KLabは2月21日、携帯の検索サイトに関するアンケート調査の結果を発表した。 携帯の検索サイトを利用したことがあるかどうかの問いでは、全体の92％が「ある」と答え、「ない」と答えたのは8％であった。このうち、利用しないと答えたユーザーの38％が「使う必要を感じない」と答え、続いて「存在を知らなかった」が23％、「使い方がわからない」が19％という結果となった。 携帯の検索サイトを利用したことがあるユーザーに対して検索サイトの利用頻度をたずねたところ、「毎日」と回答した16％を含め、65％のユーザーが「週に1度以上」利用していることがわかった。 検索サイトで何を探すのかを複数回答で質問したところ、「携帯サイト」が27％、「情報・店舗」が21％、「商品・ショッピング」が12％となった。今回アンケート協力したユーザーの多くが、20代の女性であることから、KLabでは、20代女性の携帯での情報収

電通が2月20日発表した2006年の日本の広告費調査によると、総額は5兆9954億円となり、前年比0.6％増と横ばいだった。いわゆるマスコミ4媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）が2年連続で前年割れとなった一方、約30％増えたネットがラジオの2倍以上に達し、雑誌に迫る勢い。広告市場全体の拡大はネットやCS放送などの新メディアに頼っている状況だ。 景気の回復基調もあり、全体では微減ながら前年を上回った。トリノ五輪やサッカー・ワールドカップなどがプラス材料になったほか、後半にはワンセグや携帯電話番号ポータビリティ（MNP）の開始に伴い携帯向け広告が活発化した。 一方で消費者金融各社が相次いで広告を自粛した影響や、前年の衆院選や東京モーターショー関連の反動減もあり、伸び率は低下した。 マスコミ4媒体は、新聞が9986億円・3.8％減、雑誌が3887億円・1.5％減、ラジオが1744億円・1.9％減

調査会社のNielsenが2月15日、携帯端末を使ったビデオ視聴についての調査結果を発表した。調査対象世帯の約19％が、少なくとも1台のパーソナルビデオ端末（PVD）を所有。うち最も多いのはポータブルDVDプレーヤーで10％が所有。ビデオ機能付き携帯電話を持つ世帯は5％、ビデオ機能付きiPodやMP3プレーヤーを持つ世帯は4％となっている。 PVDをビデオ再生に利用する習慣はまだ確立されていないようで、PVD所有者の3分の2は「PVDで何かを再生したのは1週間以上前」と回答。米AppleのiTunes Storeでビデオを利用する人でも、再生時間の95％は音楽再生で、ビデオの再生は1日当たり2分半程度にすぎないとの結果も出ている。 Nielsenは併せて、DVR利用に関する調査結果も発表した。DVR利用世帯を対象に、オリジナルのテレビ番組放送から再生までの間隔やコマーシャル視聴率などを調査

米国の世帯におけるブロードバンド普及率が2007年に50％を上回りそうだ。英国でも、50％突破は遠い先のことではないようだ。調査会社のParks Associatesによると、2007年末には、約55％にあたる6000万以上の米国の世帯がブロードバンドを導入する予想という。2006年、米国におけるブロードバンド加入者は20％以上増加し、加入世帯は2006年末時点で5000万に達した。 調査会社Point Topicの2006年第3四半期の数値によると、英国では、約49％の世帯がブロードバンドサービスに加入していたという。欧州では、ブロードバンド普及率は大きな格差があり、デジタルデバイドは悪化している。世帯におけるブロードバンドの普及率は国により大きく異なり、最も高いアイスランドは73％に達しているのに対し、モルドバでは1.4％にとどまっている。世界的にみると、世帯におけるブロードバンド普及

