上場インデックスファンド世界株式（MSCI ACWI）除く日本
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。 ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。 ※MSCI ACWI ex Japanインデックスに関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。 ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保障するものではありません。 ファンドの特色 当ファンドは、主として別に定める投資信託証券の一部またはすべてに投資を行ない、信託財産の１口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI ACWI ex Japanインデックスの変動率に一致させることをめざして運用を行ないます。 受益権を東京証券取引所に上場しており、取引時間中であればいつでも売買が可能です。 売買単位は10口単位です。（有価証券届出書提出日現在） 売買手数料は、取扱会社が定めるものによります。 取引方法は原則として株式と同様です。 ※詳しくは、取扱会
ETFとは？
ETFとは、東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託です。特定の指数、例えば日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）等の動きに連動する運用成果をめざし、運用されるインデックス型と、そのような連動対象指数を定めないアクティブ型のETFがあります。 ETFは特定の指数に連動するインデックス型から始まりました。市場急落時に、売買シェアが上昇し、純資金流入となった銘柄として注目されたのが、ETFでした。市場の上がり下がりでパフォーマンスが容易に把握でき、運用の透明性が高いことが注目されました。 ETFは、“Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれています。連動する指数は株式だけでなく、債券、REIT（リート）、通貨、コモディティ（商品）の指数もあります。投資先も日本から海外に広がり、投資しにくい国と地域と資産に手軽に投資ができるようになりました。
ETF 知って役立つJoJoマーケット Vol.66 『日本株式の季節性に注目すると？』
過去を振り返ると、日本株式は年前半にパフォーマンスが堅調となる傾向がみられています。 これは、米国の投資家や日本の機関投資家といった日本株式市場における主要な投資主体が、新年および新年度である1月や4月などに、株式を買う動きに出やすいといった季節性などが影響しているとみられます。また、3月本決算企業の通期実績や翌期の見通しが発表される5月頃までは、企業業績に対する期待が高まりやすいことなども株価の支援材料となっているようです。さらに、下図からは、この時期、日本株式の中でも小型株の動きが全体（TOPIX：東証株価指数）を上回っていることがわかります。全体が上昇傾向にある中、投資家のリスク許容度が高まりやすく、比較的値動きが大きい小型株が選好されやすいことが背景にあるとみられます。株式市場が毎年このような動きになるとは限りませんが、こうした季節性に注目する投資家が多いことなどを踏まえると、日本
日興AMニュースレター
■ 当資料は、日興アセットマネジメントが利上げとその影響についてお伝えすることなどを目的として作成した資料であり、特定ファンドの 勧誘資料ではありません。また、当資料に掲載する内容は、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。 ■ 投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。 したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、 投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 1/4 ■利上げとは？ 利上げとその影響について 利上げとその影響について 2015年7月13日号 中央銀行が政策金利を引き上げることをいいます。 中央銀行は、民間銀行や政府に資金を融資するだけでなく、通貨を発行できる、各国に設立された銀 行です。例えば、日
楽読（ラクヨミ）
■当資料は、日興アセットマネジメントが市況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘 資料ではありません。また、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解は当資料 作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■投資信託は、値動きのある資産（外貨建 資産には為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことが あります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書（交付 目論見書）をご覧ください。 0.6 1.0 1.4 1.8 2.2 2.6 3.0 35 40 45 50 55 60 65 10年 11年 12年 13年 14年 15年 対米ドル（右軸） 対円（左軸） （リラ） リラ
上場インデックスファンド海外先進国株式（MSCI-KOKUSAI)
