をいう。略称として「社労士」や「労務士」とも呼ばれることもある。 筆者は士業・コンサルタント専門の独立・起業アドバイザーという職業柄、この資格には非常に注目している。2014年は受験申込者数5万7199人（前年6万3640人、対前年10.1％減）、受験者数4万4546人（前年4万9292人、対前年9.6％減）、受験率77.9％ （前年77.5％） 、合格者数4156人（前年2666人）、合格率9.3％ （前年5.4％）という結果になった。社会保険労務士の受験業界からは「例年より易しくなった（合格基準が甘め）」という声が多く聞こえる
やはり進んでいる若者のフェイスブック離れ：日経ビジネスオンライン
やはりその兆候は強まっていた――。 世界中で今でもユーザーを増やし続けているフェイスブック。すでに12億人に達しているが、発祥地の米国ではすでに3年ほど前から「ピークは過ぎた」と言われいる。 昨年5月には、ハーバード大学バークマンセンターとリサーチ会社ピュー・リサーチが共同で107頁に及ぶソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の報告書を公表。その中で、米国では10代の利用者がフェイスブックから遠のき始めていると記した。 また先進国の中では米国、フランス、ドイツ、スペイン、カナダ、そして日本で利用者の減少が始まっていることもわかった。途上国を中心として、利用者総数は増えているが、多くのユーザーの胸中には「熱はさめた」という実感が去来してもいる。 「ティーンがフェイスブックのページに来ない」 そして今月、米ITコンサルタント会社アイ・ストラテジー・ラボ（iStrategy Labs）
「スカイマーク、買いますか？」：日経ビジネスオンライン
国内3位の航空会社、スカイマークの経営に暗雲が立ち込めている。きっかけは、航空機メーカーのエアバスがスカイマークと結んだ超大型機A380の購入契約を解除したことにあった。売買契約を見直す交渉の中で、スカイマークはエアバス側から大手航空会社の傘下に入ることを契約変更の条件の1つとされたと明かしている。エアバスはその内容を「明らかに事実と異なる」と否定している。 ここで気になるのが、そもそも国内外の大手航空会社にスカイマークを買収する意向はあるのかということだ。日経ビジネスでは、スカイマークの2014年3月期決算が5年ぶりに最終赤字に転落したことが発覚した後の6月、航空各社のトップにスカイマーク買収の意向を聞いている。各社のトップはどう答えたのか。 「（エアバス側は）契約条件を変える中で、我々が支払い不能に陥った場合、大手航空会社の傘下に入って支払いを継続するという口約束が欲しいと言いました。
ヤフー・ショッピング「無料化」の真意：日経ビジネスオンライン
新生ヤフーが目下、全力を挙げて取り組んでいるのがショッピング事業のテコ入れである。売上高の5割以上を占める広告収入や、国内で9割のシェアを握るオークション事業に比べて見劣りするのが同社のショッピング事業。この再生は、新生ヤフー改革の象徴と位置付けられている。本格攻勢の第1弾が、10月7日に発表した「ヤフー・ショッピング」の無料化施策。これまでショッピングの出店者から徴収していた出店料や売り上げロイヤリティなどを廃止し、ヤフーの得意とする広告収入で稼ぐビジネスモデルへの転換を目指す。 ショッピング事業を率いるのは、小澤隆生ショッピングカンパニー長である。99年に設立したベンチャー企業を楽天に売却したことに伴って楽天グループ入りし、その後2006年に楽天を退職。再びベンチャーを設立し、それをヤフーが買収したことから、ヤフーに入社したというユニークな経歴を持つ。 小澤氏は、先の日本シリーズを制覇
興銀バンカーが婚活の雄となったわけ：日経ビジネスオンライン
IBJは昨年12月に上場したばかりの「婚活支援会社」。婚活会社といえば玉石混交で、中には社会的にふさわしくない活動をしている会社もある。それゆえに上場審査も大変だったはずだ。しかし実直な活動が身を結び、売上高21億円まで業績を伸ばし上場を果たした。社名のIBJは元長銀（日本長期信用銀行）マンだった私にはライバル銀行の興銀（日本興業銀行）を想起させた。案の定、彼は元興銀マンであった。そんな彼が“やわらかい”会社を創業したお話を聞いてみたい。（安田育生 ピナクルCEO） 安田：ご無沙汰してます。ここはパーティースペースですか。 石坂：そうです。最大で男女20人ずつくらいのパーティー用です。 安田：さきほどちょっと見学させていただいたんですが、向こう側に並んでるブースはもう少し小さいですね。 石坂：あちらは8人ずつくらいのパーティー用ですね。他に1対1用のブースもあります。 安田：「銀座」にある
