過剰診断(overdiagnosis)
過剰診断 （overdiagnosis） がん検診はがんによる死亡を防ぐことを目的に、がんによる症状が発現する前に発見し、治療するために行われる。ここには、がんは放置すると進行し致死的となるという前提が存在するが、放置しても、致死的とはならないがんも、一定割合で存在する。端的な例はがんが進行して症状が発現する前に、他の原因で死亡してしまうようながんを早期に発見する場合である。こうした例は、がんの成長速度が極めてゆるやかであったり、極めて早期にがんを発見した場合、あるいは、がんが発見された人が高齢者であったり重篤な合併症を有する場合に生じやすい。このようながんを診断し、治療することは、受診者にとっての不利益につながることから、過剰診断と呼ばれる。
対策型検診と任意型検診 | がん対策研究所
対策型検診とは、集団全体の死亡率減少を目的として実施するものを指し、公共的な予防対策として行われます。このため、有効性が確立したがん検診を選択し、利益は不利益を上回ることが基本条件となります。わが国では、対策型検診として市区町村が行う住民検診が該当します。対策型検診と任意型検診の定義と特徴の詳細はPDF参照してください。 対策型検診をより精緻化した体制は組織型検診であり、北欧や英国ではがん検診により子宮頸がん・乳がん死亡率減少を達成しています。組織型検診の基本は、有効性の確立した検診を行うことにあります。その他の条件としては、対象の明確化、高い受診率の確保、精度管理体制の整備、診断・治療の提供体制整備、検診受診者のモニタリング、検診の評価が求められています。わが国における対策型検診は、公共政策として行われているものの、組織型検診には至っていません。 対策型検診の提供体制としては、特定の検診
滞在時間(sojourn time)
滞在時間 （sojourn time） 検診で発見可能になる時点から、症状出現までの時間。がんの種類によっても異なるが、スクリーニングに用いる方法によっても異なる。新しい方法によって発見されるがんが、従来の方法で発見されるがんに比べて小型化あるいは早期がんの占める率が高くなる場合は、新しい方法による滞在時間が従来の方法よりも延長していることを意味する。滞在時間の延長は、集団全体で見ると、特定の時点での発見可能例の割合（＝有病率）の増加を来たすので、発見率が高くなる。滞在時間があまり長期間に延長すると、症状の出現する前に、他の疾患で死亡する例（過剰診断例）が出現してくる可能性もあるため、2つの検査の精度を比較する場合、滞在時間を考慮に入れる必要がある。
ラテントがん(latent cancer)
ラテントがん （latent cancer） 死亡者の剖検により、はじめて発見される、死因とはならないがん。進展速度が比較的緩やかながんが該当し、その代表例が前立腺がんである。
調査報告 日本CT検診学会
背景：がん検診の有効性については、平成10年3月の「がん検診の有効性評価に関する研究班」報告書（主任研究者 久道茂）をはじめとして、平成11年3月、平成13年3月と過去3回にわたる評価判定が行われている。平成13年には、がん検診の適正化に関する調査研究事業「新たながん検診手法の有効性評価」報告書（主任研究者 久道茂、以下、久道班報告書）が公表された。これらの報告書ではがん検診の有効性評価の重要性について認識が新たにされたものの、実施主体への情報提供が円滑にすすまなかったこともあり、必ずしもがん検診に関する政策決定には直結していなかった。有効性評価の内容については、一般国民のみならず、がん検診を担当する医療従事者（医師、放射線技師、保健師など）の間にも周知されておらず、有効性の確立していないがん検診が、一部の地域や職域、人間ドックなどで行われている。地域における実態は、平成14年度老人保健事
直接的証拠 | がん対策研究所
無作為化比較対照試験はスクリーニングの対象となるがんの死亡率が対照群に比べて検診群で低下するかを検証する試験です（図3）。がん検診の対象となる検診群と非検診群を無作為に割り付けることにより、両方の受診者の特性を近似させ、その上で検診を受けることにより、本当にがんによる死亡が減少するかを長期に渡って追跡し検証します。両者の死亡数を比較検討するものです。 図3 無作為化臨床試験 一方、症例対照研究は、がんの死亡者について過去にがん検診を受診しているかどうかを調べ、その影響を検討するものです（図4）。 図4 症例対照研究 次善の方法とされるコホート試験や症例対照研究では検診受診者の特性であるセルフ・セレクション・バイアスが紛れ込みます。セルフ・セレクション・バイアスとは、検診者の特性を示すバイアスです。検診受診者は健康の増進・保持に関心の高い人が多く、そのために非受診者に比べ対象疾患の罹患率や死
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有効性評価に基づくがん検診ガイドライン作成手順 | がん対策研究所
http://canscreen.ncc.go.jp/pdf/kaitou090507.pdf
http://canscreen.ncc.go.jp/pdf/iganguide1501.pdf
http://canscreen.ncc.go.jp/pdf/shikyukeiguide2.pdf
http://canscreen.ncc.go.jp/pdf/igan_draft141202.pdf
