「パスワードを付箋に貼って管理してはいけません」――。筆者が学生の頃に初めてパソコンを購入した際そう教育を受けたが、「何を当然のことを」と笑った記憶がある。もちろんこれまで一度もパソコンに付箋を貼ってパスワードやIDなどを管理したことはない。ところが最近、困ったことにこうしたパスワード管理をしたくなる気持ちが多少分かるようになってきてしまった。 アルファベットの大文字と小文字に加えて、数字や記号を織り交ぜた8文字以上でパスワードを設定するよう促されるケースも多い。確かにいろいろな文字種を含んだパスワードのほうが第三者は容易に推定できず、不正アクセスを受けるリスクを低減できる。 ただ頭ではパスワードの「お作法」を理解している一方で、最近パスワードを覚えておくのに苦労を感じつつある。社会人になって様々なサービスを使いながら仕事をするようになり、管理するパスワードが増えてきたからだ。加えて定期的

世界3大クラウドが進化を続けている。米Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス）の「AWS（Amazon Web Services）」、米Microsoft （マイクロソフト）の「Microsoft Azure」、米Google（グーグル）の「Google Cloud」である。最近ではDX（デジタル変革）推進のニーズを受けて、アジャイル開発や高度なデータ分析に必要な機能に注目が集まる。今どのクラウド、どのサービスが秀でているのか。3大クラウドのサービス内容、機能、サポートなどについて39項目で徹底比較する。 今回は、3大クラウドが提供するデータベースサービスを比較する。リレーショナルデータベース（RDBMS）、NoSQLデータベース、データウエアハウス（DWH）の順で、2018年からの5年の進化を見ていこう。 まずはRDBMSである。最近のユーザーの利用動向を見る

日経クロステックが2022年10月に実施したプログラミング言語の利用実態調査によると、メインで利用するプログラミング言語で最も回答が多かったのが「Java（ジャバ）」、2位は「Python（パイソン）」だった。ところが、このランキングでトップ10にも入っていないプログラミング言語が、毎年50万人近く受ける試験に採用される。そんな“謎”のプログラミング言語が「DNCL」だ。 DNCLなんて聞いたことがないというITエンジニアもいるだろう。筆者も高校生の息子に昨年聞いたばかりだ。DNCLを採用した試験とは何か、なぜ、どんな問題に採用されたのか。謎のDNCLに迫った。 試験のためのプログラミング言語 DNCLとは「共通テスト手順記述標準言語」と呼ばれるプログラミング言語で、大学入試センターが実施する「大学入学共通テスト」（2020年までは「大学入試センター試験」）で使用している言語だ。DNCLは

クラウドサービスを使い、サーバーレスでプログラムコードを実行する「FaaS（ファンクション・アズ・ア・サービス）」を構築する企業が相次いでいる。AWS Lambda（ラムダ）に代表されるFaaS基盤のクラウドサービスを利用すれば、開発者は仮想マシンやコンテナなどの実行環境を構築・管理する必要がなくなり、開発のスピードアップに寄与する。コードの実行が終わると必要に応じてITリソースを解放する仕組みなので料金が比較的安く、コスト削減にもつながる。 FaaSの構築はDX（デジタル変革）に向けたシステム開発・改善のスピード向上や、クラウドコスト削減などに欠かせない。SBI生命保険はFaaSによってETL（抽出／変換／ロード）を実装しデータウエアハウス（DWH）システムを構築した。DWHプロジェクトの軌跡を見ていこう。 管理コストや作業負荷をFaaSで解消 「経営の意思決定に必要なデータや分析処理を

Windowsには「コマンドプロンプト」というシェル（コマンド実行環境）がある。キーボードで命令（コマンド）を入力してファイル操作などの作業が可能だ。通常のアプリではできないことができたり、エクスプローラーだと手間がかかる作業が一瞬で終わることもしばしば。パソコン上級者を目指すなら基礎知識としてぜひ押さえておきたい。 パソコンの上級者は「コマンドプロンプト」をうまく活用している。Windowsが持つキーボード主体の操作インタフェース（シェル）だ。通常のWindowsは主にマウスで操るのに対し、コマンドプロンプトは各種のコマンド（命令）をキーボードで入力する（図1）。実は大昔のパソコン用OS「DOS（ドス）」はこれで操作していた。現在も役立つケースがあり、エクスプローラーだと面倒な作業を難なくこなしたり（図2）、OSの高度な機能を呼び出したりできる。 図1　コマンドプロンプト（左）はWind

