マックから逃げた客はどこへ行った？：日経ビジネスオンライン
マクドナルドの苦戦が続いている。2月下旬の週末、横浜市内にあるマクドナルドの大型店を訪れたところ、昼時にもかかわらず、客はまばらで店員の方が多いほど。週末の郊外型の店舗では、こうした光景が珍しくなくなった。 なぜマクドナルドから、客が離れたのか。大きな影響を与えているのが、言うまでもなく「チキン問題」だ。2014年7月、チキンの加工を委託している中国の工場が、使用期限切れの鶏肉を使用していたことが発覚した。 日本マクドナルドホールディングス（HD）の同月の既存店売上高は、前年同月に比べて17％減少。さらに、今年に入って、日本全国の店舗で、「ビニールの切れ端」などの異物混入が発覚したことが、追い打ちをかけた。同社が発表した今年1月の既存店売上高は39％減と、2001年の上場以来、最大の落ち込みとなり、2月以降も回復の兆しは見えていない。 チキン問題と異物混入が引き金となったのは間違いないが、
結局、ワイシャツの下は何を着ればいいのか：日経ビジネスオンライン
国内市場の成熟が進む中、今後、欧米や新興国に主戦場をシフトしていかざるを得ない日本企業。当然、そこで働く個人も「スキルの国際化」が急務となりつつある。グローバル対応が求められるのは語学力のみならず。「日本人の9割は欧米の常識に反する間違ったファッション知識を持っており、国際交渉の場や海外人脈を作る上でハンディになりかねない」と危惧しているのが、松屋銀座の紳士服バイヤー、宮崎俊一氏だ。宮崎氏に「ビジネスファッションの国際常識」について話を聞いた。 （聞き手は鈴木 信行） 著書や講演会などで「日本人の9割は間違ったスーツ選びをしている」と主張されている。具体的にどの辺りに問題があるのでしょう。 宮崎：最も顕著なのはサイズ感。多くの人が自分の体型よりワンサイズ大きなスーツを着てしまっている。肩幅が狭いとかお腹が出ているとか自分の体型にコンプレックスを持つ人ほど、それを隠そうと大き目の服を選びがち
『ことりっぷ』は女性市場攻略のお手本だ！：日経ビジネスオンライン
100を超えるタイトル数で圧倒的な存在感を誇る「地球の歩き方」、JTBのネットワークとフットワークを生かしたムック版の「るるぶ」、実業之日本社の老舗ブランド「ブルーガイド」。手強い競合相手がひしめきあうガイドブック市場に地殻変動が起きている。 変革の主は昭文社の「ことりっぷ」シリーズだ。ターゲットを「女子」に絞り込み、2008年に国内旅行のガイドブックから刊行をスタート。2009年からは海外旅行版も追加して、すでに累計販売部数は800万部に達した。熱心なファンの多さは、自治体やメーカーからも注目の的だ。昭文社にとっても「ことりっぷ」は看板シリーズであり、もはや屋台骨と言ってもいい。 多種多様なガイドブックが乱立し、もはや新しい切り口などない、と思われていたガイドブック業界に激変を与え、数々の追随シリーズを生み、「女子旅」という言葉を普及させた「ことりっぷ」。その始まりは、入社以来ずっと海外
姫は城を出て母になる：日経ビジネスオンライン
フィギュアスケートの安藤美姫選手が、この4月に女児を出産したのだそうだ。 当稿では、出産の経緯には触れない。子供の父親を詮索することもしない。 スポーツ選手について何かを書く人間は、原則として、競技以外の話題には踏み込まないのが本筋だと思うからだ。 なので、私としては、お嬢さんの誕生に関しては、「おめでとう」という言葉を述べるにとどめておく。 それ以上の言及は失礼というものだ。 ここでは、彼女の出産の扱われ方について書く。 主旨としては、一人のアスリートが婚外子を産んだことについての、世間の反応を記録しておきたいということだ。 私はあきれている。 出産は、最大限に尊重されてしかるべき個人のプライバシーだ。 そもそも他人が口をはさんで良い事柄ではないし、仮に関心を抱いたのだとしても、おもてだった形での追求はつつしむべきだ。 なのに、報道は一向に沈静化しない。 どうかしていると思う。 私が高校
400万人サポーターが「的中」させた首都圏の雪予報：日経ビジネスオンライン
この冬、全国各地で記録的な降雪が報じられている。首都圏でも例年になく、雪の降る日が多い。1月14日には東京都心で8センチ、横浜で14センチの積雪を観測し、7年ぶりの「大雪」となった。気象庁は当日未明まで、都心で積雪になる可能性は小さいと予報していたため、予想外の大雪で交通機関などに混乱を生じた。気象庁はこれに続く2月6日、「首都圏で大雪」との予報を出したが、都心では雪は降ったもののほとんど積もらず、再び予報を外した。 そんな中、両日とも予報を的中させたのが、気象情報サービスのウェザーニューズだ。「サポーター」と呼んでいる全国400万人の個人会員から集めた「現在地の天候状態」の報告などを解析し、精度の高い予報につなげた。1月14日には約19万件、2月6日には約20万件もの情報がサポーターから寄せられたという。 ウェザーニューズの草開千仁社長は「400万人のサポーターによる勝利」と強調し、「会
