アップデイトのリサーチ機関であるMMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は8月9日、「モバイルコマースに関する利用動向調査part7」の調査結果を発表した。 調査によれば、7月にモバイルコマースを利用した人は、全回答者中の約3割だった。年代別では、10代が2割弱、20代以降はそれぞれ3割の回答者が携帯電話でネットショッピングをしていることが分かった。 7月にモバイルコマースを利用したと回答した人を対象に、7月に購入した商品を尋ねたところ、男性は「CD・DVD（音楽）」が21.2％、女性は「衣料」が28.0％で1位だった。年代別で見ると、男性の10代、20代後半、30代では「CD・DVD（音楽）」、20代前半では「衣料」、40代以上では「食品・飲料」が最も多く、女性の10代から30代前半までは「衣料」、30代後半からは「化粧品」が1位という結果となった。 また、7月に購入した商品の

高校生の4割以上が「メニューリスト」より「検索サイト」を利用 - IMJ「携帯電話のサイト検索に関する利用実態調査」 IMJモバイルがモバイル検索サイトの利用状況に関する調査を実施。世代別では高校生へのモバイル検索の浸透がうかがえる。 公開日時：2007年08月02日 15:07 株式会社アイ･エム･ジェイのグループ会社・株式会社IMJモバイルは2007年8月2日、携帯電話のサイト検索に関する利用実態調査の結果を発表した。調査期間は2007年5月24日～5月25日、有効回答数は1217名から得られた。 携帯サイト閲覧のきっかけについての質問では、1位が「携帯のメニューリスト」（40％）、2位「パソコン」（36％）、3位が「携帯の検索サイト」（30％）。半年前の調査と比較して減少したのは「知人・友人からのクチコミ」（▲3.6％）、「メールマガジン」（▲3.4％）、「携帯のメニューリスト」（▲

検索したきっかけ、トップは「雑誌」 - 米BIGresearch調査 検索するきっかけ、トップ3は雑誌、記事、テレビ。 公開日時：2007年08月09日 13:03 米調査会社BIGresearchは2007年8月2日、消費者とメディアに関するSimultaneous Media Surveyの調査結果を発表した。 オンライン検索のきっかけになったメディアの1位は「雑誌」で51.6%。以下、2位「記事を読んで」（47.7%）、3位「テレビ放送」（44.2%）、4位「新聞」（41.3%）、5位「ケーブルテレビ」（35.6%）、6位「人に聞いて」（35.3%）、7位「クーポン」（33.8%）、8位「メール広告」（30.3%）、9位「ダイレクトメール」（29.3%）、10位「ラジオ」（28.2%）。 購入時に影響したメディアは1位「クチコミ」（45.1%）、2位「製品の記事を読む」（37.8%）

Webマーケティングガイドでは、インターネットの利用に関する調査を企画し、株式会社エルゴ・ブレインズが運営するターゲットリサーチのリサーチパネルに対してインターネット調査を行った。 今回の調査では、インターネット上の3D仮想空間「セカンドライフ」について、その利用実態を調査した。 その結果、セカンドライフを認知しており、かつ現在利用しているユーザーは全体のわずか0.7％であることがわかった。 調査対象者は、インターネットをすでに3年以上利用してしている20歳〜49歳までの男女300人。男女比・年齢比は、20歳〜34歳の男性と女性、そして35歳〜49歳の男性と女性による4セルで均等割付けを行った。 まずQ1では、「セカンドライフ」の認知と利用状況を尋ねたところ、「セカンドライフを知っており、利用もしている」というユーザーはわずか0.7％で、300人中4人のみが現在セカンドライフを利用している

日経リサーチは7月25日、「ブログを参考とした購買経験」の調査を実施、結果 を発表した。 調査によると、ブログの認知者（76.2％）にブログを参考とした製品・サービ スの購買経験を聞いたところ「経験あり」は39.4％、「経験なし」は60.6％だった。 経験があるとした女性（47.1％）は男性（32.4％）に比べ多く、特に10〜40代の女性 は約半数に上った。 購買行動に影響した商品ジャンルは「書籍（35.1％）」、「食品 （26.9％）」、「家電製品（23.1％）」の順に高い。商品ジャンル別に参考にしたブ ログの種類を見ると、「書籍」や「食品」、「CD・DVD」、「化粧品」、「衣料・ア クセサリー」などは「芸能人・著名人のブログ」が多く、「家電製品」や「パソコ ン・周辺機器」、「カメラ・ビデオ」などは「製品・サービスを検索時にヒットした ブログ」を参考にしている人が多かった。 購買行動に影

ネットレイティングスは7月25日、米Nielsen//NetRatingsが発表したインターネット利用動向調査の新指標「総利用時間（Total Minutes）」に基づく日本のウェブドメインの最新ランキングを発表した。 総利用時間は、サイト滞在時間に基づいてウェブサイトのランキングを行うネット利用動向調査の新指標。ページを読み込むことなく画面上のデータを動的にアップデートするAjax技術で構成されたサイトが増加し、従来のページビュー（PV）に基づく評価だけではサイトの実力を過小評価してしまうようになったことから、米Nielsen//NetRatingsが10日、採用を発表した。 日本での新指標の導入は2008年春の予定だが、今回のランキングはそれに先立ち、2007年6月の月間データを用いて算出された。 発表によると、利用者数、PV数でトップのYahoo!JAPANが、総利用時間でも約80.

