医療AIとは？
医療AIとは？ 「医療AI」とは、AI（人工知能）によって医療の質の向上を目指した取り組みのことで、ゲノム医療、診断（たとえば問診、画像診断）、治療（たとえば手術支援、治療計画の立案）、医薬品開発、介護など、利用領域は多岐にわたります。特に進んでいる領域は、AIによる画像診断支援です。医療技術の発達で読影が必要な医療画像の数が増え、診断する医師の仕事は増えていますが医師の数は増えないため、作業の効率化が課題となっていました。そこで、診断の質を高めつつ医師の負担を軽減するために導入された技術のひとつが、AIによる画像診断支援です。 2022年度の診療報酬改定により、4月から新たに「人工知能技術（AI）を用いた画像診断補助に対する加算（単純・コンピュータ断層撮影）」が、保険適用されることが決まりました。画期的なことであり、AIを用いた画像診断支援の医療領域へのさらなる広がりが期待されています。
産総研：人間と同じ重労働が可能な人間型ロボット試作機HRP-5Pを開発
少子高齢化に伴い、建設業など多くの業種が今後深刻な人手不足に陥ると見込まれており、これをロボット技術によって解決することが急務となっている。また、建築現場や航空機・船舶の組み立てなどの非常に大きな構造物を組み立てる現場では、作業員が危険な重労働作業を行っており、これらの作業をロボット技術によって代替することが望まれている。しかしこれらの大型構造物の組立現場では、ロボットに合わせた作業環境の整備が難しくロボットの導入が進んでいない。人間型ロボットは人間と類似した身体構造を持つので作業環境を変えずに人間の作業を代替でき、重労働作業からの解放が可能となる。 産総研は、川田工業株式会社（現 カワダロボティクス株式会社）を始めとした複数の民間企業と協力してHRPシリーズを開発し、実用化に向けた基盤技術の開発に取り組んできた。HRP-2では二足歩行、寝転び・起き上がり動作、隘路歩行などを実現し、HRP
産総研：職員の懲戒処分について
当研究所臨海副都心センターの職員が、女性宅への住居侵入罪で逮捕、起訴されたことを受け、平成30年6月8日付で当該職員を懲戒解雇いたしました。 当研究所の職員がこのような不祥事を起こしましたことに対して、誠に遺憾に存じますと共に、被害に遭われた方をはじめ、関係者の方々に深くお詫びいたします。
産総研：量子エニグマ暗号トランシーバーを全光ネットワークで検証
発表・掲載日：2018/03/08 量子エニグマ暗号トランシーバーを全光ネットワークで検証 －低遅延で高セキュリティーのネットワーク実現に向けて－ 概要 玉川大学 量子情報科学研究所（東京都町田市玉川学園6-1-1【所長：相馬 正宜】）の二見 史生 教授、加藤 研太郎 教授、谷澤 健 准教授と、国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）データフォトニクスプロジェクトユニット【代表 並木 周】は共同で、量子エニグマ暗号トランシーバー(*1)をネットワークに応用し、安全性を高めた低遅延な全光ネットワーク(*2)技術を実証した。実証実験は、産総研が東京都内で運用を進める回線交換型全光ネットワークのテストベッド(*3)に、玉川大学が開発したギガビットイーサネット(GbE)対応の量子エニグマ暗号トランシーバー（TU Cipher-0）を導入して行われた。実験で
産総研：遺伝子の機能欠損が高い頻度で顕性遺伝することを発見
遺伝子の機能欠損は多くの場合潜性遺伝（注１）すると考えられてきましたが、出芽酵母の必須遺伝子（注２）欠損株の細胞形態（注３）を網羅的に調べた結果、必須遺伝子のうち、約６割の遺伝子の機能欠損が逆に顕性遺伝（注４）することを明らかにしました。機能欠損変異が機能を持つ対立遺伝子（注５）によって補われないことから、顕性が潜性よりも必ずしも優れているわけではないことになります。 ひとつひとつの細胞の形態表現型（注６）を多くの観点から定量的に分析したことにより、多数の遺伝子の機能欠損が顕性を示すことが明らかにできました。 ヘテロ接合型（注７）で遺伝子欠損株（注８）が示した表現型は、遺伝子機能に密接に関係していることを明らかにしました。 この発見は、複雑な生物学的システムの解析や疾患遺伝子の診断、薬剤標的の探索に役立つことが期待されています。 ヘテロ接合型は異型接合体とも呼ばれ、二倍体生物において遺伝子
