greenzこそがメディアの未来形 社会の問題を楽しく解決する「ソーシャルデザイン」（グリーンズ著）【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
[読了時間：３分] 僕のことをいまだにメディア関連のジャーナリストだと思っている人がいるようで、メディアの今後についての講演や執筆依頼がときどき寄せられる。ありがたい話だが丁重にお断りすることにしている。なぜなら自分の中でメディアの未来に対する答えが既に出たので、この領域に関する興味がなくなったからだ。 インターネットの影響でメディアはどのような変貌をとげるのだろうか。最初にこの問いに興味を持ったのは1995年のことだった。インターネットの商業利用が始まったころだ。 そのときは通信社に勤める記者だったので、自分の将来にも関係する話だった。インターネットがメディアに与える影響に関して取材を重ねた。 サンフランシスコ支局から「電子新聞の衝撃」というタイトルの連載原稿を5本まとめて書いて、本社に送ったことを憶えている。勤務する通信社を通じて全国の新聞社に配信されたのだが、実際にこの原稿を採用した
なぜ昔の新聞記者は“社会”を動かしていたのか
昔の新聞記者といえば取材先に深く食い込み、その世界の“プレイヤー”になる人もいた。例えば政治記者であれば政治家と親しくなり、時には政治を動かしたりしていた。最近はそうしたタイプの記者が少なくなったが、その背景にはどういった要因があるのだろうか。ジャーナリストの烏賀陽弘道さんと窪田順生さんが、この問題について語り合った。 烏賀陽：雑誌『AERA』の編集部にいたとき、新聞の論説委員、編集委員、デスククラスが書くコーナーがあったんですよ。僕はそのコーナーの編集をしていて、論説委員様、編集委員様から原稿を頂戴していた。 窪田：“玉稿”ですね（笑）。 烏賀陽：しかし彼らの書く原稿は、本当につまらなかった（涙）。 窪田：ハハハ。 烏賀陽：例えば学芸部の○○様が、気合を入れて書いてくるんですよ。「吉本隆明の再評価がどうした、こうした」と。しかし、そんな原稿を読んでも、全く面白くない。その委員様は「吉本隆
メディアの未来はデバイスにあり 進化する電子マガジン「Zite」【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
[読了時間：2分] 僕自身がメディア企業出身ということもあってオンラインメディアビジネスに関して意見を求められることが多い。「新しいニュースメディアを作ったので見てほしい」という相談を受けることもある。でもそうした「新しい」メディアを見せてもらうと、単なるパソコン向けサイトであることが多い。もちろんYahoo!ニュース的なサービスの見せ方を変えたり、「はてなブックマーク」的なアイデアを改良したりなどの工夫は見られる。しかしそれだけのことである。工夫を加えただけのことなのだ。 これまで何度も書いてきたが、ビジネスモデルが確立したフィールドで新規参入しても先行プレーヤーを追いぬくことは並大抵のことではないし、シェア争いは結末がでるまで時間がかかる退屈な戦いになる。そんなところに時間と労力を使うより、新しいパラダイムに掛けるべきだと思う。21世紀に入ってからだけでも、２，3年から数年単位でネット
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(1) | インタビュー | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(1) - 11/03/07 | 14:28 ――テレビの広告収入は2009年度を底に回復傾向です。 スポット広告は確かに底打ちしたが、長期的に見ると楽観できない。テレビ業界は、ここ7〜8年で5000億円近く売り上げを減らした。これはテレビ東京さんを含めた五つのネットワークのうち、一つ分の収入が消えてしまった計算だ。 パイの縮小はテレビ業界に限った話ではない。国の経済成長が止まったことと完全に連動しているわけで、わずか2兆円程度にすぎないテレビ業界のことだけをうんぬんしても仕方がない。 中国や韓国を見ればわかるように、今や国家、政府が主導して経済を牽引していく国家資本主義のような時代だ。業界内で限られたパイの取り合いをするのではなく、「日本株式会社」として国全体を成長させていくようにしなければ、あらゆ