つまり人間はページを見る場合、「F」の字を描きながらページ全体を見ているというわけ。 これは232人の被験者を対象に行われたもので、大体1ページから重要なコンテンツを見つけるために2秒から3秒というものすごい短時間に驚異的な速度でページを見ていくそうで。 で、その視線の経路をビジュアル化したのがこの画像。全部で3段階のステップを踏んでおり、各段階を踏んでいった結果、「F」の字を描くというわけ。大体どのユーザーも一貫してこのパターンを踏んでいるらしい。以下がその全3段階の説明。どういうレイアウトが効果的なのかが分かります。 F-Shaped Pattern For Reading Web Content (Jakob Nielsen's Alertbox) http://www.useit.com/alertbox/reading_pattern.html 第1段階： 訪問者は最初にページの

Webマーケティングガイドでは、インターネットの利用に関する調査を企画し、株式会社エルゴ・ブレインズが運営するターゲットリサーチのリサーチパネルに対してインターネット調査を行った。 今回の調査では、インターネット利用の変化について、そしてインターネットユーザーの特徴的行動である”共有”について調査を行った。 調査対象者は、インターネットを既に3年以上利用してしている20歳〜49歳までの男女300人。 男女比・年齢比は、20歳〜34歳の男性と女性、そして35歳〜49歳の男性と女性による4セルで均等割付けを行った。 まずQ1では、2、3年以内に利用する機会や時間が増えたインターネットサービスについて尋ねた。 その結果、最も回答が多かったのは「インターネットでの情報収集」で83.3％のユーザーが利用が増えたと回答している。 上記結果については、検索エンジンの普及が大きな影響を与えているのではない

経済産業省はこのほど、「新たなIT市場の現状と展望」を取りまとめ、発表した。 これは、インターネット検索、ブログ、SNS、動画共有サービスなどといった新しいITサービスについて、産業の競争力や社会生活にもたらす影響を可能な限り定量的に把握・分析するとともに、これらのIT市場が着実、健全に発展していくために必要な課題について検討してきた内容をまとめたもの。 経済産業省では、新しいITサービスの普及の実態を把握することを目的に、代表的な13サービスの認知度や利用率について、個人および企業に対しアンケート調査を実施した。 この結果、新しいITサービスの認知度は「検索」と「ブログ」では90％以上、「ウェブメール」「オンラインゲーム」「商品サービス比較」「SNS」「Q＆Aサイト」「書き込み百科辞典」では50％以上となった。 利用率については、検索とウェブメール、ブログ、商品サービス比較では50％以上

IMJモバイルと調査会社のユーティルは6月26日、「携帯コンテンツの利用実態調査」の結果を公表した。 調査の結果、ブログの認知について、携帯が89％、PCが94％。一方、利用については携帯が15％、PCが45％だった、また、SNSの認知度は、PCが82％であるのに対して、携帯80％、利用は携帯11％、PC27％だった。 新商品・サービスに関して、友人･知人へのクチコミ方法について、「直接話す」(68％)が最も高く、次いで「携帯のメールで教える・話題にする」(35％)、「ブログに書く」(14％)の結果となった。 また、世代・性別では、クチコミ行動は10代女性が最も高く、特に、ブログ（40％）の利用が他の世代と比べて際立っていた。そのほか、20代女性では「SNSの日記に書く」（27％）、10代男性では「掲示板に投稿する」（22％）が他の世代と比べて高かった。 一方、クチコミの影響が最も高い商品

インターネット広告費は、数年前からますます増加傾向にある。Advertising Ageは、毎年恒例の米国広告支出額上位100社を発表した。その内容はほぼ予想通りであったが、これは現在目の当たりにしている状況を裏付けるものである。インターネット広告費は今や、米国の広告支出上位100社の総支出額の5.5％に相当する。その総額は100億ドル近くにも及び、インターネット広告費はラジオ広告費とほぼ同額で、屋外広告を超えている。 では広告費が減少したのはどの分野だろうか？テレビ広告のシェアはピーク時には70％近くを占めていたが、16年連続で毎年低下している。米国の広告収入のうち、現在テレビ広告が占める割合は59％未満である。新聞広告は1960年代に大きく低下し、それ以降は少しずつ回復していたが、2000年以降はまた減少している。2000年の新聞広告費は総広告売り上げの16％であったが、2006年には

フラクタリストとセランはこのほど、モバイル検索エンジンの利用とモバイルSEOへの影響に関する調査を実施、結果を発表した。 対象サイトのうちリスティング広告の効果測定を行っている6サイトについて、検索エンジンがスポンサーの意向に左右されず、自身のアルゴリズムに従って実行する「オーガニック検索」経由とリスティング広告経由のコンバージョン率（CVR）について調べたところ、オーガニック検索経由のCVRは平均約1.2％に対し、リスティング広告経由のCVRは平均約4.7％だった。 オーガニック検索経由のCVRが低い理由として、トップページへ戻るための導線がない、最下部までのスクロール量が多いなど、ユーザビリティの低下が離脱率を引き上げているようだ。ただ、全体としてオーガニック検索経由のアクセス数は対象17サイトのユニークアクセス数合計の約40％と比率は高いことから、SEOは有効な手段と言えそうだ。 ま

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