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ブックマーク / xtech.nikkei.com (10)

  • Windowsの更新プログラムに不具合、パソコンが起動しなくなる恐れ | 日経 xTECH(クロステック)

    マイクロソフトは2013年4月12日、4月10日に公開したWindows向けセキュリティ更新プログラム(パッチ)に不具合が見つかったことを明らかにした。該当のパッチを適用すると、Windowsが起動しなくなったり、特定のウイルス対策ソフトが適切に動作しなくなったりする恐れがある。同社は該当パッチの公開を停止。既に適用したユーザーに対しては、該当パッチをアンインストールするよう勧めている。 問題が見つかったパッチは、セキュリティ情報「MS13-036」で提供した「セキュリティ更新プログラム KB2823324」。該当のパッチはWindows Vista/Server 2008/7/2008 R2に提供されたので、これらのWindowsを使用しているパソコンでは、不具合が発生する恐れがある。Windows XP/Server 2003/8/Server 2012/RTには、該当のパッチは提

    Windowsの更新プログラムに不具合、パソコンが起動しなくなる恐れ | 日経 xTECH(クロステック)
    nadzuna
    nadzuna 2013/04/16
  • 本当はすごい「Windowsの互換性維持」

    Microsoft Application Compatibility Toolkit 4.1」に含まれる「Compatibility Administrator」 マイクロソフトは4月26日,2週間前に出したばかりのセキュリティ更新プログラム(MS06-015,KB908531)をリリースし直した。当初のパッチを適用すると,日ヒューレット・パッカード(HP)やNVIDIAが提供するソフトウエアで不具合が発生した。マイクロソフトはこの問題に対処するために,パッチをリリースし直したのである。 MS06-015のパッチは主に,エクスプローラのセキュリティぜい弱性を修正するためのものである。ただし,パッチを適用すると,エクスプローラ上でユーザーによって起動されたプログラムを検証する「Verclsid.exe」というプログラムがOSに追加された。 このVerclsid.exeと,HPやNVID

    本当はすごい「Windowsの互換性維持」
    nadzuna
    nadzuna 2011/12/10
  • 渋谷の駅と広場を16年かけて改善

    渋谷駅とそれを取りまく地区が大きく姿を変えようとしている。15年先、2026年の整備完了を目途に掲げた大プロジェクトだ。まず、渋谷の歴史をおさらいしておこう。大山街道(国道246号)沿いの一集落が東京を代表する繁華街に発展を遂げるのは、1885年(明治18年)に始まる。日鉄道品川線(現・JR山手線)の渋谷駅が開業したのだ。

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  • ムダと一緒に捨てたもの

    怖い話を聞いた。某大メーカーの幹部が雑誌をパラパラとめくっていたら、大口取引先であるメーカーの広告が載っていた。さっそくその幹部はそのメーカーを訪ね、「いやあ結構なことですな、このご時勢に広告をお出しになる余裕があって」と皮肉ったらしい。そう言われた中堅メーカーでは即日、広告出稿を停止したという。 業績不振で広告宣伝費を大幅に削減している大手メーカーの心証を悪くしたくないという配慮であろう。「余裕があるとみられたら、必ずや厳しく値下げを求められる」という現実的な理由もある。とにもかくにも、大切な顧客に「余裕がある」と見られてはならないのである。 かく言う私だって、上の人から「みんな忙しそうなのに、君は余裕だねぇ」などと言われたら、その瞬間からものすごく忙しそうなフリをして「いやぁ、ヘラヘラしているように見えるかもしれませんが実はすごく大変なんでして」とか、思いつく限りの悲壮ネタを披露するこ

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  • 「書店での万引き防止にぜひICタグ張り付けを」、大手書店など15社が表明

    「万引きによる書店のロス率は、1.41%に上ることが分かった。書店の平均利益率である0.6%の2倍以上に当たる。万引き撲滅のため、すぐにでも出版社に無線ICタグを付けてもらいたい」。大手の書店や新古書店15社で構成する「日出版インフラセンターICタグ研究委員会書店部会」の村越武部会長(有隣堂顧問)は2008年3月26日に開いた記者会見で、こう強く要望した。 今回の調査は経済産業省の委託で、紀伊國屋書店や丸善、有隣堂など大手14書店1161店舗にアンケートしたもの。有効回答数は643店舗で、その総売上高約2909億円と比べて、総ロス額は約56億円と1.91%に達した。このうち万引きによるロスを推定すると1.41%だった。「万引きを撲滅できれば、利益率を3倍以上にできる」と村越部会長は強調する。 日出版インフラセンターはICタグを活用して、「換金目的の万引き」を効率的に防げると考えている。