買収したのはハフィントンポストだけじゃない！メディア関連企業を買い漁るＡＯＬ“最後”の大勝負
シリコンバレー在住。著書に『行動主義： レム・コールハース ドキュメント』『にほんの建築家： 伊東豊雄観察記』（共にTOTO出版）。7月に『なぜシリコンバレーではゴミを分別しないのか？世界一ＩＱが高い町の「壁なし」思考習慣』（プレジデント）を刊行。 ビジネスモデルの破壊者たち シュンペーターの創造的破壊を地で行く世界の革新企業の最新動向と未来戦略を、シリコンバレー在住のジャーナリストがつぶさに分析します。 バックナンバー一覧 AOLがハフィントンポストを3億1500万ドルで買収するというニュースは、ここ米国のメディア界を驚かせた。 片や、「ユー・ガット・メール」のフレーズとともに、ポータル・プロバイダー全盛期の1990年代後半を華やかに彩ったものの、その後タイム・ワーナーとの「世紀の（企業）結婚と離婚」を経て、マイナ―な存在に落ちてしまったメディアサイト。もう一方は、政財界の著名人を多数著
Vol.1 「そして、メディアは軽くなった？勃興するアフォーダブル・メディアとリンク・エコノミーによる新しい経済圏」（小林 弘人） @gendai_biz
Vol.1 「そして、メディアは軽くなった？ 勃興するアフォーダブル・メディアとリンク・エコノミーによる新しい経済圏」 インターネットが普及し、ユーザー数も当初とは比較にならないくらい爆発的に増大した。 あらゆる場所と人々がつながったいま、インターネットを利用するということは、ただ検索や買い物、情報発信のためだけではなく、社会そのものを変える可能性にも満ちている。 実際に、新しい産業が生まれ、旧来の産業のなかには価値転換を迫られているものもある。あまりにも変化の速度が激しいため、我々自身がその状態に適合する術を知らない。 本連載ではインターネットを介在させることで、これまで見過ごされてきた価値や経験などのヘリテージ（財産）を、新しい未来へとどう接続し直していくのか、コミュニケーションやメディアの変遷を通じて探ってみたい。 例えば、それは筆者のフィールドであるメディア産業を軸に、金融、製造な
新聞記者と『Twitter』|ガジェット通信 GetNews
今回は小林拓矢さんのブログ『他山の石書評雑記』からご寄稿いただきました。 新聞記者と『Twitter』 読売新聞社が全社員に新聞記者と『Twitter』の禁止を通達したと聞く。読売新聞ではアニメに詳しいことで知られる福田淳記者がツイートしており、彼のツイートが読めなくなることがありえるのは残念だ。 新聞記者で、匿名でツイートしている人は時折見る。当然ながら所属社は明らかにしない。もちろん実名でツイートしている記者もいる。例えば毎日新聞では、中島みゆき記者や石戸諭記者がツイートしている。産経新聞では、道丸摩耶記者や猪谷千香記者がツイートしている。北海道新聞では、高田昌幸記者がつぶやいている。 だが、気味が悪いのは堂々と実名でツイートする記者がなかなか見られないことだ。『本石町日記』 *の記者は、時事通信社の日本銀行担当と推測しているが、なかなか所属と実名を明かさない。 * ：『本石町日記』
スタッフ半減の衝撃 産経が大ナタ振るう夕刊フジ大リストラ（THIS WEEK マスコミ） - 週刊文春 - 文春.jp
“助さん格さん”見つからず渡部国対委員長構想立ち消え（週刊文春2011年2月3日号「THIS WEEK 政治」） キムタク超大作ドラマ「南極大陸」主演であの番組が打ち切り？（週刊文春2011年2月3日号「THIS WEEK 芸能」） スタッフ半減の衝撃 産経が大ナタ振るう夕刊フジ大リストラ（週刊文春2011年2月3日号「THIS WEEK マスコミ」） まめまき（週刊文春2011年2月3日号「和田誠の“表紙はうたう”」） 盟友・与謝野氏が裏切り入閣 たちあがれ園田氏“最後の秘策”（週刊文春2011年1月27日号「THIS WEEK 政治」） 東京マラソン目前 「市民ランナー」はなぜ皇居をめざす？（週刊文春2011年1月27日号「THIS WEEK 流行」） 「市販薬」の売り上げが減少 風邪をひく人が減っている？（週刊文春2011年1月27日号「THIS WEEK 健康」） あなたへと続く道
