さんま コロナワクチン接種しない意向のワケ「ここで打つと体が…」（スポニチアネックス） - Yahoo!ニュース
お笑いタレントの明石家さんま（65）が15日、パーソナリティーを務めるMBSラジオ「ヤングタウン土曜日」（土曜後10・00）に出演。新型コロナウイルスのワクチンについて、接種しない意向を示した。 【写真】2人とも若い！…33年前のさんまとタモリ 「僕は打たないつもり。誰かに回してあげたい。俺は打たないからね」と明言。「ていうのは、今まで菌にかかったことないから。1回もないんですよ。ここでワクチン打つと、体が変わってしまうんで」と理由を説明し「俺は打たないっていう」と繰り返した。 「打ちたい人は打って。俺らみたいに『打たない』って心に決めた人の分、余ってんねんから。打ちたい人から打ってええと思う」と語っていた。
米国共和党の温暖化懐疑論は科学に無知だからではない
地球温暖化の「科学は決着」していて「気候は危機にある」という言説が流布されている。それに少しでも疑義を差しはさむと「科学を理解していない」「科学を無視している」と批判されるので、いま多くの人が戦々恐々としている。 だが米国の共和党側は、科学を知っているからこそ「気候危機」など嘘だと知っているのだ。 これを裏付けるデータがあるので紹介しよう。 以前筆者は、 ・温暖化は米国では党派問題であり、民主党側は気候危機と訴えるが、共和党側はそれを否定しており、極端なCO2削減など不要と考えている。 ・「バイデン政権がなすべきこと」として共和党が挙げた政策の中で温暖化対策は最下位だった。 ということを述べた。そして、この理由として、 ・米国では「気候危機」説に否定的な研究者が議会で証言し、またメディアで活躍して、正確な情報を提供している。 ということも書いた。 以下の図は、米国の一般社会調査(Gener
リモート中「サボってないか監視する上司」の、救いがたい勘違い
「まるで監視です。小学生じゃあるまいし、なんでこの年になってサボってないかどうかを見張られなきゃいけないのか。だから、リモートはいやなんですよ。出社したほうがよほどいい」 あきれ顔でこう話すのは、某大手企業に勤める30代後半の男性社員です。 彼の会社では1回目の緊急事態宣言以降、リモート勤務が進められてきました。最初の頃は、“痛勤地獄”から解放され、社員の間でも好評でした。しかし、他の多くの会社がそうだったように、「リモート勤務は生産性を低下させる」「コミュニケーションが取りづらい」「サボってるんじゃないかと疑われるのは心外」などの不満が相次いだといいます。 そこで一部の職種をのぞき、リモートは申請ベースで許可されることになりました。 その際、会社が取り入れたのが「監視システム」。PCをクリックするだけで、業務開始と終了が記録され、席を立つ時にもいちいち「退席」ボタンを押す。また、勤務時間
コロナ死者数、大阪で突出 ４月以降、全国の３割 重症者急増、入院率１０％に：朝日新聞デジタル
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「7月中の接種完了を」 高齢者ワクチンで総務省が太田市長に電話で念押し 政府の姿勢浮き彫りに | 上毛新聞社のニュースサイト
希望する高齢者への新型コロナウイルスワクチンの接種完了時期の見通しに関する国の調査に絡み、総務省の担当課長が群馬...
菅首相 調査結果に“ショック”…「間抜けなコメント」と非難（女性自身） - Yahoo!ニュース
菅義偉首相（72）が5月13日、高齢者のワクチン接種について会見で言及。そこで“7月末までの完了は不可能”と回答した自治体が複数あったことについて「ショックだった」と発言した。ネットでは厳しい声が相次いでいる。 【写真あり】「報告を受けてショックだった」と話した菅首相 菅首相は先月23日、高齢者に対する新型コロナウイルスのワクチン接種を7月末までに終わらせるとの目標を掲げた。ところが政府が調査したところ、全国で14％以上もの自治体が“7月末までに終わらない”と回答した。そこで『毎日新聞』によると菅首相は「報告を受けてショックだった」と苦笑。そして「7月いっぱいで終えることができるよう、ぜひ協力してほしい」と述べたという。 「ショックだった」とあたかも“青天の霹靂”のように話すが、かねてからこの目標は疑問視されていた。『NHK NEWS WEB』によると先月26日に野党が開いた会合で、“7月
日本維新の会 「ベーシックインカム」導入を重点政策の1つに | NHKニュース
日本維新の会は、新型コロナウイルスの感染拡大で社会のセーフティーネットの弱さが浮き彫りになったとして、すべての国民に無条件で一定額を支給する「ベーシックインカム」の導入を重点政策の1つに掲げ、実現を目指していくことになりました。 「ベーシックインカム」は、すべての国民に無条件で一定額を支給する社会保障政策で、格差拡大や貧困などの解決手段の1つとして世界的に関心を集め、ヨーロッパなどでは実証実験も行われています。 日本維新の会は、新型コロナウイルスの感染拡大で日本でも社会のセーフティーネットの弱さが浮き彫りになったとして、「ベーシックインカム」の導入を重点政策の1つに掲げ、経済成長と格差是正の両立実現を目指していくことになりました。 具体的には、国民1人当たり月額6万円から10万円を支給すれば、低所得者層などの可処分所得が増え、経済成長と格差是正の両立が図れるとしています。 実現には年間10
安倍前首相に復権の兆し 再々登板に渦巻く警戒と熱視線：朝日新聞デジタル
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梅村みずほ 【STOP！児童虐待】日本維新の会 参議院議員 大阪府選挙区 on Twitter: "まさに「道徳」しかも〝模範解答ができる道徳〟ではなく〝腹落ちする道徳〟の必要性を感じており、今日は取り寄せた教科書をざっと確認していたところです。子どもたちには、権利には義務が、自由には責任が伴い、人格を磨き上げることがいかに重要… https://t.co/zlzWui5qGO"