東洋の歴史から学ぶ ～時代を生き抜く知恵と思考～
知識・見識・胆識 人間学の学習には三つの段階がある。その一つは「知識」の習得で、人の話を聞いたり書物を読んだりしてえられるものである。知識という点で、われわれは人類がこれまで持てなかった厖大な情報量を手中にすることが可能になった。新聞、雑誌、テレビ、インターネットなど、まさに情報の洪水の中で泳いでいるといっても過言ではない。しかし知識はそれだけでは雑駁なもので、ある事柄についてよく知っているだけでは十分とはいえない。知識は物事の本質を見通す思慮や判断力というものが加わって初めて意義あるものとなる。これが「見識」である。世の中には知識はあるが見識のない人は多い。 見識を身につけるには、まず物事を幅広くかつ深く考えることである。東洋には「思考の三原則」というものがある。その第１は、目先にとらわれないで、できるだけ長い目で観察すること。第２は、物事の一面にとらわれないで、できるだけ多角的、できる
「信頼と活力のある社会」の実現｜公益財団法人日本生産性本部
日本生産性本部が提供する研修・セミナーを、テーマ別・階層別に検索いただけます。 テーマから探す 人材育成 エグゼクティブ 次世代リーダー・経営人材育成 ビジネススクール・ 長期研修 コンサルタント養成 （中小企業診断士、キャリアコンサルタント） グローバル人材育成 経営課題 経営戦略 組織開発・組織活性化 リーダーシップ・ マネジメント 生産性向上 業務改善 経営品質・顧客満足 労働組合・労使関係 働き方改革・ ワークライフバランス 企業倫理・ コンプライアンス ダイバーシティ・ 女性活躍 キャリアデザイン ヘルスケア・ メンタルヘルス DX人材育成 スキル コミュニケーション 人事・労務 賃金・評価・考課 会計・財務 部下育成・コーチング ロジカルシンキング・ 問題解決・発想力 ファシリテーション・ プレゼンテーション ビジネスディベート・ 交渉力 ビジネスライティング 営業・マーケティ
ＩＴ社会展望
企業の海外進出が進む中、グローバルＩＴガバナンスが急務となっている。富士通総研では2011年9月に海外進出企業のＩＴ責任者を対象に調査を行い、グローバルＩＴガバナンスの実態や課題について伺った（※１） 。この調査ではグローバルＩＴガバナンスの課題を、戦略、システム、インフラ、予算、人材の5つの側面から探ったが、本稿ではこのうち人材に関する部分に焦点を当て、その問題の所在と解決への工夫を見てみたい。 グローバルＩＴ人材に関する問題の所在 まずはアンケート調査結果から問題の所在を見てみることとする。 上のグラフにあるように、グローバルＩＴ人材に関する様々な問題のうち、「ＩＴ要員の国内での育成不足」に悩む企業が最も多くなっている。次いで「セキュリティ等の意識の差異」のポイントが高く、現実的な課題に直面している企業が多いことが推察される。以下、コミュニケーションや管理・育成に関する項目が続き、現地
オーダーメイド型社員満足度調査（モラールサーベイ） | 組織診断ツール | コンサルティング | 公益財団法人日本生産性本部
企業が新たな成長を遂げるためには、トップの強いリーダーシップのもと、顧客や市場からの要求や期待を的確に把握し、それに応えることを通じて卓越した業績を生み出す仕組みを構築することが重要です。 そのためには、多様な個性や能力を持った社員がトップの意向を正しく理解し、自ら主体的に行動する気風が社内に確立されていることが不可欠です。 「従業員が会社組織や仕事についてどのように感じているのか」「現状に対してどの程度満足しているのか」などを把握し、従業員がよりよく働ける環境づくりに向けたさまざまな施策を検討する基礎資料となるのが「社員意識調査」「社員満足度調査」です。 仕事の手ごたえ ／会社への評価／経営姿勢への信頼感／働きやすい職場環境／公正な人事処遇の5つの指標で社員の満足度を測ります。 意識調査の一般的な流れは以下の通りです。調査が目的ではなく、その結果をどのように活かすかが重要です。 STEP
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大学経営トータルサポート（公益財団法人日本生産性本部）コラム：コンサルティングの現場から（第1回） 大学の事務業務の改善