    「書店での万引き防止にぜひICタグ張り付けを」、大手書店など15社が表明
  • 世界中の人と日本語で話せる!?NICTが「言語グリッド」紹介

    和歌山大学がセカンドライフ内に開設する「言語バリアフリールーム」。中国語を話す人と、京都の文化について会話している 日語でチャット画面に「こんにちは」と書き込めば、ネットの向こうにいるフランス人の友人の画面には「Bonjour」と表示される――。言葉の壁を越えるこんなサービスの実現に向けて、一つのプロジェクトが動いている。情報通信研究機構(NICT)の「言語グリッドプロジェクト」だ。NICTは2008年3月17日、言語グリッドに関するシンポジウムを開催。言語グリッドの利用事例や、開発中のソフトウエアを紹介した。 言語グリッドは、世界中に存在するさまざまな技術やデータを共有し、多言語によるサービスを実現するための基盤ソフトウエアのこと。具体的には、機械翻訳エンジンや辞書、用例対訳(原文と、それを翻訳した文との組み合わせ)などの共有を目指す。こうした技術やデータ(言語資源と呼ぶ)は、世界各国

    世界中の人と日本語で話せる!?NICTが「言語グリッド」紹介
  • “次のアマゾン”、リアーデンを知っていますか?:ITpro

    現在、米国で「次のアマゾン・ドット・コムになるのでは」と期待されているベンダーがいる。企業向けの調達サービスを展開するリアーデン・コマースだ。ソフトウエアをインターネット経由でサービスとして提供するSaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)ベンダーの注目株でもある。 同社は2007年に入って格サービスを開始したばかりだが、2007年の前半だけでユーザー数を約30倍の約600社に増やした。ユーザーは、英グラクソ・スミスクラインや米モトローラ、米ワールプールといった名だたる大企業から社員数十人の中小企業までさまざまだ。同社のダン・フォード プロダクト・マーケティング・ディレクタは「年内には1000社に達する見込み」と語る。 企業向けで足場を固めた後、いずれは個人向けサービスに参入するのが同社の目標だ。そこで「次のアマゾン」を目指す。そんなリアーデンのサービスとは、どんなものだろうか。 調達

    “次のアマゾン”、リアーデンを知っていますか?:ITpro
  • 高まる検索エンジン・ナショナリズム(前編)--なぜGoogleは韓国で弱いのか?:ITpro

    昨年(2006年)は「Web 2.0」の流行とともに,その代表と目される米Googleの評判がピークに達した年として記憶されるだろう。しかし,その影響力が増すに連れ,いわゆる「Google 八分」の言葉に見られるような警戒感や反感も高まっている。 今や検索エンジンはインターネットへの玄関口であるばかりか,テレビや新聞に匹敵する強力なメディアとして認知され始めた。それだけに,検索エンジンがアメリカの一企業に牛耳られているという現状は,各国で危機感や対抗意識を生み出している。 例えば日では昨年7月,経済産業省が産学連携で国産検索エンジンを開発する「情報大航海プロジェクト」を開始した。その少し前には,フランスでも同様のプロジェクト「Quaero」(クエロ)が始まっている。いずれも政府主導でGoogleに対抗しようとする試みだ。これらが成功するためには何が必要か?それを考えるには,Google

    高まる検索エンジン・ナショナリズム(前編)--なぜGoogleは韓国で弱いのか?:ITpro
  • いったいネットで何が起こっているんだ?:ITpro

    正直に白状する。どうもここ1~2年のインターネットの動きがしっくりこなかった。 検索サービスの米グーグルが世の中を変えるとの論調が瞬く間に広がったり,個人の間でブログのユーザーが爆発的に増えたり,mixi,GREEはてな,オウケイウェイヴなどのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)なるものが急速に利用者を増やしたりといった現象だ。 よく分からないものが社会に評価されて広がっていく様を横目で見ながら,はやりの「1.0と2.0」の対比で言えば,「こりゃ“記者1.0”には理解できない“2.0世界”が来てしまったか」との思いにとらわれもした。 何も売っていないのにもうかるなんて 記者が違和感を覚えた一つの要因は,こうした企業のビジネスモデルが直感的に理解しにくいことである。グーグルもmixiもはてなも,モノやサービスを売っているわけではない。サービスは提供していても,無料で使えるので,

    いったいネットで何が起こっているんだ?:ITpro
  • ジャパンネット銀行がワンタイム・パスワードを採用,利用者全員が対象

    ジャパンネット銀行は1月26日,ネットバンキングの取引認証にワンタイム・パスワードを採用することを発表した。同行の口座利用者の全員(およそ130万人)が対象。9月からはワンタイム・パスワードによる認証に統一し,乱数表(IDカード)を使った従来の認証方法は利用できなくなる。なお,ワンタイム・パスワードの生成には,RSAセキュリティのハードウエア・トークン「SecurID」を採用。利用者全員に配布する。 ジャパンネット銀行によれば,ネットバンキングの取引認証をトークンによるワンタイム・パスワードに統一するのは国内初の試みであるという。また,RSAセキュリティによれば,利用者全員にハードウエア・トークンのSecurIDを配布するのは世界でも初めてだという。 トークンは5月ごろから順次配布し,9月ごろをめどに完了する予定。なお,今回の取引認証の変更をはじめとするセキュリティ・インフラの強化ならびに

    ジャパンネット銀行がワンタイム・パスワードを採用,利用者全員が対象
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