産総研：多種多様な単原子膜の合成技術を開発
高品質な単原子膜を二次元材料として基板上の任意の位置に確実に成長させる技術を開発 合成時に塩を添加することで、従来は数種類に限られていた単原子膜の種類を47種類まで拡大 高い電子移動度や超伝導を示す単原子膜も合成でき、高機能ナノデバイス開発の加速に貢献 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）ナノ材料研究部門【研究部門長 佐々木 毅】林 君浩 協力研究員（独立行政法人 日本学術振興会（JSPS） 外国人特別研究員）とシンガポール南洋工科大学は、遷移金属カルコゲナイドと呼ばれる物質を二次元材料である単原子膜として基板上に成長させる簡便な合成法を開発した。 グラフェンなどに代表される二次元材料は、金属・半導体から超伝導まで多様な電子特性が極薄の材料で実現できるため次世代のナノデバイスの構成部品として期待されている。しかし、二次元材料の多くは単原子膜では
産総研：受胎に有利な精子を泳ぎ方で選んで捕集する技術
日本では、家畜用の牛の繁殖の多くが人工授精によって行われている。人工授精を行う際には、ストロー状の容器に封入され凍結保存されていた精液を解凍（融解）し、雌牛への人工授精に適した時期に子宮内へ注入する。近年、牛では人工授精の受胎率が低下傾向にあり、繁殖性の改善のため、雌牛の体調や飼育の管理も含め、幅広い角度からさまざまな試験研究が行われている。 一方、人間の不妊治療では運動性を失ったり死んだりした精子を取り除き、活発な運動をする精子を集めるといった精液・精子の前処理が行われているが、牛など家畜の繁殖では一般に運動性や生存性の異なる精子が混在する凍結－融解精液がそのまま用いられている。また、従来の運動性精子の捕集技術では、捕集できる精子数が少なく、体外受精はできても、処理後そのまま人工授精に用いることができる技術はなかった。 産総研は、IoT技術による管理や省力化など、家畜の生涯全体を対象とし
産総研：海洋環境の情報が正しく記録された化石サンゴを見分ける手法を開発
発表・掲載日：2018/02/21 海洋環境の情報が正しく記録された化石サンゴを見分ける手法を開発 －過去の海洋環境の解明を加速－ ポイント 気候変動の的確な予測には、過去の海洋環境を正確に記録している化石サンゴの選定が必須 サンゴ骨格のアラレ石から方解石への変質の程度を正確に測定して適切な化石サンゴを選定可能 骨格の変質度の少ない化石サンゴを効率よく高精度に選定できる手法を開発 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）機能化学研究部門【研究部門長 北本 大】光材料化学研究グループ 高田 徳幸 主任研究員、地質情報研究部門【研究部門長 田中 裕一郎】海洋環境地質研究グループ 鈴木 淳 研究グループ長らは、株式会社 上島製作所【代表取締役 佐藤 親弘】の協力を得て、過去の海洋環境情報が正しく記録されている化石サンゴを効率的に選定できる新しい熱ルミネッ
産総研：風圧分布を高密度に計測できるセンサーフィルムを開発