インターネット利用状況を調査しているビデオリサーチインタラクティブは2月19日、ブログとSNSサイトの2006年の視聴動向をまとめた。 調査によるとSNSサイトの年間訪問者数は1104万人、ブログサイトの年間訪問者数は2687万人、併用ユーザーは1057万人で、これらのサービスをCGMとしてまとめてみると、年間訪問者数は2734万人規模になることが分かった。 SNSサイトの月間のユニークな推定訪問者数は2006年1月時点の241万人から倍増し、2006年12月時点では469万人に上った。ただし視聴動向をみると、SNS訪問者の1人あたりの月間平均視聴ページ数は2006年7月（522.6ページ）をピークに減少、2006年12月は約391ページだった。更に、月間平均滞在時間も2006年6月（3時間13分17秒）をピークに減り続け、2006年12月には約2時間34分となっている。 一方、ブログサイ

ブログ・SNSサイトへの2006年の年間訪問者は2734万人だったとする調査結果をビデオリサーチインタラクティブ（VRI）が2月19日発表した。 ブログへの推定年間訪問者は2687万人、SNSは1104万人。そのうちブログとSNSを重複利用しているのは1057万人で、SNSのみは47万人だった。 ブログへの月間推定訪問者は12月で1592万人となり、1月から147万人増えた。月間視聴ページは1月の83.6が12月には93.9となり、途中で増減を繰り返しながら安定している。 SNSへの月間推定訪問者は1年で230万人近く増え、12月には469万人とブログに比べ拡大ペースが急だった一方、1人あたりの平均視聴ページは7月の522.6をピークに減少し、12月には391.7まで落ちた。VRIは「コアユーザーのほかにライトユーザーも誘引したためでは」としている。

インフォプラントは2月14日、iモード向けサイト「とくするメニュー」を活用した定例リサーチで、「携帯電話の利用」に関する調査を行った結果を発表した。同調査は1月23日から同30日まで、全国のiモードユーザーを対象に行ったもので、有効回答数は6480人。 携帯インターネットを利用する頻度に関する質問では、「ほぼ毎日」が81.9％と最も多く、「週に4、5日」と「週に2、3日」がともに6.6％、「週に1日」が2.2％と続いた。男女・年代別では、男性19歳以下は9割を超えるユーザーが「ほぼ毎日」と回答している。また、パケット定額制サービス利用者別にみると、「ほぼ毎日」の割合は、定額制サービス利用者で、非利用者の1.6倍となっている。 ここ1年で携帯サイトにアクセスした後、行ったことは「キャンペーンに応募」が93.6％と最も多かった。それ以外では、75.8％の「着信メロディ／着うた等をダウンロード」

三菱総合研究所は2月13日、楽天リサーチと共同で行った、番号ポータビリティ（MNP：Mobile Number Portability）に関するネットアンケートの結果を公表した。auに移行したユーザーは端末ラインアップや企業イメージ、通話エリアの広さに、ソフトバンクモバイルは安さに、NTTドコモは通話エリアの広さや海外ローミングに魅力を感じた、という結果だ。 調査は今年1月、ネット上で行った。3万9971人に対して事前調査し、2000人をピックアップして本調査の対象にした。調査ではこのほか、機種変更や新規利用などについても調べている。 ドコモかソフトバンクからauに移行した理由として最も多かったのは、ドコモからのユーザは「端末ラインアップが魅力的」（34.2％）がトップ。2位は「通話エリアが広い」と「通話料金が安い」が同率で32.9％だった。ソフトバンクからのユーザーは、1位が「通話エリア

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

ビルコムは2月13日、「企業とブロガーの関係」に関する調査をインターネットで実施、調査結果を発表した。 調査結果によると、企業がブロガーにプレスリリースなどで積極的な情報開示することについては、72％が「賛成」と答え、その理由は「企業の最新情報を知ることができるから」であった。一方、企業がブロガーに宣伝のためにお金を渡す行為については、44.5％が「反対」と答えた。 反対の理由は「お金をもらってブログを書いたのか、本当に書き手が良いと思ったのかがわからず読者の混乱を招くから」が1位で79.8％であった。なお、55.5％は「賛成」と答えており、その理由として「企業のために書いた記事の報酬を受け取るのは当然だから」（68.0％）としている。 しかし、企業からお金をもらって書いたブログの内容については、「たとえ友人や知人のブログであっても信用しない」という答えが63.0％と過半数を占めた 。 こ

