求む女性幹部 日本企業が経営幹部の多様化に必死だ。とりわけ取締役会、経営首脳陣への女性の登用に知恵を絞っている。潜在的な有力候補者の洗いだしや負荷試験を意図した担務の変更などを急ぐ企業が目立っている。まだ女性取締役などの実現には至っていなくとも、女性起用の基本経営方針への傾斜や人事制度の改変を見れば、「男の世界」からの脱皮を目指す企業の変化率は加速しているといえる。資生堂や日産自動車などかねてから多様化に積極的な企業ではなく、トヨタ自動車のJ.ハンプ常務執行役員、日立製作所の荒木由季子理事など産業界の背骨を形成する企業で意識的な登用人事が出てきたことは、遅ればせながらとはいえ注目に値する。間違いなく多様化に取り組む産業界の本気度を示している。 低水準の女性登用 なぜ唐突とも見えるほど女性の活用を唱え始めているのか。安倍晋三首相をはじめ政財界のリーダーが手つかずの経営資源、イノベーションの源