今回の通信障害では、音声電話やSMSが一時つながらなくなったほか、データ通信がつながりにくかったり途切れたりといった状態になった。影響を受けた回線数は7月3日午前11時時点の概算で最大約3915万回線。内訳はスマートフォン・携帯電話が同約3580万回線、MVNO（仮想移動体通信事業者）向け回線が同約140万回線、IoT（インターネット・オブ・シングズ）回線が同約150万回線、「ホームプラス電話」回線が同約45万回線。 通信障害のきっかけとなったのは、メンテナンスの一環としてモバイルコア網と全国各地の中継網をつなぐコアルーターのうち、1拠点で旧製品から新製品へ交換する作業。これに伴い通信トラフィックのルート変更を実施している際に「VoLTE交換機でアラームが発生した」（高橋社長）。確認したところ「ルーターのところで何らかの不具合が起き、一部の音声トラフィックが不通になったことが判明した」（同

ビックカメラが米Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス、AWS）と米Salesforce（セールスフォース）の各クラウドサービスを全面採用し、システム内製に乗り出す。日経クロステックの取材で2022年6月13日までに分かった。投資額は数十億円規模に及ぶとみられる。 オンプレミスで稼働する既存の基幹システムをAWSに移行しダウンサイジングするほか、ローコード開発が可能なセールスフォースのPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）「Salesforce Lightning Platform」を導入し、開発の内製化により脱ベンダー依存を進める。日本ではまだ導入事例が少ない米ミュールソフトのAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）型接続ツール「Anypoint Platform」なども取り入れる方針だ。同ツールは米国の大手小売業で採用が進んでい

インターネット関連技術の標準化を手掛けるIETF（Internet Engineering Task Force）は2022年6月6日（米国時間）、通信プロトコル「HTTP/3（HyperText Transport Protocol/3）」を「RFC 9114」として勧告した。HTTP/3はインターネット通信の多くを占めるWebにおける通信プロトコルの最新版である。 最大の特徴は、トランスポートのプロトコルに「QUIC（Quick UDP Internet Connections）」を採用した点。QUICは2021年にIETFで「RFC 9000」として勧告された。その名前が示すように、TCP（Transmission Control Protocol）ではなく、UDP（User Datagram Protocol）に基づくプロトコルだ。TCPが備えていた再送制御の仕組みや、TLS（Tr

「円安の影響でクラウドの利用料金が増大している。対策を検討中だ」。Amazon Web Services（AWS）のユーザーで、母親向け情報サービス「ママリ」を運営するコネヒトの永井勝一郎テクノロジー推進部部長は、2022年3月からの急激な円安によるクラウドコストの増大について不安を語る。 2022年6月1日の為替レートは1ドル129.4円（東京外為市場のスポットレート、17時時点）。同年3月1日の1ドル115.04円（同）に対して、12.5％円安に振れた計算だ。2021年6月1日のレート、1ドル109.45円（同）と比べると、18.2％の円安である。 円安はユーザーのクラウド利用コストに直接影響を及ぼす。AWSをはじめとして、海外のクラウドサービスでは日本のユーザーであっても、日本拠点（リージョン）のサービスだけを使おうとも、ドル払い（ドルによる単価料金を設定し直近の為替レートで円での支

