ネット閲覧履歴などに基づき個人ごとに広告を出すターゲティング(追跡型)広告の見直しが日本でも広がり始めた。サッポロビールやアスクルは予算を大きく減らす。個人データを使わない広告の採用企業も増えている。個人情報の乱用につながるとの批判が高まり、データの入手が難しくなるためだ。プライバシー保護が技術開発を促し、ネットビジネスを大きく変えつつある。世界のネット広告の市場規模は約40兆円とされる。日本
イベントでのアタック動画 販売促進用のPR動画やアプリ紹介動画コンテンツのYouTube展開 プロジェクションマッピングのスクリーン投影用映像コンテンツ 空間演出コンテンツ(空間照度の変化測定を目的に、空間を撮影した映像べースで測定) スマホ用ゲームコンテンツ デジタルコンテンツを使ったリハビリシステム その他 配信用動画、インタラクティブコンテンツ、動画広告、動的デザインのWEBページ、Google AdWords用のアニメーション広告 アミューズメント機器用映像、Unity、Unreal Engine、Vtuber(バーチャルYouTuber)、ボーカロイド、 空間コンピューティング映像、イマーシブ映像 など ご利用の流れ
左から、浜辺明弘さん、太田恵美さん、 児玉裕一さん、安江沙希子さん、佐々木宏さん、菅野薫さん、MIKIKOさん、藍耕平さん、真鍋大度さん。 Photo : parade inc./amanagroup for BRAIN 未知のメンバーで挑んだ未知のプロジェクト リオ五輪の閉会式で行われた、次回大会開催都市への五輪旗の「引き継ぎ式」。シンガタのクリエイティブディレクター 佐々木宏さんに最初に声がかかったのは2015年秋のことだった。「五輪のセレモニーで広告の人間に声がかかるという話は聞いたことがない。だから最初は驚きました。でも、組織委員会から『このセレモニーは2020年の東京大会の予告編なんです』と言われて。予告編=広告ということでお声掛けいただいたのだと理解できました。予告編なら、普段はCMをつくっている自分にも何かできるかもしれないと」。 その後、東京五輪に合わせて「東京万博」の開催
「飲むだけで痩せる」「毛穴の汚れがごっそり」「シミの漂白剤と話題」――市場拡大が続くネット広告で、誇大・虚偽表示が後を絶たない。自浄作用が働かず、国が対応に乗り出すほど深刻な事態となっている。 関係者に取材を進めると、業界のゆがんだ構造が見えてきた。 1万件以上も苦情 電通の発表によれば、2020年のネット広告費は2兆2290億円で、テレビや新聞などマスコミ4媒体の2兆2536億円に匹敵するほど成長を続ける。 それに比例して、生活者を欺くような広告も増えている。公益社団法人「日本広告審査機構(JARO)」に2020年度に寄せられた広告の苦情件数は約1万2000件と過去最多だった。 対象は、健康食品や化粧品、医薬部外品といった美容・健康関連が目立つ。JAROは 「毛穴の汚れがごっそり取れる、ノーベル賞受賞成分のコスメなどとうたい、鼻の角栓の合成写真を広告に使っていた化粧品のジェル」 「飲むだ
最近、いろいろな意味で「広告」が話題になることが多いように思います。 ただし、批判されてしまったり、「若者は広告を嫌っている」という文脈だったり、あまりいい意味では話題になっていない気も。 今週の新R25は、「いい広告って何だろう?」をテーマに、2人の広告人にお話を聞きます。三浦崇宏さんにつづきご登場いただくのは… CDが売れない時代に売るための手を尽くす男、マキシマムザ亮君。 【マキシマムザ亮君(まきしまむざりょうくん)】ロックバンド・マキシマム ザ ホルモンの「歌と6弦と弟」担当。全楽曲の作詞作曲を担いつつ、CD・グッズなどのデザイン、プロモーション・キャッチコピーなどバンドに関わる全ての企画のディレクションに携わる 発表作品の累計売上は200万枚超え。音楽不況の時代において、トップクラスのセールス実績を持つロックバンド・マキシマム ザ ホルモン。 そのブレーンとして、全作詞作曲、CD
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率 複雑なデジタルランドスケープのメディア消費を読み解き、透明性のある人ベースの媒体評価、広告取引のための標準指標を提供 ニールセン デジタルコンテンツ視聴率は、すべての主要なデジタルデバイスやプラットフォームにわたって、ストリーミングビデオ、静的(テキスト)コンテンツページ、モバイルアプリなど、デジタルコンテンツのメディア接触を包括的に測定することで、複雑なマルチプラットフォーム、マルチデバイス、マルチ配信環境に対応し、リーチ(人ベース)で媒体評価、広告取引が行われる次世代に真のカレンシーデータを提供します。 消費者は多くのプラットフォームでデジタルコンテンツを利用しているため、媒体社、広告主、広告代理店はメディア消費の実態を把握するために消費者のコンテンツ消費総量を明確に知ることが重要です。 ニールセン デジタルコンテンツ視聴率は、ウェブページやアプリ
発表によると、YouTubeは動画と動画のあいだに、動画内に登場したすべての製品のリストを表示するポップアップを表示し、視聴者にその購入を薦めるという。YouTubeはさらに、各動画で取り上げられたものと似たアイテムをレコメンドする「関連商品」フィードのテストも行っている。 YouTubeはいま、動画内の製品を認識し、それを視聴者に直接提供する広告機能のテストを進めている。 発表によると、YouTubeは動画と動画のあいだに、動画内に登場したすべての製品のリストを表示するポップアップを表示し、視聴者にその購入を薦めるという。YouTubeはさらに、各動画で取り上げられたものと似たアイテムをレコメンドする「関連商品」フィードのテストも行っている。 YouTubeの広報担当者は米DIGIDAYの姉妹サイトであるモダンリテール(Modern Retail)宛ての声明のなかで次のように述べた。「我