フィルムに形成した切り紙構造の動きを利用して風圧の分布を高密度に計測 格子状に並んだ羽根状のフィルムの動きを、印刷法で形成した高感度ひずみセンサーで個別に検出 低燃費ボディーの開発や姿勢制御技術の高度化など、モビリティー分野での幅広い応用に期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）フレキシブルエレクトロニクス研究センター【研究センター長 鎌田 俊英】印刷プロセスチーム 金澤 周介 研究員、牛島 洋史 研究チーム長 兼 同センター 副研究センター長は、風圧の分布を高密度に計測できるセンサーフィルムを開発した。 今回開発したセンサーは、単一の樹脂のフィルムを切り紙細工のように加工して小さな羽根状の可動構造を形成し、その動きを利用して風圧の分布を計測するものである。風圧に応じて動く羽根状の可動構造が格子状に並ぶことで、フィルムが受ける風圧の分布を個々
産総研：弊所に対する不正なアクセスに関する事案について
平成30年2月6日（火）、弊所に対する外部からの不正なアクセスがあったことを確認しました。業務の遅延等により、関係者の方々にご迷惑、ご心配をおかけしており、深くお詫び申し上げます。 不正なアクセスの確認後速やかに情報セキュリティ対策本部を設置し、現在外部の専門事業者にも協力を依頼して原因究明を進めているところです。現時点で判明している情報につきお知らせします。 内容 平成30年2月6日（火）、弊所に対して外部からの不正なアクセスがあったことを確認しました。当該事案は重大なセキュリティインシデントであると判断し、弊所の情報セキュリティ規程第20条に基づき情報セキュリティ対策本部を設置、外部の専門事業者にも依頼して原因究明を進めているところです。 なお、本事案についてはすでに関係省庁へ報告し、警視庁にも相談を行っているところです。 対応状況
産総研：NEC、産総研、名城ナノカーボン、世界初、印刷エレクトロニクスに最適な半導体型CNTの高純度製造技術を開発
発表・掲載日：2018/02/08 NEC、産総研、名城ナノカーボン、世界初、印刷エレクトロニクスに最適な半導体型CNTの高純度製造技術を開発 －2018年度から名城ナノカーボンがサンプル販売開始－ NEC、国立研究開発法人産業技術総合研究所(以下、産総研)ナノ材料研究部門、株式会社 名城ナノカーボン(以下、名城ナノカーボン)は、非イオン性分散剤(注1)を使い99%以上の高純度で、半導体型単層カーボンナノチューブ(CNT(注2))を分離できる製造技術の確立に世界で初めて成功しました(図１)。本成果は、国立研究開発法人新エネルギー･産業技術総合開発機構(以下、NEDO)プロジェクト(注3)による成果の一部です。2018年度から名城ナノカーボンがサンプル販売を開始します。 この半導体型CNTを印刷エレクトロニクス(注4)によるデバイス製造の材料として用いることで、大面積、超薄型・フレキシブル、
産総研：たった1個の電子で1ビットを表現する世界初のデジタル変調を実現
発表・掲載日：2018/02/02 たった1個の電子で1ビットを表現する世界初のデジタル変調を実現 －広い周波数範囲で正確に任意波形の極微小交流電流を発生可能に－ ポイント 電流の最小単位である電子1個でオン・オフを表現するデジタル変調技術を開発 ナノ加工技術で作製した単一電子素子を用いて電子を1個ずつ制御 極微小電流の精密計測につながり、半導体素子の開発やナノ構造物理の基礎研究へ貢献 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）物理計測標準研究部門【研究部門長 中村 安宏】 量子電気標準研究グループ 岡崎 雄馬 研究員、中村 秀司 主任研究員、金子 晋久 研究グループ長 兼 同研究部門 首席研究員は、日本電信電話株式会社【代表取締役 鵜浦 博夫】（以下「ＮＴＴ」という） NTT物性科学基礎研究所と共同で、電流の最小単位である電子を1個単位でオン・オフ
産総研：害虫の殺虫剤抵抗性は共生細菌を介してあっという間に発達する
