ニフティは4月26日、任天堂の家庭用ゲーム機「Wii」の「インターネットチャンネル」から利用できる検索サービス「@search Wii対応版」を開始した。Wiiコントローラでの操作に向け、タグクラウドからキーワードを選択するだけで情報を検索できるよう、インタフェースを工夫した。 ニフティが運営する従来のPC／携帯電話向け検索サービス「@search」は、キーワードの入力ボックスとカテゴリ一覧を主にしたインタフェースを採用するが、Wii対応版では、同社のキーワードランキング「瞬！ワード」と連動したタグクラウドを大きく表示する。 瞬！ワードが、PC／携帯電話向け検索サービスで入力頻度の高いキーワードを即時集計し、短時間に急激にアクセスが増えた事柄を、Wii対応版に反映する。これにより、Wii対応版からは検索キーワードの入力なしで最新の話題を探せるという。 また検索結果の一覧から任意のウェブペー

シーネットネットワークスジャパンは、2007年4月23日、ゲーム総合情報サイト「GameSpot Japan（ゲームスポット ジャパン）」を開設した。 シーネットネットワークスジャパンでは、現在、テクノロジー＆ビジネス情報を提供する「CNET Japan」をはじめ、エンタープライズコンピューティング向けの情報を提供する「ZDNet Japan」、ITベンチャーに特化した「CNET Venture View」など、ビジネス向け情報を提供するメディアを運営しているが、GameSpot Japanの公開により、ゲームを中心とした幅広いエンターテインメント分野の情報を提供する。 GameSpot Japanではゲーム関連ニュースや特集記事、動画コンテンツなどを配信するだけではなく、数多くのコミュニティー機能も備える。コミュニティー機能を利用するためのユーザー登録は無償で、年齢制限なども設けてない。

海外のみならず、日本でもゲーム内広告については広告業界を中心に非常に注目されている。「ゲーム」という新たなメディア価値が認識されつつあるが、その半面でゲーム内広告に関する認知や具体的な動きはまだまだ鈍い。こうした状況にあって、オンラインゲーム事業者は、ゲーム内広告をどのように捉えているか。 広告にまったく頼らない事業者 まずは、オンラインゲーム事業者の収益構造を見てみよう。現在、国内のオンラインゲーム事業者の収益の柱は、大きく分けて以下の2つある。 月額課金 ゲームをプレイする利用料金を月額で課金する アバター・アイテム課金 ゲーム内のアバターやアイテムの購入に対して課金する 韓国に本社をもち、日本ではソフトバンクグループなどから資金提供を受け、ゲームポータルサイト「ネットマーブル」を運営するCJインターネットジャパン、そしてサイバーエージェント系列のオンラインゲーム会社で、ミニゲームなど

Microsoftは米国時間3月14日、PC向けLIVEサービスの一環として「Games for Windows - LIVE」の内容とその公開日を正式に発表した。同サービスは5月8日に開始する予定。 「Windows Vista」を使うゲームユーザーは、「Xbox 360」ユーザーと同様に、5月8日から「ゲーマースコア」やゲームの「実績」などのプロフィールを確認したり、友人を一覧表示したり、テキストや音声メッセージを送信できるようになる。 Microsoftは、同社会長のBill Gates氏が「LIVE Anywhere」の概念を発表した2006年の「Electronic Entertainment Expo」（E3）以来、「Xbox LIVE」のようなサービスをPCゲームユーザー向けにも提供することに力を注いできた。 Gates氏によると、このサービスは携帯電話、PC、Xbox 36

調査会社の米Nielsenが3月5日に発表した調査報告によると、米国でビデオゲーム機を所有する家庭は2006年第4四半期には4570万世帯に上り、2004年第4四半期の3860万世帯から18.5％増加した。テレビ所有世帯数に占めるビデオゲーム機所有世帯の比率も、2004年第4四半期の35.2％から、2年後には41.1％へと上昇した。 Nielsenの試算では、米国で少なくとも1台のビデオゲーム機を自宅に持つ人の数は、2006年末時点で1億4840万人に上り、これはテレビを持つ人の52.4％に当たる。この比率は特に若者で高く、18～34歳では67.7％、12～17歳では79.8％に上るという。 また、ゲーム機をインターネットに接続するサービスの利用者も増えており、ブラウザ接続機能を持つソニーのプレイステーション 3や任天堂のWiiの影響がまだ本格化していない2006年末時点でも、440万世帯