株式会社サイバー・コミュニケーションズ 株式会社D2C 株式会社電通 株式会社電通デジタル CCI/ D2C/電通/電通デジタルが共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施 国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社(CCI/ D2C/電通/電通デジタル)は、電通が2021年2月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2021年の予測を加えた「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。 2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症(以下、新型コロナ)拡大の影響により、日本の総広告費は6兆1,594億円(前年比88.8%)となり、秋以降に回復の兆しが見られたものの前年を大きく下回る結果となりました。このような状況下で、「インターネット広告費」は新型コ
株式会社電通(本社:東京都港区、社長:五十嵐 博)は本日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2020年 日本の広告費」を発表した。 2020年(1~12月)日本の総広告費は、世界的な新型コロナウイルス感染症(以下、新型コロナ)拡大の影響による各種イベントや広告販促キャンペーンの延期・中止により、4-6月期を中心に大幅に減少した。7月以降は徐々に回復の兆しを見せ、10-12月期には前年並みに回復しつつあったものの、通年で6兆1,594億円(前年比88.8%)となり、東日本大震災のあった2011年以来、9年ぶりのマイナス成長。リーマン・ショックの影響を受けた2009年(同88.5%)に次ぐ下げ幅となった。 図表1 日本の総広告費の推移 <2020年 日本の広告費の概況> ◆2020年の総広告費は、通年で6兆1,594億円(前年比88.8%)となった。3月以降、新型コロナの影響に
News Release 2020年08月04日 事業・サービス 国内初、TVCMやWEB広告、デジタルOOHの接触から購買までの効果測定を ID単位で可能とする「docomo data square」を提供開始 株式会社NTTドコモ 株式会社電通 株式会社電通デジタル 株式会社LIVE BOARD 株式会社D2C 株式会社NTTドコモ(以下、ドコモ)、株式会社電通(以下、電通)、株式会社電通デジタル(以下、電通デジタル)、株式会社LIVE BOARD(以下、LIVE BOARD)、株式会社D2C(以下、D2C)の5社は、国内初※1の取り組みとして、TVCM、WEB広告やデジタルOOH広告の接触から商品購買までの効果測定がID単位※2で可能となる「docomo data squareTM(ドコモデータスクエア)」を2020年8月4日(火)から提供開始します。 「docomo data sq
VPAIDは、「動画プレイヤー広告インターフェース定義(Video Player Ad-Serving Interface Definition)」の略語。動画広告が盛んないま、その重要性は増しています。しかし、VPAIDとはそもそも何なのでしょうか。今回の「一問一答」シリーズで解説します。 アドテク業界では難しい専門用語が好まれます。「VPAID(ブイペイド)」もそのひとつでしょう。VPAIDは、「動画プレイヤー広告インターフェース定義(Video Player Ad-Serving Interface Definition)」の略語です。 この言葉を初めて使ったのは、米国のネット広告業界団体であるインタラクティブ広告協議会(Interactive Advertising Bureau:以下IAB)で、2012年のことでした。したがって、新しい言葉ではありませんが、今日のプログラマティッ
電通は2020年3月11日、わが国の総広告費および媒体別、業種別の広告費を推定した「2019年 日本の広告費」を発表しました。これによると2019年(1~12月)の日本の総広告費は6兆9381億円になりました。 なお、今回の数字には「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」領域が追加されており、前年同様の推定方法では6兆6514億円。それでも前年比101.9%となり、8年連続で前年実績を上回る結果となっています。 【訂正】:2020年3月11日午後8時50分 初出時に冒頭の日付が間違っていたため、修正しました。 媒体別広告費では「マスコミ四媒体広告費」(衛星メディア関連を含む)は2兆6094億円で前年比96.6%。これで5年連続の減少となりました。媒体別でもテレビメディアと新聞、雑誌、ラジオの全てが前年割れとなっています。 テレビメディア広告費は1兆8612億円(前年比97.3%)
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