情熱クロスロード～プロフェッショナルの決断 音楽、スポーツ、文学、科学――。これらの世界には、高い才能を持つマエストロたちがいる。ジャンルを問わず彼らに共通するのは、他人にはマネのできない深い「情熱」である。常に新しい時代を創り出し、世の中をリードし続ける彼らは、日々何を見つめ、どんなことを考えているのか。知られざる「異才の素顔」にスポットを当てる。 バックナンバー一覧 ピクサー・アニメーション・スタジオ――。 『トイ・ストーリー』『モンスターズ・インク』など、次々と大ヒット映画を世に送り出してきた「世界最高峰のアニメ制作会社」である。その伝説的な会社で活躍した日本人がいる。堤大介さん、39歳。「世界最高峰」の職場で求められることは何か？ 前回に続き、話を聞いた。（聞き手／ダイヤモンド社 田中 泰） コミュニケーションこそが、 ピクサーの創造力の源 野球少年だった堤大介さんが、アメリカ留学

ウォルト・ディズニーの社長兼CEOロバート A. アイガーは、マイケル・アイズナーの後継者候補のなかでは本命ではなかった。しかし、2005年にディズニーのCEOに就任するや、彼の手腕を疑わしく思っていた人たちは赤面することになった。同社を混乱に陥れていた経営陣の内輪もめを鎮静化させるために、素早く手を打ち、その後、この巨大メディア企業のCEOとして、収益性の高い新規事業に次々に着手したのである。 彼は、現代主義者と伝統主義者の間で緊張が続く伝統企業のリーダーとして、伝統を重んじることの大切さと同時に、伝統が進化し続けることの重要性について強調する。さらに、企業の持続的成長を可能にするリーダーシップとは、中央集権型の意思決定を避け、長期的業績に基づく報酬制度を導入し、直感的な決断を尊重し、独創的な試みによる失敗に寛容な態度を示すことであると説く。

ジャーナリスト。アジア・ビズ・フォーラム主宰。上海財経大学公共経済管理学院・公共経営修士（MPA）。およそ15年滞在した上海で情報誌創刊、“市井の息遣い”から時代の変遷をウォッチ。「中国取材はデッサンと同じ。あらゆる角度から取材して光と影で実像をつかむ」を持論に30年近く中国に向き合う。近年は中国からの人や資本の流入をフォロー。ダイヤモンド・オンライン「ChinaReport」は10年を超える長寿コラム。 著書に『中国で勝てる中小企業の人材戦略』（テン・ブックス）、『インバウンドの罠』（時事出版）『バングラデシュ成長企業』（共著、カナリアコミュニケーションズ）、『ポストコロナと中国の世界観』（集広舎）ほか。内外情勢調査会、関西経営管理協会登録講師。宅地建物取引士。3匹の猫の里親。 China Report 中国は今 90年代より20年超、中国最新事情と日中ビジネス最前線について上海を中心に

──2010年3月期の決算は、期初の業績予想では16％の経常減益を見込んでいたが、結果は5％の増益で最高益だった。サプライズ決算の要因は何か。 その前の年が東京ディズニーリゾート（ＴＤＲ）開業25周年だったので、入園者数の減少を見込んでいた。しかし、モンスターズ・インク“ライド＆ゴーシーク！”、タートル・トークの2つの新アトラクションの投入等により、過去2番目の2582万人の入園者数となったことや、コスト低減によって、407億円の経常利益を上げることができた。 ──昨年の4月、51歳で社長に就任されたが、加賀見俊夫会長から「10年先、20年先のオリエンタルランド、東京ディズニーリゾートについて考えるように」と言われたそうだが……。 私はトップダウン・スタイルではなく、意見をしっかり聞き、衆知を集めるタイプだと考えている。1年をかけて検討し、5月6日、決算発表と同時に、来年4月からスタートす

1兆円以上の大手企業から社員3名の零細企業に至るまで、企業規模や業種業態を問わずに戦略実行コンサルティングを展開するという同社では異色の経験を持つ。「視点を変えて、行動を変える」をコンセプトに、戦略策定段階では「お客さまとの約束は何か」→「約束を果たすためにやるべき仕事は何か」を考え抜こう、計画策定段階では「計画が頓挫する可能性の対処策」を考え抜こう、実行段階では「勝たなきゃ組織一体化しない」から“勝ち”を積み重ねる階段を考え抜こう、と経験に裏打ちされた“視点”への刺激が散りばめられ、組織を動かす原動力へと変えていく。 最新著に『絶対に断れない営業提案』（中経出版）がある。 【関連サイト】『経営参謀の視点』※毎週月曜日更新 業界別 半年先の景気を読む 不透明な経済状況が続き、半年先の景気を読むことさえ難しい日本経済。この連載では、様々な業界やテーマで活躍する船井総研の専門コンサルタントが、

大手銀行のクレジットカード会社が金利ゼロで金を貸してくれるＤＭが頻繁に届いた。新規勧誘の特別キャンペーンだと言う。借りてみた。本当にゼロ金利だった。でも半年すると金利は39％に跳ね上がった。 米国では利用代金を翌月に全額支払う義務がない。カード会社が決める小額の最低支払額だけを支払えばよい。支払われなかった部分は自動的に借入として扱われる。そしてそれには利息が発生する。まとまった金額の借入も限度内で簡単にできる。カード会社は利用者が安易に借金できるようにしているのだ。 その上、この国には金利の上限を定める「利息制限法」がない。銀行は自行の事情で金利を変更できる。約款を読むと、非常に分かりにくい英語ではあるが、「その他の事情により銀行は金利を変更できる」と書いてある。 昔、クレジットカードは利用代金を翌月に支払う商品だった。支払後に借入残高は残らなかった。デパート、石油会社、航空会社の