誰でも参加できる会見を――「自由報道記者クラブ協会」設立へ
ジャーナリストの上杉隆さんなどが参加する「フリーランス・雑誌・ネットメディア有志の会」はこのほど、記者会見の開放を求めたり、記者会見を主催する団体「日本自由報道記者クラブ協会」（仮名）の草案を公表した。1月27日には初の主催会見として、民主党の小沢一郎元代表の記者会見を実施した。 設立趣意書の草案によると「日本自由報道記者クラブ協会」は、公的な記者会見の開放を訴え、会見を代行主催する非営利団体。取材・報道目的なら個人で誰でも会見に参加できる。取材内容を媒体に公表する際は、署名を義務づけている。 「記者会見の開放を訴え、実践してきた政治家」として、最初の会見に小沢一郎氏を選んだ。今回は会場が狭いため、あらかじめ声をかけた人のみ参加可能にしたが、今後あらゆる会見を行い、できるだけ多くの人が参加できるようにしていく。 関連記事 記者会見のオープン化で、現場では何が起きているのか 政権交代をきっか
何度も言う。記者クラブを解放せよ！
相変わらず、“記者クラブ問題”でメディアが揺れている。なぜ既存メディアは記者クラブの門戸を開こうとしないのか。フリー組が参入して困るような記者ならば、さっさと辞表を書いた方がよい。 相場英雄（あいば・ひでお）氏のプロフィール 1967年新潟県生まれ。1989年時事通信社入社、経済速報メディアの編集に携わったあと、1995年から日銀金融記者クラブで外為、金利、デリバティブ問題などを担当。その後兜記者クラブで外資系金融機関、株式市況を担当。2005年、『デフォルト（債務不履行）』（角川文庫）で第2回ダイヤモンド経済小説大賞を受賞、作家デビュー。2006年末に同社退社、執筆活動に。著書に『株価操縦』（ダイヤモンド社）、『偽装通貨』（東京書籍）、『偽計 みちのく麺食い記者・宮沢賢一郎』（双葉社）などのほか、漫画原作『フラグマン』（小学館ビッグコミックオリジナル増刊）連載。ブログ：「相場英雄の酩酊日
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「脱記者クラブ」を宣言し、巨大広告主を激怒させて「一流紙の名声」を得たＷＳＪ（牧野 洋） @gendai_biz
(左)雑誌記者が書いたウォールストリート･ジャーナル史『ウォールストリート･ジャーナル』 (右)元編集局次長が書いたウォールストリート･ジャーナル史『レストレス･ジーニャス』 記者クラブは必要なのか。業界団体である日本新聞協会の見解はこうだ。 「記者クラブは、言論･報道の自由を求め日本の報道界が1世紀以上かけて培ってきた組織･制度なのです。国民の『知る権利』と密接にかかわる記者クラブの目的は、現代においても変わりはありません」 国民の「知る権利」を守るために有効ならば、なぜ日本以外の主要国に記者クラブはないのだろうか。 実は、半世紀ほど前のアメリカにも記者クラブはあった。自動車産業の一大集結地デトロイトの自動車記者クラブ、通称「オフレコクラブ(Off-the-Record Club)」だ。業界団体の建物の中に物理的に存在していたわけではないものの、日本の記者クラブと比べても実態は同じだった
www.さとなお.com（さなメモ）: 100万人にではなく100人に伝える
マスマーケティングは大勢の人を相手にする。 なるべく多くの人に伝えて売ることが目標である。100万人、1000万人、5000万人、1億人に伝えるためにどうすればいいか。最小の予算で効率的にそれをおこなうにはどうすればいいか。それを考え、実行していく。大きな消費者の塊に向けてのマーケティングである。そのとき最も効率がいいのがマスメディアを使うこと。具体的に言うとテレビＣＭが一番効率がいい。放映料は高く感じるが、リーチできる人数を考えると実は安い。そして映像のチカラもあって圧倒的に「伝わる」。 マスマーケティングにおいては「大声で叫ぶこと」が大切だ。 つまり目立つこと。インパクト強い広告を作って、消費者の「アテンション」（注意）を惹かないと、たくさん出稿される広告の中に埋もれてしまう。まず「アテンション」ありき。100万人からの人々の注意を惹き、興味を持たせ、買いたくさせるという大切な役割を広
