山路氏が逆ギレ、不倫バトルに新事実/芸能・社会/デイリースポーツonline
山路氏が逆ギレ、不倫バトルに新事実 【拡大写真はコチラ】 険しい表情で会見に応じる山路徹氏＝東京・渋谷区（撮影・会津智海） 元妻でタレントの大桃美代子（４５）からツイッターで、タレント・麻木久仁子（４８）との不倫を暴露されたＡＰＦ通信社代表の山路徹氏が２６日、都内で記者会見を行った。２４日の大桃が行った会見で麻木と結婚、離婚していたことも明らかになったが、実は麻木家の婿に入っていたことを告白。また麻木との不倫を追及され「ジャーナリストも人間。人を好きになることもあるでしょう」とブチ切れる場面もあった。 ◇ ◇ 二股をかけた知性派美人タレント２人の会見を受け、山路氏が重い口をようやく開いた。 まずは、麻木と山路氏との交際開始時期。麻木が０５〜０６年、大桃が０４年ごろと指摘し、相違があったが、山路氏は「それぞれが正しい」と双方を立て「０４年から２人でご飯を食べに行くようになり、０５年後半
asahi.com（朝日新聞社）：東シナ海、中国軍機急増 尖閣事件後、緊急発進相次ぐ - 国際
今年９月の尖閣事件以降、東シナ海上空で自衛隊機に対して中国軍機がこれまでにないような接近をする例が出始めている。日本側は「エア・ハラスメント」と呼んで分析と対策の検討を始めた。一方、自衛隊の中国機に対する緊急発進（スクランブル）も今年度すでに４４回に達し、過去５年で最多となっている。南西諸島周辺の日中間のせめぎ合いは、海上・海中にとどまらず空にも広がっている。 海上自衛隊は、Ｐ３Ｃ哨戒機に加え、ＥＰ３電子戦データ収集機や、ＯＰ３Ｃ画像情報収集機などの「偵察機」を南西諸島の北西空域にほぼ連日飛ばし、中国軍の動きを監視している。航空自衛隊もＹＳ１１ＥＢ電子測定機で電波を傍受している。いずれも主に日本の防空識別圏（ＡＤＩＺ）の内側、日中中間線付近を飛んでいるという。 こうした「偵察活動」に対し、中国側はこれまで戦闘機や攻撃機を発進させてもＡＤＩＺの外までにとどめていた。ところが、尖閣事件の翌
中国領事館への売却凍結 名古屋中心部の国有地、住民が「理解できない」と反対 - MSN産経ニュース
中国総領事館が名古屋市中心部の国有地売却に応募したが、中国漁船衝突事件で日中関係が冷え込む中、住民らがデモや署名の反対運動を展開。国有地を所管する東海財務局の売却計画が宙に浮いている。 売却を予定しているのは名古屋市北区名城３丁目の国家公務員宿舎跡地約３万１千平方メートル。在名古屋中国総領事館と愛知学院大が応募。それぞれ約１万平方メートルと約２万１千平方メートルの取得を希望した。 財務局は当初、年度内に売却契約を結ぶ予定だったが、尖閣諸島沖で中国の漁船と海上保安庁の巡視船が衝突した問題で日中関係が悪化。住民らが反発を強めた。署名活動をしている名古屋市緑区の会社員、林玲子さん（６３）は「領土問題でもめているのに、国有地売却は理解できない」と訴え、１万人の署名を財務局に提出した。 反響に驚いた財務局は審査の無期限延期を連絡。１２月現在、事実上の凍結状態という。
東京新聞:ＥＵ次期議長国ハンガリー 報道規制強化に内外から猛抗議:国際(TOKYO Web)
【ベルリン＝弓削雅人】一月から欧州連合（ＥＵ）議長国となるハンガリーで、報道の自由の規制を可能にする「メディア法案」が同国議会で可決された。野党や市民は「報道の自由の侵害だ」と猛反発、ＥＵ諸国からは「議長国として、ふさわしくない」などと、法撤回を求める声が相次いでいる。
asahi.com（朝日新聞社）：高齢化と単身化が都市を襲う「２０２０／３０年問題」 - 社会
