前編では、標的型攻撃メール訓練に潜む落とし穴について説明を行いました(【コラム】セキュリティのトビラ 標的型攻撃メール訓練のトビラ(1))。後編では、訓練に関する"ある実験"の結果や年金機構のメール文を例に、メールテストの正しい利用法について解説していきます。 問題は? こういった訓練について2011年に興味深い実験結果が報告されているのでそちらを紹介しましょう。これは、現在IBM傘下となったTrusteerが実施したものです。 セキュリティ教育を受けたと判断できるユーザー100人に対し、知人がライバル会社に転職したことを知らせるメール(ビジネスSNS「LinkedIn」の通知に偽装)を100人に送信しています。そして、メール内に記述されているリンクをクリックするかどうかを調べるというものでした。7日以内にリンクをクリックした人、クリックしなかった人の結果は以下の通りです。 24時間以内に