ETFの特色
ETFは、ETFの需給に応じて、発行済み口数が増減する特徴を持っています。その口数が増減することによって需給調整が行なわれます。 ETFを市場で買いたい投資家が増える（＝需要が増える）と、ETFの市場価格はETFの基準価額（純資産価値の取引単位当たりの価値）に対して高くなります。その場合、指定参加者は、株式を市場で調達し、その株式でETFの設定申込みを行ない、ETFを市場で売却します。ETFは売られ（価格が下がる）、株式は買われる（価格が上がる）こととなり、両者の価格は均衡する方向に力が働きます。 逆にETFの需要が少ないときには、ETFの市場価格はETFの基準価額（純資産価値の取引単位当たりの価値）に対して安くなります。その場合、指定参加者は、ETFを買い付け、そのETFの中の株式を取り出し、その株式を市場で売却します。ETFは買われ（価格が上がる）、株式は売られる（価格が下がる）ことと
上場インデックスファンド豪州リート（S&P/ASX200 A-REIT）
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。 ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。 ※S&P/ASX200 A-REIT指数に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はスタンダード＆プアーズファイナンシャルサービシーズエルエルシーおよびtheASX Operations Pty Ltd (“ASX”)に帰属します。 ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保障するものではありません。 ファンドの特色 当ファンドは、主として別に定める投資信託証券の一部またはすべてに投資を行ない、信託財産の１口あたりの純資産額の変動率を円換算したS&P/ASX200 A-REIT指数の変動率に一致させることをめざして運用を行ないます。 受益権を東京証券取引所に上場しており、取引時間中であればいつでも売買が可能です。 売買単位は10口単位です。（有価証券届出書提出日現在） 売買手数
[PDF]日興アセットマネジメント「「3.11」から１年、日興セットマネジメントがお伝えしたいこと 人が前を向く力とマーケットの回復力」
日興ＡＭファンドアカデミー ベーシック 日興アセットマネジメントが 2012.3 お伝えしたいこと 東日本大震災から１年が経ちました。被災地の皆様には謹ん でお見舞い申し上げます。 一日も早い復興を願うばかりですが、一方で「ポスト３.１１」とも いうべき新しい価値観や考え方も芽生えてきているようです。 そしてそれは資産運用にも少なからず影響があるものだと、 日興アセットは考えています。 私たちが認識させられたもの 「３.１１」から１年、 人が前を向く力とマーケットの回復力 ２０１２年の日本と世界経済 今後の資産運用の枠組み □当資料は、日興アセットマネジメントが投資信託についてお伝えすることなどを目的として作成した資料であり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、当資料 に掲載する内容は、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解は当資料作成時点
マンスリー・マーケット｜日興アセットマネジメント
投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 当資料は、日興アセットマネジメントが経済、市況ほか、投資環境などについてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
「日興グローイング・ベンチャーファンド」地道な調査活動を通じて積み重ねてきた良好なパフォーマンス
■当資料は、投資者の皆様に「日興グローイング・ベンチャーファンド」へのご理解を高めていただくことを目的と して、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、当資料作成時点のもので あり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。 1/11 Fund Information 販売用資料 54.6% 20.9% 18.6% 0% 10% 20% 30% 40% 50% 60% 60 80 100 120 140 160 180 200 16年1月 16年7月 17年1月 17年7月 基準価額（税引前分配金再投資ベース） TOPIX（東証株価指数、配当込） 東証マザーズ指数（配当込） 2017年11月29日 日興アセットマネジメント株式会社 ＜当ファンドの基準価額（税引前分配金再投資ベース）および主要指数の推移＞ 2016年1月初～2017年1
Vol.1307 過去の好パフォーマンス資産から考える｜日興アセットマネジメント
