medimoは患者さんとの会話からAIがカルテを自動作成する診療支援ツール。高精度な音声認識、SOAP対応の正確な医療用語の書き起こしでドクターのカルテ業務を大幅に削減します。日々のカルテ作成が負担な先生にも、診察内容をもう一度確認したい先生にも、AIがあなた好みの要約方法でAIを自動で作成してくれます。
今回は、MediiのVPoP(Vice President of Product)であり、E-コンサルグロース部 部長の清水 亮洋さんを紹介します。これまでの経歴やMediiに参画した理由、E-コンサルグロース部の業務やおもしろさについて聞いてみました。 ※noteからの転載です(note) ー清水さんの経歴を教えてください。 学生時代から、「自分は何に時間を使いたいか」という問いに常に向き合ってきました。その中で見つけたのは、「安心・安全で誰もが幸せに過ごせる社会をつくりたい」という強い信念であり、それは昔から変わらない私の理念です。 学生の頃は、画一的な教育システムに疑問を抱き、新しい教育の形を創造したいという思いが芽生え、教育スタートアップの立ち上げにグロース・プロダクト責任者として取り組みました。それが私のキャリアの始まりでした。 事業が一定の成果を見せ始めたとき、再び自身のキャリ
JMDCは、国内最大規模のヘルスビッグデータを保有し、ヘルスケア分野においてデータを活用した様々な取り組みを行っています。今回は、製薬本部をリードする加納さんに、JMDCで目指すデータ活用の未来についてお話を伺いました。 <プロフィール> 加納 真(かのう まこと)株式会社JMDC 執行役員兼製薬本部本部長 IBM Researchでバイオインフォマティクス等の研究開発に従事した後、A.T. カーニーにて製薬業界を中心に多様な業種の戦略コンサルティングを担当。その後、PwCアドバイザリーにて、M&A戦略の立案、ビジネス・デューデリジェンス、PMI支援等に携わる。2021年よりJMDCに参画し、製薬企業向けデータコンサルティングを推進。2023年より現職。 ▼過去に加納さんを紹介した記事もございますので、ぜひこちらもご覧ください。 blog.jmdc.co.jp データを用いた課題解決の圧倒
参天製薬株式会社(本社:大阪市、以下Santen)は、このたび経済産業省が定めるDX(デジタルトランスフォーメーション)認定制度に基づき、「DX 認定事業者」の認定を取得しました。 Santen は、「基盤事業での利益率向上」、「新規領域の拡大」、「グローバル企業としての土台強化」の3つの主要戦略を通じ、2025 年までの中期経営計画の達成を目指しています。この主要戦略に基づき、眼科事業において、眼の状態を可視化する一般生活者向けの疾患啓発アプリや医療従事者向けの疾患情報学習プラットフォームの提供などによるデジタルヘルスの展開、デジタル技術を活用した新製品の拡販、抜本的な業務効率化を実現する次世代ERP(Enterprise Resources Planning)導入やスマートファクトリー*1 等によるグローバルプラットフォームの整備に取り組んでいます。また、環境変化に対する組織のレジリエ
また、「デジタルガバナンス」とは「DXを継続的かつ柔軟に実現することができるように、経営者自身が明確な経営理念・ビジョンや基本方針を示すこと。さらにその配下で組織・仕組み・プロセスを確立し、常にその実態を掌握して評価する取り組み」のことである。 デジタルガバナンス・コードに見る「価値向上のための3点」 経済産業省が2020年11月に発表した「デジタルガバナンス・コード」によると、企業が持続的な価値向上を図るためには、以下の3点が重要だと説明されている。 (1)ITシステムとビジネスを一体的に捉え、新たな価値創造に向けた戦略を描いていくこと (2)ビジネスの持続性確保のため、IT システムについて技術的負債となることを防ぎ、計画的なパフォーマンス向上を図っていくこと (3)必要な変革を行うため、IT 部門、DX 部門、事業部門、経営企画部門など組織横断的に取り組むこと 中でも、企業全体の組織