三井住友銀行は2022年5月1日、4月30日に発生したシステム障害が一部サービスを除いてほぼ解消したと明らかにした。障害箇所と思われるエリアを特定し、そこを回避する形でシステムの復旧作業を進めたという。詳しい原因について「引き続き調査中」（同行広報）としている。 同行によると、5月1日午前1時ごろからサービスを順次復旧させ、現在は一部の外部と連携しているサービスを除いて、つながりにくい状況は解消しているという。今回のシステム障害を巡っては、4月30日午後5時35分ごろから、勘定系システムとATMチャネル間のシステム接続が不安定になり、同行やコンビニATMの一部取引などが利用しづらくなった。 関連記事： 三井住友銀行でシステム障害、勘定系とATMとの接続が不安定に

楽天グループは2022年4月19日、ユーザーの属性情報や行動情報などを分析するデータベース（DB）である「楽天スーパーDB」の稼働環境に、米Google（グーグル）のクラウドサービス「BigQuery」を採用したと発表した。これまでオンプレミス環境のデータウエアハウス（DWH）で管理していた数ペタバイト級のデータを、クラウド上のDWHサービスであるBigQueryに移行する。 楽天スーパーDBとは、同社が世界中で展開する70以上のサービスを使うユーザーの情報を分析する巨大なDBだ。グループ共通IDである「楽天ID」のアカウント数は、日本国内で1億を超える。蓄積した情報は、サービスのパーソナライズ機能やレコメンデーション機能、行動ターゲティング広告機能などに使用している。 日経クロステックの取材に応じた楽天グループのロヒット・デワン執行役員Cloud Platform Supervisory

大阪府守口市で2021年12月、工事中のシールドトンネル内に作業員が2日間にわたって閉じ込められた事故で、掘削した土砂を収める容器の蓋が外れ、土砂があふれ出ていたことが関係者への取材で分かった。あふれた土砂が坑内に堆積し、作業員の退路を塞いだ。シールド機やセグメントに異常はなかった。

同プロジェクトでは、全国約1200店の売り上げや物流などのデータを処理する大規模な基幹システムをオンプレミス環境から米オラクルのパブリッククラウドサービス「Oracle Cloud Infrastructure（OCI）」に移行させた。現在は同システムと連携する顧客向けサービスなど数十種類のアプリケーションを内製によって開発中で、2022年3月以降段階的にリリースする予定だ。基幹系のためクラウド上につくったIT基盤は、今やエディオンのIT戦略を支える重要な礎となっている。

セメント系建設3Dプリンターは、ノズルを移動させながらモルタルを吐出して積層し、大型の構造物を造形する技術。複雑な形状の構造物を、型枠を用いずにつくることができるため、デザイン性の向上や工期短縮などの効果を見込める近未来の技術として、国内外で開発が進んでいる。2019年創業のポリウスは、門形のプリンターを自社で開発しているスタートアップ企業だ。 今回、ポリウスが印刷した建物は幅約6m、奥行き約3～4m、高さ約3m。延べ面積約18m2の平屋で、用途は倉庫だ。群馬県渋川市内の、戸建て住宅が立つ敷地内に増築した。建築確認は同市に申請し、22年1月24日付で確認済み証を取得している。 構造種別は鉄骨造。6本の柱で屋根を支える構造だ。3Dプリンターを用いて複雑な曲面を描く壁を印刷した。設計・施工はMAT一級建築士事務所（群馬県東吾妻町）が担当。建設資金は同社が拠出している。

NTT西日本は2022年1月28日、光回線の受付システムで2021年5月に発生したシステム障害について改めて記者会見を開いた。このなかで同社は、新規申し込みから開通までの所要時間について、光ファイバーの新規敷設などを伴う一部の契約を除きシステム障害の発生前と同程度に回復したと明らかにした。 一方、2021年6月の受け付け再開以降も工事時期の遅延が相次いだことにも言及。小林充佳社長は「トラブルが起こってから8カ月の間、お客さまや事業者、ならびに事業者が提供するサービスをご利用の皆さまなどに多大なご迷惑、ご心配をおかけしたことを改めて深くおわび申し上げる」と陳謝した。 今回のシステム障害では、旧システムから新システムへの移行に際し、移行前に受け付けて移行後に工事予定だった約26万8000件の「仕掛かり中データ」のうち、約12万3000件がエラーとなった。住所表記などが新システムの入力規則に合わ