人口構成の急激な変化に伴って起きる「２０２０／３０年問題」。元厚生労働事務次官の辻哲夫東大教授は、医療や介護など従来の仕組みを思い切って見直さなければ、「どの国も経験したことのない高齢者の急増が大都市圏を津波のようにのみ込み、お手上げ状態になりかねない」と指摘する。 「２０２０年問題」は団塊世代の高齢化と「多死時代」の到来だ。２０年代、団塊世代は後期高齢者になる。国立社会保障・人口問題研究所の推計では、毎年の死亡数は１５０万人台に達し、出生数の２倍になる。高齢化率は３０％を超す。 「２０３０年問題」は未婚や離別、死別による単身世帯の急増によって起きる。特に単身化が進むのは、その時期に中高年となる団塊ジュニア前後の男性だ。６０代で見ると、０５年に１０％だった一人暮らしの割合は３０年に２５％に。女性も５０、６０代で単身化が進む。男女合わせた全世帯で一人暮らしは４割に迫る。 背景にあるのは
asahi.com（朝日新聞社）：家族に頼れる時代の終わり 「孤族の国」 - 社会
あの出来事は、日本に住む１億２７００万人のごく一部の人々に起きたことだった。だが、足元の地面が崩れ落ちていくような感覚を味わった人も多かったはずだ。 住民票や戸籍という紙の上だけで生きる「所在不明高齢者」が全国で見つかった。大阪で実の母親が２人の子を餓死させた。各地の高齢者が次々と熱中症で世を去った。 いま、この国で、何かが起きている。 ■未来予想図 今年、国勢調査が行われた。結果が発表されるのは来年だが、研究者たちが注目しているのは単身世帯率と未婚率の増加だ。今回の調査で、１人世帯が「夫婦と子どもからなる世帯」を上回るのは確実視されている。 単身化は今後、さらに勢いを増す。みずほ情報総研の藤森克彦主席研究員は著書「単身急増社会の衝撃」で２０年後の日本の姿を描いた。５０〜６０代の男性の４人に１人が一人暮らしになり、５０歳男性で３人に１人は未婚者……。単身化自体は個人の自由な選択の
asahi.com（朝日新聞社）：民族対立、ロシア揺らす サッカー乱闘が市民の不満に火 - 国際
モスクワで２１日、乱闘で殺されたロシア青年の墓に献花するプーチン首相＝ロイター 【モスクワ＝副島英樹】サッカーファンの乱闘による一つの殺人事件が、ロシア全土を揺るがしている。多民族国家に潜在する民族間対立感情を呼び覚ましたからだ。「ロシアはロシア人のために」。そんなスラブ民族主義のスローガンを掲げた若年層のデモまで頻発し、一触即発の緊張を政権側が力で封じ込めている。そこには、汚職体質から抜けきれない官僚国家への市民の不満も影を落とす。 「民族の多様性こそロシアの大いなる長所であり力だ」 「過激主義者に利用されないようにしてほしい」 プーチン首相は２１日、中央ロシアと南部・北カフカス地域のサッカーファンクラブ代表らと面会し、そう訴えた。その後、乱闘で殺されたロシア青年の墓を訪れて献花した。国を揺るがす内乱に発展しかねない民族対立を鎮めるための窮余の策ともいえた。 かつて泥沼の内戦を
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Russian oil tycoon Khodorkovsky found guilty in trial
東京新聞:「中国製英語」使うな 当局通知に出版界反発:国際(TOKYO Web)
東京新聞:北京のキノコは「９割汚染」 児童調査、市は反論:国際(TOKYO Web)
東京新聞:偽ワイン人気 中国、１瓶１３０円:国際(TOKYO Web)