特徴 - AWS Direct Connect | AWS
AWS Direct Connect は、50 Mbps から 400 Gbps まで速度をスケールアップして利用できるため、適切な接続を見つけることができます。 複数の暗号化オプションを使用して、データセンター、ブランチオフィス、またはコロケーション施設間の通信をさらに保護します。10 Gbps、100 Gbps、400 Gbps の接続を保護するために、指定されたロケーションにおいて、ネイティブな IEEE 802.1AE (MACsec) によるポインツーポイントの暗号化をご利用いただけます。AWS Site-to-Site VPN は、IPsec (IP セキュリティ) を使用した安全な接続にも使用できます。 AWS Direct Connect SiteLink は、グローバルネットワーク内のオフィス、データセンター、およびコロケーション施設間でプライベートなエンドツーエンドのネ
AWS クラウドデザインシート テンプレートを公開してみた | DevelopersIO
こんにちは。 ご機嫌いかがでしょうか。 "No human labor is no human error" が大好きな吉井 亮です。 パブリッククラウドの利用は今後も拡がっていくと予想しています。 比較的慎重であった社内基幹システムのクラウド移行も進んでいくことと思います。 今までとどう違うのか、AWS ならではの使い方はどうすればいいのか、という悩みをお持ちの方は大勢いらっしゃると感じています。 そんな方々のお役に少しでも立てばという想いでドキュメントテンプレートを公開しました。 クラウド上にシステム構築を行う前の設計フェーズで使用するドキュメントを想定して作成しました。 一般的に言う「インフラ基本設計」にあたるドキュメントです。 ドキュメントはこちらで公開しています。ご自由にお使いください。 対象利用者 以下のような利用者を想定しています。 AWS 上で自社サービスを構築するインフラ
政府統一基準に準拠したAWSクラウド利用のセキュリティリファレンスを共同で提供開始
株式会社NTTデータ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：岩本 敏男、以下：NTTデータ）、PwCあらた有限責任監査法人（東京都中央区、代表執行役：木村 浩一郎、以下：PwCあらた）、富士ソフト株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役 社長執行役員：坂下 智保、以下：富士ソフト）ら各社は共同で、内閣サイバーセキュリティセンター（以下：NISC）制定の政府統一基準に対応したセキュリティリファレンス（以下：リファレンス）を作成し、2017年3月23日より、政府機関向けに無償提供を開始します。本リファレンスは、クラウドサービス「アマゾン ウェブ サービス」（以下：AWS）環境におけるセキュリティ対応策の詳細を網羅的に提示しています。 NISCは2016年8月31日に、国内の政府機関が準拠すべき指針「政府機関の情報セキュリティ対策のための統一基準（平成28年度版）」（以下：「政府統一基準」）を改
営業でも簡単！Route 53の基本設定 - サーバーワークスエンジニアブログ
こんにちは。セールスグループの中嶋(@mnakajima18)です。 ずいぶん暖かくなってきたので、四国にうどんを食べに行きたいなと思う今日このごろです。 もしくは京都がいいですね。特に清水寺は春の夜のライトアップが非常に綺麗みたいです。 あ、しかも今日からですね。今から行ってもいいですか、部長。 さて、早速ですがみなさんはDNSは何を使っていますか。 BIND？レジストラの提供サービス？ AWSにもRoute 53というDNSのサービスがあるのをご存知でしょうか。 Route 53とは様々な特徴はありますが、大きなところはこのような感じです。 速い 全世界33箇所にロケーションを配備しているので、アクセス元に一番近いロケーションに転送される 信頼性が高い SLA100％ 参考ページ→Amazon Route 53 サービスレベルアグリーメント 安い 1ホストあたり$0.5/月(最初の25
始めてみよう、Amazon Route 53（1/2） － ＠IT
設定ファイルと格闘せずにDNSを運用管理 始めてみよう、Amazon Route 53 並河 祐貴 株式会社サイバーエージェント 2011/6/23 Amazon Web Services（AWS）の「Amazon Route 53」は、API経由でDNSの運用管理を可能にするサービスです。Firefoxのアドオン「R53 Fox」を使って、その導入、設定を行う方法を紹介します（編集部） Webサイト運用に欠かせないDNS 今日、一般に公開されているWebサイトでは、IPアドレスを直接公開するケースはほとんどありません。多くのケースでは、ドメイン名（「google.co.jp」や「yahoo.co.jp」など）を公開し、ユーザーはそのドメイン名を基にブラウザでURLを入力したり、検索したりしてアクセスすることとなります。 そのためWebサイトの運用に当たり、ドメイン名とIPアドレスをひも付
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