1年間で114万部減……新聞の発行部数などをグラフ化してみる(2010年分・新聞業界全体版)
先日、新聞の発行部数・販売部数に関する記事で、一部のデータが更新されているとの話をいただいた。【新聞社従業員の部門別推移をグラフ化してみる】をはじめとする【社団法人 日本新聞協会】内の収録値のことと思われるので調べたところ、新聞広告費や広告量、部門別従業員数に変わりはなかったものの、【新聞の発行部数と世帯数の推移】が2010年分を反映した最新データに差し替えられていた。毎年10月分のを反映するので、この項目だけは更新されていたようだ。そこで今回は最新データ版、つまり2010年分を反映したものを記事化することにした。 まずは全体的な値。【社団法人 日本新聞協会】内の【「新聞広告データアーカイブ」】ではなく、【新聞の発行部数と世帯数の推移】から必要なデータを取得する。現時点では1999年-2010年までの値が取得可能。ただしこちらには以前からの取得値もあるので、グラフは1997年以降のものが生
新聞・テレビ業界は本当に終わってしまったか？「勝者なき消耗戦」の裏側を徹底レポート
今週の週刊ダイヤモンド ここが見どころ 最新号の読みどころを特集担当者の視点でお伝えします。時には紙幅の関係から記事にできなかった取材の内側など、「ここだけの話」も満載です。 バックナンバー一覧 「新聞？ テレビ？ マスコミ？ もう終わってる業界でしょ」 就職活動中の学生がこう言いました。かつて「憧れの的」だったマスコミですが、今、学生からはそっぽを向かれ始めています。 その理由をたずねると、「ネットの台頭で、既存のビジネスモデルはすでに崩壊しているし、このままいけば、1990年代後半の金融業界の二の舞で、再編淘汰は避けられませんから」。 まさに学生の言うとおり。しかし、長くマスメディアの王者の座に君臨してきた二大メディア自身の危機意識は薄く、いまだ新たな収益モデルを構築できずにいます。 今回の特集では、広告収入と販売収入が激減し、構造不況業種に転落してしまった二大メディアが、新たな「食い
2011年、世界中で進行するメディア革命に“抵抗勢力”菅首相と記者クラブメディアは抗しきれるか
株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方
彼らがあのツイートに怒った本当の理由：日経ビジネスオンライン
冒頭のイラストは、年賀の挨拶を兼ねている。さよう、賀詞兼任コラム。二兎を追う形だ。 ご存知の方もあるだろうが、私は虚礼廃止の建前を貫徹すべく、この十年来、郵便局経由のリアルな年賀状を廃絶している。 そのくせ、生来の小心ゆえ、返事を書かずにいることに毎年心を痛めている。今年は「年賀状の返事を書かない件についてのお詫びのハガキ」を投函しようとさえ考えたほどだ。最後まで迷った。うむ、本末転倒。 ん？ 不義理を気に病むぐらいなら、変な意地を張るのはやめたらどうだ、と？ お言葉痛み入る。私は素直に年賀状を書くべきなのかもしれない。 でも、それができないのが偏屈者の宿命で、素直になったら今度はコラムが書けなくなる。ダブルバインド。因果な稼業だ。 イラストのもうひとつの意味は、お察しの通り、麻木スキャンダルだ。いさぎよくなき二兎なるウサギ。具体的に申せば、麻木久仁子さんと大桃美代子さんおよび山路徹氏（以
東京新聞:週のはじめに考える 『情報流出』が問う意味:社説・コラム(TOKYO Web)
内部告発サイト「ウィキリークス」が流した米国の機密情報が世界に衝撃を与えています。新聞をはじめ既成メディアはどう受け止めるべきなのか。 ウィキリークスが入手した米政府公電など機密文書は全部で二十五万件以上とされ、公開された分はほんの一部です。すべて公開されたら、どんな新情報が明るみに出るのか、想像もできません。まさに空前の情報流出です。
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