大学経営において、学生確保は収入面における重要な経営課題である。費用面では、業務量の増大による人件費の増加があり、苦労されている大学が多くある。大学事務について、組織として効率化を早急に考える必要がある。以下は、大学の事務業務改善のコンサルティングを通して感じたことをお話したい。 ■事務量の増加 大学キャンパスにおける事務業務は、学生やその保護者、ＯＢ・ＯＧ、行政、教員、法人など多岐にわたる関係者に対して行われている。 外部関係者からの依頼業務が多く、また年々サービス・レベルの向上を要求されてきており、キャンパスにおける事務量は増加し続けている。 事務量が増加する理由は、いくつかあるがその１つは、新しい業務がいくつもビルド（誕生）しても、スクラップ（廃止）がないことである。つまり、スクラップandビルドではなく、ビルド、ビルド･･･andビルドとなっている点である。 本来であれば、事務職員
海外ＩＴ事情
欧米からのアウトソーシング（海外発注）型ソフトウェア開発に始まる高い需要で支えられてきたインドIT産業の繁栄は、昨年あたりから始まった米金融危機と、それに付随する世界同時金融恐慌の影響をまともに食らい、「発展途上国の優秀かつ安い人材を活用して先進国が大きな利益を得る」というゴールデンモデルにも限界があることを教えてくれた。 ただし、これは米国や欧州諸国にしてみれば国内の失業率改善が優先との政策的な要因が強く影響しているようだ。実際には発展途上国が先進国並みの生活水準に並ばない限り、すなわちインドの場合少なくとも今後30年くらいは、人件費の差によるコストメリットが期待できるため、不況下こそ戦略的海外アウトソーシングを推していくべきであり、インド企業各社は欧米以外の新たなるパートナーを早急に模索し始めている。 その筆頭として挙がっているのが、わが日本である。何といっても世界第2の経済大国であり
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今 これを読め
今回の震災を経て、日本人の生き方や価値観には様々な変化がみられるという。あるアンケート調査によれば、「人とのつながりの大切さを認識するようになった」という人生観の変化が多くの割合を占めたそうである。 本書もまた、このような時代に社会及び企業経営で求められるのは、「個々の知を結集させ、皆で立ち向かう仕組み」であると強調する。その最大の鍵といえるのが、「貢献力」というわけだ。 そもそも人は「誰かの役に立ちたい」、「人から認められたい」という欲求を本能的に持っている。『貢献力』とはつまり、そのような欲求に従い、社内外の勉強会、異業種交流会、企業内大学などなど様々なコミュニティの中でつながりあい、支えあう、といった行動から生まれるものである。そのため、企業経営に必要な貢献力とは、成果主義、セクショナリズム、組織の縄張り意識、孤立した人々の間の競争関係・利害関係を乗り越えるものである。 本書では、「
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顧客満足度調査(JCSI)
スーパーマーケットは「オーケー」が３年連続顧客満足度１位となりました。推奨意向を除く５指標のなかでも特に、知覚品質、知覚価値、顧客期待、ロイヤルティの評価が高く、顧客期待でも1位となっています。 推奨意向は「ヤオコー」が最も高い評価を得ましたが２位以下とは僅差です。 ［指数化対象企業：計２６企業・ブランド］ ＜ディスカウントストア＞ オーケー、トライアル、ドンキホーテ ＜食品スーパー＞ オークワ、カスミ、コープこうべ、コープさっぽろ、サミット、東急ストア、バロー、ベイシア、マックスバリュ、 マルエツ、万代、ヤオコー、ヨークベニマル、ライフ、 ラルズ ＜総合スーパー＞ アピタ、イオン、イズミヤ、イトーヨーカドー、西友、ダイエー、平和堂 ［回答者選抜条件］ 最近３か月間で２回以上買い物
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ＩＴ社会展望
立法学の世界では、近年「立法爆発」が起きていると言われている。電子政府の分野を眺めてみても、IT基本法を皮切りに電子署名法や個人情報保護法など10本余りが制定され、最近ではネット選挙を認めた改正公職選挙法やマイナンバー法も成立し、確かに法律の制定や改正が増えている気がする。 この傾向を数字で見るとより明確になる。戦後、新憲法の下で多くの法律が制定されたが、その後の年間制定数は10～20本くらいで推移していた。ところが、2000年の前あたりから増え始め、最近では30～40本、多い年では90本を超える法律が制定されている。この状況は法改正においても同様であり、整備法に含まれる法改正の数を考慮すると、これまで多くても200本程度だったものが近年は200～500本と多く、多い年では1000本を超えるまでになっている。また、本数だけではなく、その量もまた増えていることが伺える。例えば、2005年に成
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