害虫の殺虫剤抵抗性は、共生細菌を介することで従来考えられていたよりも急速に出現する 2回の殺虫剤散布で土壌中の殺虫剤分解菌が増え、害虫カメムシに感染して殺虫剤抵抗性を与える 殺虫剤抵抗性の害虫の発生を未然に防ぐ新たな技術開発への貢献に期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）生物プロセス研究部門【研究部門長 田村 具博】環境生物機能開発研究グループ 伊藤 英臣 研究員、菊池 義智 主任研究員、環境管理研究部門【研究部門長 田中 幹也】環境微生物研究グループ 佐藤 由也 研究員、堀 知行 主任研究員らは、国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構【理事長 井邊 時雄】、沖縄県農業研究センター【所長 新里 良章】と協力して、わずか数回殺虫剤を使用しただけで土壌中の殺虫剤分解菌が増殖し、これを害虫であるホソヘリカメムシが体内に取り込むことで、従
産総研：理事長年頭所感－新春に想う 2018－
あけましておめでとうございます。 日頃は、産業技術総合研究所（産総研）の活動にご理解とご協力を賜り、誠にありがとうございます。 産総研は2016年10月施行の特別措置法により、理化学研究所、物質・材料研究機構と共に特定国立研究開発法人に指定されました。産総研は、これまで以上に、わが国の科学技術水準の向上を図り、社会と経済の発展に寄与することが期待されています。 また、2017年3月には、世界的な報道機関であるロイターが、学術論文や特許情報を基にイノベーションを牽引する世界の国立研究機関ランキングを発表し、産総研は世界の名だたる研究機関と肩を並べ、第5位の研究機関と評価されました。 私たちは社会の大きな期待、高い評価に応えるため、世界水準の研究開発活動とそれを推進する人材育成に務め、産学官が連携してイノベーションを創出するナショナルシステムの中核機関としての役割を担ってまいります。 産総研は
産総研：共生細菌が示す第3形態のべん毛運動を発見
発表・掲載日：2017/12/25 共生細菌が示す第3形態のべん毛運動を発見 －学習院大学理学部西坂崇之教授の研究グループと産業技術総合研究所の共同研究 英科学誌「The ISME Journal」にて掲載－ 研究のポイント カメムシの共生細菌バークホルデリアが、運動器官であるべん毛繊維を体に巻き付けながら遊泳することを発見 べん毛繊維の巻き付け運動は、粘着環境や凸凹した基質表面での運動に有利 特異な運動は基礎研究としての面白さだけでなく、将来的な害虫駆除剤開発等の応用研究の発展にも貢献 学習院大学 (学長 井上寿一)理学部物理学科 西坂 崇之教授、大学院生 木下 佳昭 (現: ドイツフライブルク大学・海外特別研究員)は、国立研究開発法人 産業技術総合研究所 (理事長 中鉢 良治) (以下「産総研」という) 生物プロセス研究部門【研究部門長 田村 具博】環境生物機能開発研究グループ 菊池
産総研：体に有害な活性酸素を除去できる「タンパク質マイクロマシン」を開発
活性酸素除去機能を備えたマイクロマシンを、タンパク質だけで作製 活性酸素を分泌する細胞を捕捉し炎症性疾患悪化の原因となる活性酸素を除去 天然素材でできた医療用デバイスを用いる、体にやさしい治療の実現へ期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）バイオメディカル研究部門【研究部門長 近江谷 克裕】次世代メディカルデバイス研究グループ 山添 泰宗 主任研究員は、3種類のタンパク質だけからなり、活性酸素を除去できる高機能なマイクロメートルスケールの構造体（タンパク質マイクロマシン）を開発した。 体内で過剰に発生した活性酸素は炎症を引き起こし、さまざまな病気に結びつく。今回開発したタンパク質マイクロマシンの本体部分は、スーパーオキシドディスムターゼ（SOD）（活性酸素を除去するタンパク質）と血清アルブミン（さまざまな薬剤と結合するタンパク質）で構成され、
産総研：千葉県市原市の地層を地質時代の国際標準として申請