目からウロコの不眠症治療法：日経ビジネスオンライン
一般に流布されている「理想の睡眠は8時間」というのは間違いで、それだけ長い間眠ることができるのは、中学生くらいまでだそうだ。その人がまだ眠りを必要としているかどうかは、脳波の測定で分かり、成人後は7時間台、70歳で6時間くらいというのが平均値だ。しかし、日本では、「8時間神話」が根強いのか、眠れないのに眠ろうとする人が多いという。 不眠症について質問した時、三島さんがまず強調したのは、まさにその件だった。 「70歳近くなると、正味6時間くらいしか眠れないというのは、つまりそれで充分ということなんですね。だけど日本の65歳の人は、平均で寝床に9時間もいるんです。だから、3時間は寝床にいても眠れなくて、いったん眠ってもトイレに行った後しばらく起きていたりとか、そういうことを繰り返している。そんなの不眠が悪くなるに決まってるんですね」 眠れないのに寝床に長い時間いるから不眠が悪くなる。 これはど
カロリーゼロに違和感あり：日経ビジネスオンライン
コンビニをのぞくと棚にあふれる多数の飲食品。数々のお菓子にカップ麺、コーヒー、ジュースに始まってビール、酎ハイ、最近ではノンアルコール飲料もいろいろな種類が販売されている。そしてそれらのパッケージに目をやると少ない面積に色とりどりの言葉が躍っている。 違和感のある栄養表示基準 暑かった夏もようやく収まり、食欲の秋到来で、なんとなく食欲増進の気分だ。とはいえ、健康にも気をつけたいし、食欲とともに体重増進となっても困ってしまう。そういう生活者に向けて、数々の機能性食品や飲料が人気を博している。それらのパッケージには、皆同様に“糖質ゼロ”、“糖類ゼロ”、“カロリーゼロ”、“カロリーオフ”など文字が書かれている。ついつい食べ過ぎてしまうこれからの季節に、これらの食品は魅力的だ。 しかし、表示をそのまま信じることは止めたほうがいい。なぜならこれらの表示には多少の嘘が含まれているからだ。これら栄養表示
「モモヒキではなぜダメなのか」：日経ビジネスオンライン
鵜飼 秀徳 ジャーナリスト、浄土宗僧侶 1974年、京都市生まれ。新聞記者、日経ビジネス記者、日経おとなのOFF副編集長などを歴任後、2018年に独立。「宗教と社会」をテーマに取材を続ける。正覚寺副住職、浄土宗総合研究所嘱託研究員、東京農業大学非常勤講師。 この著者の記事を見る
行列ができる賃貸マンションを生んだ36歳：日経ビジネスオンライン
確かに、スペックだけを並べると、ごく一般的な中古賃貸マンションに違いない。 東京都・豊島区の賃貸マンション「ロイヤルアネックス」。リフォーム済み、13階建ての築25年物件。東京地下鉄丸ノ内線「新大塚」あるいは有楽町線「東池袋」から徒歩で10分弱の立地。コンビニ至近。ワンルームからファミリータイプまで、幅広い居住ニーズに対応…。 ところがこのマンション、部屋によって入居待ちが5人もできる、知る人ぞ知る人気物件なのである。その秘密を、2012年5月28日号の日経ビジネス「行列ができる賃貸マンション」で紹介した。今回は、この記事に盛り込めなかったエピソードを書きたいと思う。 1万種類以上の壁紙でお気に入りの部屋を演出 記事をご覧いただいていない人もいると思うので、先に結論から説明しておこう。この賃貸マンションの人気の秘密、それは、入居時に自分の部屋の内装を自由に変えられることにある。下の写真をご
138万4122発の地雷：日経ビジネスオンライン
今週はAKB48の総選挙について書く。 最初に白状しておくが、私は、彼女たちについて、ほとんどまったく系統だった知識を持っていない。細かい情報や名前を別にしても、AKBとその周辺で起こっているあれこれについて、うまく整理することができずにいる。有り体に言えば、ごく普通の50代の男が持っていそうな、典型的な感想を抱いているに過ぎない。 つまり、 「なんだありゃ？」 という感じだ。 その、十分に把握できていない対象をネタに、プロの原稿書きが署名入りの記事を書くことは、普通に考えて、愚の骨頂だ。おそらく、無知よりももっとひどいものを曝すことになる。偏見とか、感覚の古さとか、自らの恥だとかを。 とはいえ、今回に限っては、自分がわからずにいることも含めて、とりあえず、私の目にAKB48現象がどんなふうに映っているのかということを書かないと、話が先に進まないと考えている。 理由は、このまま放置すると、