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。 ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。 ※MSCI-KOKUSAIインデックスに関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。 ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保障するものではありません。 ファンドの特色 当ファンドは、主として別に定める投資信託証券の一部またはすべてに投資を行ない、信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI-KOKUSAIインデックスの変動率に一致させることをめざして運用を行ないます。 受益権を東京証券取引所に上場しており、取引時間中であればいつでも売買が可能です。 売買単位は10口単位です。（有価証券届出書提出日現在） 売買手数料は、取扱会社が定めるものによります。 取引方法は原則として株式と同様です。 ※詳しくは、取扱会社へお問い合わせください
上場インデックスファンドTOPIX
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。 ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。 ※「東証株価指数（TOPIX)」の著作権などについてはファンドの特色–「「TOPIX」の著作権などについて」をご覧ください。 ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保障するものではありません。 ファンドの特色 TOPIX（東証株価指数）に採用されている銘柄の株式に投資を行ない、TOPIXの計算方法に従ってポートフォリオを構成し、原則としてそれを維持することにより、基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざします。 受益権を東京証券取引所に上場しており、取引時間中であればいつでも売買が可能です。 売買単位は1口単位です。（有価証券届出書提出日現在） 売買手数料は、取扱会社が定めるものによります。 取引方法は原則として株式と同様です。 ※詳しくは、取扱会社へお問い合わせくださ
「日本郵政株式/グループ株式ファンド」を設定～ 三井住友信託銀行にて10月5日に募集開始 ～
2015 年 9 月 18 日 プレスリリース 日興アセットマネジメント株式会社 「日本郵政株式／グループ株式ファンド」を設定 ～三井住友信託銀行にて 10 月 5 日に募集開始～ 日興アセットマネジメント株式会社（以下、「日興アセット」）は、追加型投信「日本郵政株式／グループ 株式ファンド」を 2015 年 10 月 15 日に設定、運用を開始する予定です。三井住友信託銀行株式会社（以 下、「三井住友信託銀行」）が 10 月 5 日より全店舗並びにインターネットバンキング・テレフォンバンキング で募集を行ないます。 三井住友信託銀行と日興アセットが協働し、11 月 4 日に上場予定の日本郵政グループ 3 社（日本郵政 株式会社、株式会社ゆうちょ銀行、株式会社かんぽ生命保険）に 1 万円と少額から 3 銘柄に投資いただ ける投資信託を開発しました。 投資対象である 3 社は、経営基盤の安定
「中華圏株式ファンド（毎月分配型）／愛称：チャイワン」中国株式市場の中長期的な上昇期待
販売用資料 Fund Information 本レポートでは、足元の中国の株式市場の動向や経済動向をお伝えするとともに、今後の見通しなどに 当 ド 投資顧問会社 ある 興 セ ト ネジメ ト ジ リ ドから メ トを 中華圏株式ファンド （毎月分配型） 愛称： チャイワン 中国株式市場の中長期的な上昇期待 2015年7月7日 日興アセットマネジメント株式会社 250 上海A株指数（中国） H株指数（香港） ついて当ファンドの投資顧問会社である日興アセットマネジメント アジア リミテッドからのコメントを ご紹介させていただきます。 主要株価指数（現地通貨ベース）の推移 （2010年1月初～2015年7月6日） 景気 世界の 株価動向 2015年以降の騰落率 （2014年12月末～2015年7月6日） 中国本土市場は、2015年に入り、中国の経済指標が弱含むなか、政策期待を背景に急上昇し、
Vol.970 ニュージーランドの利下げについて｜日興アセットマネジメント
ニュージーランド準備銀行（中央銀行）は6月11日の金融政策決定会合で、政策金利を従来の3.50%から3.25%へ引き下げることを決定しました。市場では政策金利が維持されるとの見方が優勢だったことから、今回の決定を受けてニュージーランド・ドル（以下、NZドル）が売られ、対米ドルで約5年ぶりの安値水準となりました。なお、対円では1NZドル＝86円台半ばと、今年2月初めに見られた水準にまで低下しました。 ニュージーランド経済は、過去に比べて低い金利水準や移民の流入増加、活発な建設投資、燃料価格の低下などを背景に、先進国の中でも堅調に推移しています。しかし、ニュージーランド準備銀行は、乳製品を中心とする同国の輸出品の価格下落や足元での原油価格の持ち直しなどを背景に、今後、国内需要の鈍化やインフレ率の下振れが見込まれるとして、今回、約4年ぶりとなる利下げに踏み切っただけでなく、追加利下げが必要となる
フォローアップ・メモ
2013年8月29日 ブラジル・レアルの動向について 米国の量的緩和の早期縮小観測が強まり、それに伴なった資金の巻き戻しなどから、新 興国通貨は下落基調が続いています。その中でも、ブラジル・レアルの下落幅が大きく なっています。 ブラジル・レアル（対円）とブラジル政策金利の推移 （円） （2006年1月初～2013年8月27日） ブラジル・レアル （左軸） ※ブラジル中央銀行は8月28日に政策金利 を0.5％ポイント引き上げ9.0％としました。 （％） レ ア ル高 80 70 70 60 50 21 18 15 12 9 6 レ ア ル 安 40 40 30 06 07 08 09 10 政策金利 （右軸） 11 12 13 （年） 信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成 ブラジル・レアル下落の要因 （1）期待を裏切った政策 ブラジ
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