発表・掲載日：2017/06/07 千葉県市原市の地層を地質時代の国際標準として申請 －認定されれば地質時代のひとつが「チバニアン」に－ 茨城大学（学長：三村 信男（みむら のぶお））の岡田 誠（おかだ まこと）教授、国立極地研究所（所長：白石 和行（しらいし かずゆき））の菅沼 悠介（すがぬま ゆうすけ）准教授、千葉大学（学長：徳久 剛史（とくひさ たけし））の亀尾 浩司（かめお こうじ）准教授、国立科学博物館（館長：林 良博（はやし よしひろ））の久保田 好美（くぼた よしみ）研究員を中心とする22機関32名からなる研究グループは、千葉県市原市にある地層「千葉セクション」（図1、2）が地質時代の国際標準模式地（Global Boundary Stratotype Section and Point、GSSP（後述））に認定されるよう、本日、国際地質科学連合（International
産総研：従来方式より安全で高機能な二種類のパスワード認証方式が国際標準化
発表・掲載日：2017/11/09 従来方式より安全で高機能な二種類のパスワード認証方式が国際標準化 －アカウントの乗っ取り対策や匿名のまま認証を受けられる方式が国際標準規格として発行－ ポイント 公開鍵証明書不要、パスワードのみで安全な認証を実現する「AISTパスワード認証方式」が国際標準化 匿名状態のままで特定の権限や属性の有無を認証できる「AIST匿名パスワード認証方式」が国際標準化 フィッシング攻撃対策や匿名によるサービス提供など安全なインターネット社会の実現に貢献 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下、「産総研」という）情報技術研究部門【研究部門長 田中 良夫】高機能暗号研究グループ 辛 星漢 主任研究員、情報技術研究部門 古原 和邦 総括研究主幹は、パスワードのみを用いてユーザーとサーバーが安全に相互認証することで、フィッシングなどの攻撃検知が可能と
産総研：動脈硬化の進行度合いの個人差を長期間追跡調査
動脈硬化の進行度に、血管収縮因子エンドセリン受容体遺伝子の配列の違いが関係することを発見 習慣的な有酸素性運動による動脈硬化抑制効果を10年間の追跡調査で初めて実証 新たな心血管系疾患の発症予防策の創出に期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）人間情報研究部門【研究部門長 持丸 正明】人間環境インタラクション研究グループ 菅原 順 主任研究員、バイオメディカル研究部門【研究部門長 近江谷 克裕】バイオアナリティカル研究グループ 野田 尚宏 研究グループ長、松倉 智子 研究員らは、成人92名を対象に10年間の追跡調査を行い、血管収縮を制御するエンドセリン（ET）受容体の遺伝子多型のパターンによって、動脈硬化（動脈スティフネス）の加齢に伴う進行度が異なることを明らかにした。また、有酸素性運動を習慣的に行っている場合では動脈スティフネスの加齢に伴う
産総研：ホルムアルデヒドの発生を繰り返し検知できる小型センサーを開発
発表・掲載日：2017/10/23 ホルムアルデヒドの発生を繰り返し検知できる小型センサーを開発 －シックハウス症候群予防に向けたホルムアルデヒド常時監視システムの実現に期待－ 概要 NIMSはAISTと共同で、シックハウス症候群の原因となるホルムアルデヒドを継続的にモニタリングできる小型センサーを開発しました。従来は、測定ごとに検知タグの交換が必要でしたが、ホルムアルデヒドに曝されると導電性が変化し、清浄な空気で導電性が元に戻るセンサー材料を開発することで継続的なモニタリングが実現しました。スマートフォンなどと組み合わせることで、ホルムアルデヒドガスの発生を常時検知するシステムの実現が期待されます。 建材の防腐剤などに用いられるホルムアルデヒドは、健康被害（シックハウス症候群）を引き起こすことが問題となっており、また発がん性も疑われています。そのため、世界保健機関では、室内のホルムアルデ
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