自社専用のChatGPT環境を構築できる「法人GPT」--入力データが学習される心配解消
ギブリーは4月4日、企業が安心してChatGPTを利用できるとうたう「法人GPT」の提供を開始した。API経由でChatGPTのサービスを提供することで、チャットに入力したデータがAIの学習に利用される心配もないとしている。 ChatGPTの登場以降、大規模言語モデルの生産性向上への有用性が明らかになっている。一方で、企業が積極的にChatGPTを自社の業務に利用しづらい状況がある。 ギブリーの独自の調査結果によると、約10%の会社が業務でChatGPTの利用を禁止している。また、禁止されていない企業では、社員が個人でChatGPTを契約し、こっそり業務の効率化に役立てている例もあるという。 その背景について「チャットに入力したデータがChatGPTの学習に活かされてしまうという企業側の懸念がある」とギブリーで取締役 オペレーションDX部門長を務める山川雄志氏は説明する。 通常のChatG
「ChatGPT」の課題とオープンソースAIの必要性を訴える論考、Natureに掲載
OpenAIのテキスト生成プログラム「ChatGPT」は大人気だが、その性能は科学研究に関して膨大な数の誤った情報を広める恐れをはらんでおり、内部機能を精査できるオープンソースの代替プログラムが必要であることなど、課題を指摘する論評が、権威ある学術誌「Nature」に掲載された。 「ChatGPT: five priorities for research」（ChatGPT：5つの優先すべき研究課題）というタイトルの論評で、研究者らは「専門的な研究に会話型AIを利用すれば、誤り、偏見、盗用が持ち込まれる可能性が高まる」点をきわめて広範な危険として挙げ、「ChatGPTを利用する研究者は、誤りや偏りのある情報によって誤った方向に導かれ、そこから得た結論を自身の思考や論文に取り込んでしまう危険がある」と指摘した。 この論評の筆頭著者は、オランダにあるアムステルダム大学の精神医学科・同大学医療セ
対話AI「ChatGPT」にそれほどの革新性はない--Metaのチーフサイエンティスト
OpenAIが開発した「ChatGPT」について、大きな可能性を期待する声がこのところ相次いでいる。ChatGPTは、人間の問いかけに応じて自然言語で対話ができる人工知能（AI）プログラムだ。 多くの人がChatGPTプログラムに新しさを感じ、唯一無二のものに違いないとして高い関心を抱いている。 だが、AIの研究者らは、そういう考えに異を唱えている。 「根底にある技術という点で、ChatGPTは特に革新的なものではない」と、MetaでチーフAIサイエンティストを務めるYann LeCun氏は米国時間1月19日、少数の報道関係者や企業幹部が参加した「Zoom」会議で語った。 LeCun氏は次のように述べた。「革新的なところは何もないが、世間ではそのように受け取られている」「まとめ方がうまいというだけであり、その点では見事だ」 同氏によれば、このようなデータ駆動型のAIシステムは、これまでにも
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