「種まき〔播種（はしゅ）〕から収穫、番重（ばんじゅう）＊1に詰めるまでの作業を全て自動化した植物工場のシステムは、私たちが知る限り他には例がない」 FAMS（新潟県見附市）代表取締役社長の森田卓寿氏は、同社が開発し、2021年10月に提供を開始した植物工場システム「アグリネ」についてこう説明する＊2。従来型の植物工場システムに比べて大幅な省人化を実現。同社は、国内の食品メーカーやファミリーレストランなどはもちろん、海外も視野に入れて新市場の開拓に挑む。

LIXILとグループ会社の一部は、東京・江東のWINGビルから東京・品川の住友不動産大崎ガーデンタワーへ本社を移転する。コロナ禍でテレワークが浸透したことが理由だ。移転によって本社面積を9割減らし、運用費の削減や資本効率の向上を図る。2021年12月6日に発表した。 移転は22年8月を予定している。計4棟から成るWINGビルでの業務は、1棟を除いて23年3月までに終了する。発表後、23年3月の引き渡しを目指して土地と建物の売却手続きを始めた。21年12月中旬時点で売却先は決まっていない。 WINGビルの外観。「LIXIL」の看板を掲げた手前の建物がKAZE棟、その右奥に立つ白い建物がHIKARI棟。中央奥の建物がHOSHI棟（写真：LIXIL） 移転先の住友不動産大崎ガーデンタワーでは、2フロアで計約6600m2を借りる。WINGビルの延べ面積の約11％だ。オフィス面積を約9割減らすという

デジタル庁は2021年10月、政府や地方自治体が共通で使う「ガバメントクラウド」の調達先として、米Amazon Web Services（AWS）と米Googleの2社を選定した。第1段となる調達からは、デジタル庁が進めるIT調達改革の意欲が伝わる。 標準的なパブリッククラウドを価格重視で選べるようにしながら、性能や技術基準は妥協しない。先進技術を積極に取り込んでいく姿勢も鮮明にした。国産勢など、企業や行政の個別ニーズに応えたプライベートクラウドを強みとするベンダーには参入への高いハードルが課された。 デジタル庁はAWSのコピーが欲しいのか 一方で調達手法に課題も残した。調達先に求めた約350もの技術的要件には、単に規模の大きさを求めたような必然性が見えにくい要件が多く混在しているからだ。業界リーダーであるAWSなどの現仕様をそのまま複製したように見える要件もある。 自動翻訳や音声認識など

米AMD（Advanced Micro Devices）は2021年11月8日（現地時間）にオンラインのプライベートイベント「AMD Accelerated Data Center Premiere」を開催し ニュースリリース 、データセンター向け新製品を複数発表した。競合の米NVIDIA（エヌビディア）の製品比で性能4.9倍というGPGPU（General Purpose GPU）の「Instinct MI200シリーズ」 ニュースリリース や、「3D V-Cache」と呼ぶ縦積みSRAMダイを搭載したMPUの第3世代EPYCプロセッサー、Zen 4コアを集積する第4世代EPYCプロセッサーなどが紹介された。

「プロジェクトマネジャーの教科書」とも呼ばれる「PMBOKガイド」第7版の日本語版書籍が2021年11月1日に発売される。第6版は重量が2kgあったが、新版は800gと一気に軽くなった。プロジェクトの流れをまとめたプロセスの記載が姿を消し、プロジェクト運営を成功させる「原理・原則」が前面に出るなど構成が大きく変わったことが影響した。変化が激しい時代に対応するため、開発プロセスにかかわらず活用できるように転換した。 米PMI（Project Management Institute）が発行したPMBOKガイド第7版は、従来版とは全く異なる構成になった。翻訳作業に中心的に携わったPMI日本支部の庄司敏浩標準推進委員会委員は「プロセス中心の構成をやめた」と説明する。 第6版までのPMBOKガイドは、QCD（品質・コスト・納期）をはじめとする要求事項を満たして円滑に成果物を作り上げることを重視して