ミクシィ、身売りを検討：日経ビジネスオンライン
日本のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）業界を牽引してきたミクシィが身売りを検討していることが明らかになった。社長の笠原健治氏が保有する約55％の株式について、売却に向けた交渉への参加を複数の企業に打診し始めた。近く行われる入札にはグリーやDeNA（ディー・エヌ・エー）といった競合他社などが参加する見通しだ。 ある金融筋は「今春、ミクシィから競合他社に株式売却の話が持ち込まれた」と証言する。笠原社長の意を受けた証券会社が株式の売却を持ちかけたといい、「第一段階では笠原社長の保有株式の一部を譲渡して資本提携し、その後、将来的に全株式を放出する案が示された」と続ける。 ミクシィが身売りを検討するのは、今回が初めてではない。過去に一度、ヤフーとの間で資本提携が実現まであと一歩のところまで進んだことがある。両社の交渉は2011年2月末にプレスリリースを配信する直前まで進んだが、最終局
育休フィーバーの影で犠牲を強いられる“正直者”たちの鬱屈 「働き方の多様化」では済まされない取得者たちの軽さ：日経ビジネスオンライン
日本生産性本部の調査で新卒社会人の72.8％が「育児休暇を取得したい」と回答し、滋賀県大津市で開かれた“パパ首長サミット”では、育休を取得した経験を持つ広島県の湯崎英彦知事ら7人のイクメン首長が「育休は労働だ。『育労』とでもしたらイメージが変わるのではないか」と主張した。 さらに長崎県佐世保市では、「我が子との触れ合いの大切さは、たとえ環境が変わっても変えることのできない不変のもの」として、育休取得などを促す「市長からの手紙」が、市内の3000カ所の企業に送られたという。 子育てと仕事。男性の育休取率は、いまだに2％未満にとどまり、一向に改善されていない。女性についても、育休取得率が全体では9割近くになる中、それでも取れない環境に置かれている女性たちが依然として少なくない。育休が取りやすい会社と取れない会社との二極化が、明らかに進んでいるのである。 そんな中、若い男性たちは、「育児参加は当
第1回 津波研究者が見た“悪夢”：日経ビジネスオンライン
世界の環境、文化、動植物を見守り、地球のいまを伝える「ナショナル ジオグラフィック」。そのウェブ版である「Webナショジオ」の名物連載「研究室に行ってみた」を日経ビジネスオンラインの読者にお届けします。第1回は、昨年の震災でにわかに注目を集めた津波について。津波工学研究室からの報告です。 2011年3月11日。日本の東北地方沖で発生したマグニチュード9の巨大地震による巨大津波は、宮城県、岩手県、福島県の3県を中心に、北海道から関東地方の太平洋岸にかけて大きな被害をもたらした。場所によっては波高10m以上、遡上高40m以上を記録。これだけの津波が近代都市を襲ったのは史上はじめてである。3.11からおよそ1年。私たちは何を学び、これから何をすべきなのか。津波工学研究の第一人者が解明した巨大津波の真相と対策。 2011年の3月11日、ぼくは取材でカンボジアに滞在していた。 大地震の発生から2時間
アマゾンってもう古い！？デザイナー商品のショッピングサイトが大躍進：日経ビジネスオンライン
「オンラインの買い物と言えば、やっぱり価格が安いアマゾンだよね」と話していたのも束の間。デザイナー商品を扱うオンラインショッピングサイトが急拡大し、また別の市場を作り出している。その流れを牽引するのが、ニューヨークを拠点とするデザインプロダクトを扱うFab.comだ。今年6月に始まった、スタートから僅か6ヶ月のこのサイトは、すでに140万人の会員を獲得し、60万点以上の商品を売り上げている。 今までもデザイナー商品を扱うサイトはあったはずだが何が違うのか？。それは「フラッシュセール」という、時間限定の特価販売のマーケティングを採用している点だ。サイトでは一日に14点の商品を発売し、どの商品も特別価格で販売される。ただし売り出し期間はそれぞれ72時間、つまり3日でおしまい。それもデザイナー商品なので一点ものや在庫の薄い商品も多く、売り切れればそれで終わりだ。期間限定でデザイナー商品が安く、し
KDDI、「iPhone5」参入の衝撃：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米アップルが今秋にも発売する「iPhone5」を、KDDIが日本で販売することが判明した。日本では初代iPhoneから3年間続いたソフトバンクによる独占販売体制が崩れる。加入者数でソフトバンクに追い上げられているKDDIにとって強力な援軍になりそうだ。 関係者によると、KDDIは米アップルと既に「iPhone5」の国内での販売契約を締結し、全国のauショップなどで11月頃から販売を開始する方向で関係各方面との準備に入っている。iPhone5は10月中旬頃、全世界で発売が開始される見通しだ。 1社独占崩れる これまでiPhoneを独占販売してきたソフトバンクモバイルは9月29日に2012年冬春モデルの新製品発表会を実施することをインターネット上