『ことりっぷ』は女性市場攻略のお手本だ！：日経ビジネスオンライン
100を超えるタイトル数で圧倒的な存在感を誇る「地球の歩き方」、JTBのネットワークとフットワークを生かしたムック版の「るるぶ」、実業之日本社の老舗ブランド「ブルーガイド」。手強い競合相手がひしめきあうガイドブック市場に地殻変動が起きている。 変革の主は昭文社の「ことりっぷ」シリーズだ。ターゲットを「女子」に絞り込み、2008年に国内旅行のガイドブックから刊行をスタート。2009年からは海外旅行版も追加して、すでに累計販売部数は800万部に達した。熱心なファンの多さは、自治体やメーカーからも注目の的だ。昭文社にとっても「ことりっぷ」は看板シリーズであり、もはや屋台骨と言ってもいい。 多種多様なガイドブックが乱立し、もはや新しい切り口などない、と思われていたガイドブック業界に激変を与え、数々の追随シリーズを生み、「女子旅」という言葉を普及させた「ことりっぷ」。その始まりは、入社以来ずっと海外
4割が「何だこれは！？」と言わないと、メッセージは刺さらない：日経ビジネスオンライン
この連載では、日本企業において「ブランド」の重要性がかつてないほど高まっている今、ブランド戦略専門のコンサルティング会社インサイトフォースの山口義宏代表が、ユニークなブランド戦略に挑戦している企業の舞台裏を明らかにする。 第5回は、今春以降の国内のスマートフォンの販売シェアで、米アップルの「iPhone5」をも上回る快走を続けているソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia（エクスペリア）」にフォーカスする。2010年4月の国内発売以来3年で、あのアップルを抑えるほどの支持を得るヒットブランドとなった理由はどこにあったのか。同社の金子克之・マーケティング部統括部長にその秘密を聞いた。 山口：今年2月に発売されたエクスペリアのモデル「Xperia Z」は非常に好調で、世界中の市場で今も売れ続けていると聞きました。現在、約60カ国で販売しているとのことですね。また、新型「Xperia
日本の「普通」が 中国人の「劣等感」を刺激する：日経ビジネスオンライン
相変わらず好転する気配のない日中関係。先ごろ中国政府が「問題を棚上げにすること」を条件に、日中首脳会談を提案し、日本側が拒否していたことが明らかになったばかりだ。 こんな状態が、かれこれ一年近く続いている。そんな中、私はずっと不思議に思っていたことがあった。日中の経済交流や人の往来はこれほど活発なのに、なぜ「日本のいいイメージ」は中国になかなか伝播していかないのか？ インターネットがここまで発達し、情報量が増えてもなお、誤解が減るどころか不信感が増し、相互理解へと前進していかないのか？ という素朴な疑問である。 情報の伝達手段に問題があるのだろうか？ あるいは、日中関係に関しては、人から人へと「正しい情報」が伝わりにくい何か特別な理由でもあるのか？ というのは、私はこれまで数多くの中国人と接してきたが、彼らの対日イメージがそれほど悪いとは どうしても思えないからだ。私が比較的親日的な人に会
自国通貨が安くなって良いことは1つもない：日経ビジネスオンライン
企業のビジネスを巡って日々流れるニュースの中には、今後の企業経営を一変させる大きな潮流が潜んでいる。その可能性を秘めた時事的な話題を毎月1つテーマとして取り上げ、国内有数のビジネススクールの看板教授たちが読み解き、新たなビジネス潮流を導き出していく。 今月のテーマは、安倍晋三政権が推進する経済政策「アベノミクス」によって急激に進んだ円安。企業の輸出が回復し、業績の回復や雇用の拡大につながるといった理由から、円安を歓迎する声も多いが、果たして本当にそうなのか。円安が国内企業にもたらす真の影響について、国内ビジネススクールの教壇に立つ4人の論客たちに持論を披露してもらう。 最初に登場するのは、慶應義塾大学大学院経営管理研究学科（慶應義塾大学ビジネススクール）の小幡績・准教授。同氏の独自の見方を2回にわたって紹介する。 （構成は小林 佳代＝ライター/エディター） 「アベノミクス」の影響で、円安が