2017年の金融市場では、米国におけるトランプ政権の政策の不透明感や金融引き締め観測、北朝鮮などを巡る地政学リスクの高まりを背景に、投資家のリスク回避姿勢が強まる局面もみられました。しかし、主要国の景気回復が鮮明になるなか、米税制改革に対する期待や良好な企業業績などを背景に、株式資産は、１年を通して堅調に推移しました。インフレ率の上昇ペースが鈍く、欧米の緩和縮小のペースが緩やかになると見込まれたことも、安心感につながりました。新興国の株式は、中国を中心に新興国の経済成長が加速に向かい始めたことなどを背景に、主要資産のなかで特に大きく上昇しました。また、債券資産は、１年を通して底堅く推移しました。日本株式は、10月の衆議院選挙での連立与党の優勢・勝利などを受けて大きく上昇し、年末には、1992年1月以来の高値をつける展開となりました。日本REITについては、長期金利上昇への懸念などによる資金
低コストのインデックスファンドが最強…というほど単純ではない。
低コストの インデックスファンド が最強 …というほど単純ではない。 2017.8 ＮＩＳＡやｉＤｅＣｏをキッカケに勉強し始めたものの、少しモヤモヤしているあなたに ○当資料は、日興アセットマネジメントが投資信託についてお伝えすることなどを目的として作成した資料であり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。巻末の留意事項のページを必ずお読みください。 1 ノーロード＆低コストの インデックスF以外はゴミ！ 何か怖そう。騙されそう。 面倒くさそう。 …やっぱり、今はいいや。 業者のほとんどは ボッタクリの悪い奴！ とにかく手数料が敵！ 銀行に近づくな！ NISAやiDeCoの影響もあり、 資産運用への関心が増えてきました。 でも、少し勉強し始めてみると、 何だか「油断ならない世界」みたいで、 ひるんでしまう方も多いかもしれません。 最近増えてきた メディアの論調 敬遠する前に、 もう少しフラ
こよみ～コールセンターからの小さなよみもの
□当資料は、日興アセットマネジメントが投資信託の仕組みについてお伝えすることなどを目的として作成した資料であり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。ま た、当資料に掲載する内容は、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解は当資料作成時点のものであり、将来の市場環 境の変動等を保証するものではありません。□投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変 動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書 （交付目論見書）をご覧ください。 1/2 コールセンターでは、毎月分配型など高頻度で分配金が出るファンドの運用成果 についてお客様からお問い合せいただくことがあります。その際、私たちは、「分
上場インデックスファンド日経レバレッジ指数
留意事項 投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、市場取引価格または基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。 当ファンドは、主に上場インデックスファンド２２５および株価指数先物取引にかかる権利を投資対象とするほか、日経平均株価への連動をめざす別の上場投資信託証券や株式へ投資する場合がありますので、上場投資信託証券、株価指数先物取引にかかる権利および株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。 当ファンドの主なリスクは以下の通りです。 価格変動リスク 投資対象とする上場インデックスファンド２２５など
投信講義ライブラリー｜日興アセットマネジメント
YouTube版 [時間:6分01秒] YouTube版 [時間:9分06秒] YouTube版 [時間:5分00秒] YouTube版 [時間:6分54秒] YouTube版 [時間:8分59秒] YouTube版 [時間:10分29秒] YouTube版 [時間:6分44秒] YouTube版 [時間:7分42秒] YouTube版 [時間:9分06秒] YouTube版 [時間:7分06秒] YouTube版 [時間:10分33秒] YouTube版 [時間:10分26秒] YouTube版 [時間:8分44秒] YouTube版 [時間:11分53秒] YouTube版 [時間:4分46秒] YouTube版 [時間:9分16秒] YouTube版 [時間:8分31秒] YouTube版 [時間:8分52秒] YouTube版 [時間:10分45秒] ※ムービーをご覧いただくには、
上場インデックスファンド日本高配当（東証配当フォーカス100）