稼働率96％で再開した旅館が、休業中にやっていたこと：日経ビジネスオンライン
42日間の休業を余儀なくされた旅館が、4月末、客室稼働率96％という驚異的な数字で再スタートを切った。まだ新幹線が近くの白石蔵王駅まで開通していないのに、である。 宮城県白石市の鎌先温泉にある「時音の宿 湯主一條」。全国の旅館が自粛に苦しむ中、ゴールデンウィークもほぼ満室となった。なぜ、この旅館はそんな数字を叩き出しているのか。 実は休業の間に、その秘密があった。 彼らも、もちろん厳しい局面に立たされていた。施設に大きな被害はなかったが、電気の復旧に時間がかかり、ガソリン不足もあった。特に食材の調達が地震後は難しかった。 先代が経営していたとき、経営危機に陥ったことがある。それを今の当主が経営を引き継ぎ、何でもやるサービスから、確実にできるサービスに絞り込み、品質を向上させた。そうして稼働率や客単価を増加に転じさせ、7年間で売上倍増を実現した。 この背景には、個人客の強い支持がある。彼らを
「増税が復興につながるって本当ですか？」：日経ビジネスオンライン
齊藤 誠（さいとう・まこと） 一橋大学大学院経済学研究科教授1960年生まれ。83年京都大学経済学部卒業。92年マサチューセッツ工科大学経済学部博士課程修了、Ph.D.取得。住友信託銀行調査部、ブリティッシュコロンビア大学経済学部などを経て、2001年4月から現職。2007年に日本経済学会・石川賞、2010年に全国銀行学術研究振興財団・財団賞受賞。主な著書に『金融技術の考え方・使い方』（有斐閣、日経・経済図書文化賞）、『資産価格とマクロ経済』（日本経済新聞出版社、毎日新聞社エコノミスト賞）、『競争の作法』（ちくま新書）。（写真：陶山 勉、以下同） 齊藤 「失われた10年」も含め、これまでの日本のマクロ経済政策は、金融と財政面から呼び水を作って、需給ギャップを埋めていくという発想でした。需要をどう盛り立てるという経済政策だったわけです。 しかし、今回のように生産設備、社会資本、人的資本、農林
今こそ隣人に対して寛大になろう：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 先週の今ごろ、私は、当欄のためにホワイトデー商戦の衰退に関する原稿を書いていた。 なんとお気楽な原稿であったことだろう。 信じられない。半年前の出来事みたいだ。 それだけ、私の頭の中味がすっかり入れ替わっているということだ。 実際、この一週間で、すべての状況は変わってしまった。 ホワイトデーの当日、私は、しばらくぶりにクルマを運転していた。計画停電（のアナウンス）の影響で電車が止まっている地域に顔を出さねばならない用件があったからだ。本心を言えば、燃料不足の折、なるべくなら自動車を動かしたくはなかった。 ところが、ハンドルを握ってみると、ドライブは快適だった。縮こまっていた心が息を吹き返すみたいに感じられた。それもそのはず、地震発生からこっち
パリで浅田真央さんは「私はスケートが好きなんです」と言った：日経ビジネスオンライン
浅田真央さんの本を書くことになった。 これは、真央さん本人を初め、さまざまな方々のご協力のもとにスタートした企画である。 もともとは、出版社の編集者の方（ここでは仮にAさんとする）が、ぼくのもとを訪ねてきてくれたことがきっかけだった。Aさんは、今年初め、後にベストセラーとなるぼくの著書『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの「マネジメント」を読んだら』（以下『もしドラ』）がまだ出たばかりの頃に、「これは素晴らしい本だ」と評価してくださり、「これに類する本をうちでも書いてくれないか」という提案を携えられ、会いにきてくれた。 しかしながら、ぼくはこれを丁重にお断りした。なぜなら、『もしドラ』に類する本は書かないと、もうすでに決めていたからだ。同時に、次に出す本は「自分が興味のあることを取りあげたドキュメンタリーにしたい」という思いもあった。だから、そのことを率直に申しあげると、Aさんは、
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震災後、銀座線は動いても、なぜ東西線は動かないのか？：日経ビジネスオンライン