MITは「理系バカ」が役に立たないと知っている：日経ビジネスオンライン
上田 紀行（うえだ・のりゆき） 文化人類学者、医学博士。1958年東京生まれ。東京大学大学院博士課程修了。愛媛大学助教授（93～96年）などを経て、2012年2月より東京工業大学リベラルアーツセンター教授。2005年の渡米時にはスタンフォード大学仏教学研究所フェローとして、「今の仏教は現代的問いに答え得るか」と題した講義（全20回）を行った。講義にディスカッションやワークショップ形式を取り入れるなどの試みを行っており、学生による授業評価が全学1200人の教員中第1位となり、「東工大教育賞・最優秀賞」（ベスト・ティーチャー・アワード）を学長より授与された。著書に、2006年の大学入試で出典数1位となった『生きる意味』（岩波新書）、『目覚めよ仏教！－ダライ・ラマとの対話』『がんばれ仏教！』（NHKブックス）など。（写真：大槻 純一、以下同 上田：なぜMIT（マサチューセッツ工科大学）がリベラル
MITが「学部では最先端なんて教えない」理由：日経ビジネスオンライン
池上 彰（いけがみ・あきら） ジャーナリスト。1950年生まれ。慶応義塾大学経済学部卒業後、NHK入局。社会部記者として経験を積んだ後、報道局記者主幹に。94年4月から11年間「週刊こどもニュース」のお父さん役として、様々なニュースを解説して人気に。2005年3月NHKを退局、フリージャーナリストとして、テレビ、新聞、雑誌、書籍など幅広いメディアで活躍中。2012年4月より、東京工業大学大リベラルアーツセンター教授として東工大生に「教養」を教えます。主な著書に『伝える力』（PHPビジネス新書）、『知らないと恥をかく世界の大問題』（角川SSC新書）、『そうだったのか！ 現代史』（集英社）など多数。（写真：大槻 純一、以下同） 池上：東京工業大学では、理系の学生たち向けの教養教育を充実させるために、リベラルアーツセンターをつくりました。私は、このリベラルアーツセンターに招かれ、2012年4月か
婚活市場で、最後発から“最大手”に 「成婚率50%」の巧みなビジネスモデル：日経ビジネスオンライン
追加の金融緩和期待を材料に進む円安、日経平均株価は昨年11月から30％に迫る上昇を見せようとしている。ここまでの株高は投機筋を含めた海外投資家が主役。 持続的な株高には、国内投資家が主導する業績相場・成長株投資への転換が欠かせない。「日経マネー」では、2013年4月号（2月21日発売）で日本の成長戦略を支える企業を選び、約30社のトップに戦略及び株主還元に対する考え方などを聞いた。その抜粋を紹介する。 第2回は、昨年ジャスダックに上場した、婚活サービスを運営する企業「IBJ」。同社は婚活サービス運営企業としては後発の立場だが、08年12月期には3億円に満たなかった売上高が、13年12月期は25億円を超える見込みで、先行する大手を猛追している。
細かいことで騒いでいるのは少数派ですよ～楽天・三木谷社長、Kobo騒動を語る - 日経ビジネスDigital速報
7月19日に電子書籍端末「kobo touch（コボタッチ）」を発売した楽天。7980円と破格の価格を設定し、テレビCMを含む大々的なプロモーションを展開した。しかし、初日から「初期設定ができない」「アプリケーションが動かない」「英語と日本語の書籍が混じっている」など、様々な苦情が殺到。同社は急遽、サポート人員を増強し、対応時間を24時間に拡大するなど、事態の収拾に追われた。 「読書革命」を謳い、成功を疑わなかった楽天の三木谷浩史会長兼社長は今、何を想うのか。単独インタビューで語った。 ――色々トラブルが起きましたが現状は。 三木谷：いや、いいですよ。初期設定の問題で細かいトラブルはあったけど、2日以内に解消できたし、コールセンターも24時間対応にしたし。アクティベーション（利用できる状況にセットアップすること）した人が購入者全体の95％を超えていますからね。そして、何よりコンテンツが売れ
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