対策型検診と任意型検診 | がん対策研究所

対策型検診とは、集団全体の死亡率減少を目的として実施するものを指し、公共的な予防対策として行われます。このため、有効性が確立したがん検診を選択し、利益は不利益を上回ることが基本条件となります。わが国では、対策型検診として市区町村が行う住民検診が該当します。対策型検診と任意型検診の定義と特徴の詳細はPDF参照してください。 対策型検診をより精緻化した体制は組織型検診であり、北欧や英国ではがん検診により子宮頸がん・乳がん死亡率減少を達成しています。組織型検診の基本は、有効性の確立した検診を行うことにあります。その他の条件としては、対象の明確化、高い受診率の確保、精度管理体制の整備、診断・治療の提供体制整備、検診受診者のモニタリング、検診の評価が求められています。わが国における対策型検診は、公共政策として行われているものの、組織型検診には至っていません。 対策型検診の提供体制としては、特定の検診

[ublftbo]

“ただし、無症状であること。症状があり、診療の対象となる者は該当しない”