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。 ※指数は、グラフの始点の基準価額に合わせて指数化しております。 ※「東証配当フォーカス100指数」の著作権などについてはファンドの特色–「「東証配当フォーカス100指数」の著作権などについて」をご覧ください。 ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。 ファンドの特色 当ファンドは、信託財産の１口あたりの純資産額の変動率を東証配当フォーカス100指数の変動率に一致させることをめざして、東証配当フォーカス100指数に採用されている株式および上場不動産投資信託証券に投資を行ないます。 受益権を東京証券取引所に上場しており、取引時間中であればいつでも売買が可能です。 売買単位は10口単位です。（有価証券届出書提出日現在） 売買手数料は、取扱会社が定めるものによります。 取引方法は原則として株式と同様です。 ※詳しくは、取扱
Robotics Report
2016年2月26日 AI（人工知能）とビジネスの未来 このところ「AI（人工知能）」が、テレビや新聞などの各種メディアで取り上げられる機 会が増えています。AIという言葉自体は古くからあり、これまでもたびたび注目され てきました。しかし「ディープラーニング」という新たな手法の登場により、AIは“人工 AI（人工知能）とビジネスの未来 ～東京大学特任准教授 松尾豊氏に聞く 東京大学 工学系研究科 技術経営戦略学専攻特任准教授 松尾 豊氏 知能50年来の革命”と言われるほどに飛躍的進歩を遂げ、再び注目が集まりつつ あります。 本レポートでは、AI研究の第1人者である東京大学の松尾豊特任准教授の講演内 容をもとに、AIの歴史と、AIビジネスの未来についてお伝えします。 ブームと冬の時代を繰り返してきたAI、 ディ プラ ニングの登場で飛躍的に進歩し第3次AIブ ムへ 松尾 豊氏 1946年に世
Vol.777 「物価の上昇」がもたらすもの｜日興アセットマネジメント
内閣府が発表した2014年2月の消費動向調査では、1年後に物価が上昇していると予想する人（消費者）の割合は89.3％と、1年前（2013年2月調査）の同69.5％から大きく上昇しました。国内景気の回復や円安傾向などを背景に身の回りに値上がりするものが増加していることを受け、家計の物価上昇見通しが急速に拡がっていることを確認する内容となりました。実際の物価動向はこうした予想通りになるわけではありませんが、これからモノが値上がりすると考える人が増え、個人や企業の消費が増えれば、この先、実際の物価上昇に影響を与えていくものと考えられます。 物価の上昇は、「お金の価値の目減り」を意味します。モノの値段が上昇し続けると、同じ金額で買えるモノの量が減ってしまうため、実質的にお金の価値が減少したことになるからです。例えば、年率2％で物価上昇が進むと、現在の1,000万円の価値は5年後に906万円、10年
楽読（ラクヨミ）
■ 当資料は、日興アセットマネジメントが市況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘資 料ではありません。また、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解は当資料作成 時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産に は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。 投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご 覧ください。 0 25 50 1990 2000 2010 2020 2030 2040 2050 （ご参考）日本 中国 0 1,000 2,000 3,000 4,000 5,000 6,000 7,0
Vol.1052 過去の好パフォーマンス資産から考える｜日興アセットマネジメント
2015年の金融市場では、米国の景気回復や主要先進国の低金利政策の継続などを受け、春頃にかけて株式やREITが上昇する局面もあったものの、米国の利上げ開始時期を巡る警戒感の高まりに加え、原油安や中国株の急落などの影響を受け、8月には全般的に大きく下落する展開となりました。しかしその後は、中国の政策実施への期待などから、投資家のリスク回避姿勢が和らぎ、先進国の株式やREITは、年末にかけてそれまでの下げ幅を縮める展開となりました。日本株式については、年前半に、主要国の中でも特に上昇した後、世界的に市場が動揺した8、9月に大幅な調整となったものの、その後の回復も比較的大きくなりました。こうしたことから、年間パフォーマンスは堅調となりました。また、新興国資産では、年後半に原油価格が一段と下落したこともあり、株式は年末にかけて軟調となった一方、債券は一年を通じ底堅く推移しました。 過去の主要資産の
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