日経リサーチはこのほど、「携帯電話でのインターネットコンテンツ利用実態」調査結果を発表した。 最近1カ月の携帯電話のインターネットコンテンツの利用頻度について聞いたところ、「ほぼ毎日（18.5％）」が最も多かったものの、「週に3〜6回（12.8％）」や「週に1〜2回（16％）」などどの差はわずかに留まった。 年代別では10〜20代の約3割が「ほぼ毎日」と回答、世代が上がるにつれポイントは下がり、50〜60代では1割以下だった。一方、「インターネットを契約していない」は50〜60代が2割を超えるなど、世代間で利用頻度は大きく異なることがわかった。 利用時間帯をみると、平日は全世代で「12〜13時（21％）」の昼時が突出して高く、そのほか10〜20代では「7〜9時」の通勤・通学の時間帯が高い。また、休日は「12〜13時（16.5％）」と「22〜23時（19.6％）」に利用がピークとなる。夕方か

携帯電話専門テレビ局「Qlick.TV」を運営するフロントメディアは2月7日、視聴登録会員数が70万人を突破したことを記念して「モバイル動画CM」の認知効果調査の結果をまとめ、発表した。 調査結果によると、モバイル動画CMへの3〜5回の接触で急激に認知率が上がり、6回で73.2％の認知率に達することが明らかになった。 また、PC動画CMで同じ認知率に達するには、8〜10回の接触が必要となり、モバイル動画CMはPC動画CMと比べて、より少ない接触回数で認知される特性がある。なお、PC動画CMの認知率は、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）が2006年4月にGyaOと共同で行った「インターネットにおけるGyaOモニターを使った定量調査」に基づいている。 さらに、モバイルCM動画ユーザーは42％が10代の若者であり、アニメや音楽番組が人気であるという特徴があげられる。この層はテレ

調査会社の米JupiterResearchが2月5日発表した調査報告によると、インターネットを利用するティーンエージャーの53％がオンラインビデオを「時々観る」、22％は「毎週か、それ以上頻繁に観る」と回答したという。 「若い消費者はオンラインメディアに非常に通じているため、ティーンエージャーのインターネットビデオ活用は驚くにはあたらない」とJupiterResearch。また、オンラインビデオを頻繁に利用するティーンエージャーは、オンラインを積極的に活用していることも判明。オンラインで製品やサービスを購入するとの回答は、インターネット利用するティーンエージャー全体の33％であるのに対し、「頻繁にビデオを観る」ティーンエージャーでは47％に上った。 友人などの勧めでビデオを選ぶ点は、大人も若者も同じ。ビデオを観るティーンエージャーの44％は、オンライン／オフラインいずれかの友人の勧めで観る

富士経済は2月2日、電子商取引（EC）を含む通信販売市場について最近の調査結果をまとめた。それによると2006年の通販市場規模は4兆4130億円の見込みで、2008年には22％増の5兆3916億円に達するという。 2006年の通販市場の内訳は、物販が3兆8135億円、サービス／デジタルコンテンツが5995億円となった。 物販市場はPC／携帯電話向けECサイトへの新規参入が相次いだことで拡大した。PC向け市場の規模は1兆5171億円。実店舗からの需要移行で実績を上げたほか、これまで主力だったカタログ通販からコスト削減を目的としてECサイトへの移行が進んだ。 PC向けでは30〜50代の利用が定着している一方、携帯電話向けは20〜30代を中心に浸透している。携帯電話向け市場の規模は1837億円で、物販市場全体に占める割合は約5％だが、今後大幅に比重が増すとみられる。テレビ通販は3395億円。ジャ