DeNA(東京都渋谷区)は11月24日、子会社を通して中外製薬と共同で関節リウマチの疾患啓発プロジェクト「Ring Again」を発足した。早期発見のために、指の違和感を見つけやすい「結婚指輪」と絡めた。DeNAはゲーム事業で「エンゲージメントサイエンス」のノウハウを蓄積しており、それをヘルスケア領域にも転用する。 【こちらも】DeNA、ゲーム事業とライブストリーミング事業が順調に推移し1Qの営業利益は黒字 11月22日に特設サイトをオープンし、コンセプト動画を公開した。ツイッターや広告を使って、「結婚指輪を通じた関節リウマチの正しい理解」の発信を行う。同社はゲーム事業やスポーツ事業で、ユーザーが「楽しみながら継続利用」するようデータ分析を元に仕向けてきた。その技術を使って、2014年にはインターネットを通じたヘルスケアサービスの領域に進出。一般向け遺伝子検査サービス「MYMODE」などを
新型コロナウイルスの拡大で一気に加速すると言われているデジタルトランスフォーメーション(DX)。テレワークが進み、デジタルチャネルを通じた営業活動が広がるなど、デジタル化が遅れていると言われる製薬業界にも変化が見え始めました。製薬業界では今、DXに対してどのような動きがあり、その先にはどんな世界が待っているのか。デロイト トーマツ コンサルティングのコンサルタントと議論します。(連載の全記事はこちら) CureAppの保険適用、どう見る? 前田雄樹(AnswersNews編集長):デジタルセラピューティクス(DTx)への注目が高まる中、11月11日の中央社会保険医療協議会(中医協)で、国内初となる治療用アプリ「CureApp SC」(CureApp)の保険適用が了承されました。特定保険医療材料としてではなく、新技術料として既存の技術料を準用する形で2450点(2万4500円)という保険点数
よいホームページとはどんなものでしょうか。病院からホームページ制作の依頼をいただくとき、多くの方は「きれい」「読みやすい」「わかりやすい」といった想いをまず口にされます。確かに印象がよく、情報が整理されていることは大事な要素ではありますが、それとは一線を画し、社会状況や人口動態からホームページはどうあるべきかを病院職員の立場から語る下記の記事に衝撃を覚えました。 この記事で急性期病院が患者獲得に必要なものとされているのは、今日現在「地域医療連携の強化」であり、メインターゲットである高齢層の患者は積極的な情報収集をして能動的に病院を選択している状況にないとし、患者をターゲットにしたホームページを開設・運用していても集患に大きなインパクトは生まないという分析をしています。 一方で未来に視点を向けたとき、その状況は変わっていくはずと考え、「インターネットを使いこなす人間が患者になったら」を想定し
先日参加したネプラスユーですが、自分が2つパネルディスカッションを担当していたこともあり、パンテーンのメモを公開した後すっかり燃え尽きてしまったんですが。 LVMHの方のデジタルトランスフォーメーションの基調講演のメモを取っていたのを思い出したので今更ながら公開させて頂きます。 このセッションはLVMHグループでアジアのデジタル戦略をリードするWendy Chanさんによるもので、いかにLVMHをデジタルトランスフォーメーションしているかというお話しでした。 Wendy Chanさんはデジタル部門の責任者なんですが、最後の井上さんの質問に、タイトルに入れたように「私の最終的なゴールは、最終的にデジタル部門が消滅すること。それが成功の証」という趣旨のことをさらっと発言されていたのがメチャメチャ印象的でした。 ちょっと最近日本ではデジタルトランスフォーメーションとかDXというキーワードが、また
デジタルトランスフォーメーションを成功に導く秘訣とは? 様々なメディアで「デジタルトランスフォーメーション」というキーワードを頻繁に目にするようになった。ITを駆使した変革がこれまで以上に重要性を高めていることの象徴といえるだろう。AIやIoTを例に挙げるまでもなく、あらゆるものがデジタル化され、つながっていく中で、そこからどうやって他にはない価値を生み出していくかが企業には求められている。 同様に、最近よく聞かれる言葉に「SoE(Systems of Engagement=絆のためのシステム)」※1がある。これは、従来のERP(統合基幹業務システム)に代表される「SoR(Systems of Record=記録のためのシステム)」※2ではなく、目まぐるしく変化するビジネス環境に対応するために、顧客や取引先との関係性に着目しようという考え方だ。 経営とITをめぐるこうした大きな流れの中で、
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