構成：林 總（公認会計士／税理士／林總アソシエイツ代表取締役）、作画：武井宏文（漫画家） 【第1回】 2009年02月17日 会計本のベストセラー「餃子屋と高級フレンチでは、どちらが儲かるか？」。そのコミック版として昨年4月に発売されたのが、『マンガ　餃子屋と高級フレンチでは、どちらが儲かるか？』です。 本書は、原作本と同様に店頭でベストセラーとなりました。また、ストーリーの冒頭を全6回にわたり「ダイヤモンド・オンライン」でウェブ連載化したところ、大好評をいただきました。 ＊シリーズ第1弾「マンガ　餃子屋と高級フレンチでは、どちらが儲かるか？」のウェブ連載はこちら そして今年3月12日、シリーズ第2弾である「美容院と1000円カットでは、どちらが儲かるか？」のコミック版がいよいよ登場します。 ---------------------------------------------

長い耳にキュートなスタイル――「ウサギ型のテーブルライト？」と思ってしまいそうな外観だが、じつはこの商品、無線ＬＡＮ機能を実装したロボットである。 フランス「Violet社」が開発したもので、名前を「Nabaztag（ナバズタグ）」という。2005年の発売以来、フランスを中心に32万台を売り上げたという人気のウサギなのである。 この「ナバズタグ」が、1月29日に日本にも上陸。総輸入販売元は、癒し系ロボット「ifbot」や恐竜ロボット「PLEO（プレオ）」等の企画・開発・販売を手掛けてきた「ビジネスデザイン研究所」。価格は24800円（税込）と、既存のロボットに比べて破格の安さだ。それでいて、様々な可能性を期待させる魅力に溢れているのである。 主な機能は大きくふたつに分類される。ひとつは、メールやＲＳＳフィード、気象情報や日経平均株価を読み上げたり、ポッドキャストを聴くといった「情報端

【第22回】 2009年01月13日 官と民を震撼させた“転向劇”の内幕 ＮＴＴと手を組むソフトバンクの狙い 事実は小説よりも奇なり、である。ソフトバンクといえば、既存の通信業界のあり方を“正論”で痛烈に批判し、孫正義社長による“義憤”を交えたパフォーマンスで、世間を味方につけてきた。そのたびに、ＮＴＴとＫＤＤＩは狼狽させられたわけだが、今になってＮＴＴと協働する奇策に出たソフトバンクの狙いは何か。 すべての始まりは、2008年の夏前だった。 ソフトバンクグループで、ブロードバンドサービスを担当するソフトバンクＢＢの佐々木一浩・コンシューマ事業推進本部副本部長は、付き合いのあるＮＴＴ東日本の相互接続推進部の担当者に、意を決してある構想を打ち明けた。 その内容は、「ＮＴＴさんの『フレッツ光』（光ファイバーを使った高速大容量ブロードバンドサービス）と、ソフトバンクＢＢがコラボレートして

【第19回】 2008年02月07日 ウォルト・ディズニー ［ディズニー社創業者］ 「魔法の王国」の偉大な建国者 ウォルター・エリアス・ディズニー（1901～66）の仕事はマンガのアイデアから始まり、映画の制作にまで発展した。ハリウッドで43年以上にわたって活動し、その間、48のアカデミー賞、7つのエミー賞をはじめ数多くの賞を獲得した。『白雪姫』、『ダンボ』、『ファンタジア』といった長編マンガ映画を制作、マンガを立派な娯楽として世に定着させた。 ディズニーは、『メリー・ポピンズ』に代表されるようなファミリー向けの映画や、『消えゆく大草原』といった野生動物の記録映画など100本以上の作品を生み出した。現在、ディズニーが設立した会社は、娯楽産業のさまざまな分野で事業を展開、その規模は、最も想像力にすぐれた本人でさえ想像できないほどに成長している。 生い立ち 1901年12月5日、イリノ

視聴者の存在を意識せぬまま地デジへ突き進み続ける愚行 90年代初頭、NHKを中心とする日本のテレビ業界は、次世代テレビの規格として、アナログハイビジョン方式と呼ばれる高品位放送の技術で世界に打って出ようとしていた。NHKだけでなく郵政省も電機メーカー（特にソニー）も、世界中のテレビを日本発のハイビジョンで埋め尽くす夢を描いたのである。 ところが、日本が自動車に加えてテレビでも世界を席巻しかねないと恐れた米国は、対抗策としてデジタル方式を打ち出した。 すると郵政省はあっさりとアナログハイビジョンを捨て、デジタル方式の採用に傾いていく。放送が日米貿易摩擦の火種になることを恐れたのである。そして97年、郵政省に「地上デジタル放送懇談会」といわれる組織が設置され、翌年報告書が提出された。デジタル化の意義や経済効果（10年間で約212兆円）などが盛り込まれた推進計画で、現在の流れはここでできあが