統一教会だけじゃない！ 自衛隊に巣食った新興宗教とカルトの衝撃（週刊現代,高橋一也） @gendai_biz
安倍晋三元首相を元海上自衛官が自作の銃で殺害し、その動機に新興宗教が関係していたことに、世間は大きな衝撃を受けた。防衛力整備と自衛隊の地位向上に尽力した安倍元首相の殺害事件に自衛隊が直接的に関係したわけではないにせよ、防衛省・自衛隊の高官たちは肩身の狭い思いをしながら、内心では「カルト隊員ではなくてよかった」と安堵しているのではないだろうか。筆者がそう想像する理由は、自衛隊と新興宗教・カルトの長い戦いの歴史があるからだ。 身上書に「宗教」の欄がある ある防衛省関係者は「自衛隊に入ると身上明細書という履歴書のようなものを書かされますが、そこには『宗教』という欄があり、本人が信じる、あるいは所属する宗教・宗派の記載が求められます」と話す。 いまのご時世、履歴書に年齢や性別を書かせることですらタブーだ。では、なぜ自衛隊はタブーを犯してまでも隊員の宗教を知ろうとするのだろうか。
プーチン、ついに“自滅”か…戦費「3兆円」ムダ遣いで、これからロシアが辿る「壮絶な末路」（週刊現代） @moneygendai
ウクライナ情勢は泥沼化の様相を呈している。そして、苦戦続きのロシアが「自滅」するというシナリオも現実味を帯びてきた。ロシア軍の一日の戦費に関して、日本円でおよそ3兆円にのぼり、すでに国家予算の3倍以上のカネがかかっているという。 では一日3兆円ものカネは一体何に使われているのか…？ 前編記事『ここにきて「プーチンの自滅」が現実味を帯びてきた…ロシア「一日3兆円の戦費」の衝撃中身』引き続き、その内訳を明かそう。 徴集兵の月給は3000円 東京大学先端科学技術研究センター専任講師で、ロシアの軍事・安全保障政策を専門とする小泉悠氏はこう解説する。 「かつて行われたロシア軍の大演習では、1週間で10万トンの弾薬を使用しています。ちなみにこの消費量は、自衛隊の備蓄弾薬（推定11万トン）に匹敵します。 ロシア軍が、ウクライナ侵攻を演習レベルで行っているとすれば、1週間で10万〜20万トン使っていても不
菅総理の側近がNHK記者に「ふざけるな！」とブチギレ…一体、何に怒ったのか？（週刊現代） @gendai_biz
ぶら下がり記者に塩対応 5月27日19時すぎ、菅総理が官邸エントランスでぶら下がり取材に応じた。翌日の専門家会議と緊急事態宣言再延長について、各社の総理番は一言でも引き出そうと躍起だ。NHK記者が口火を切った。 「あす専門家に諮るのは、9都道府県に出されている緊急事態宣言の延長ということでしょうか」 だが、菅総理は再延長には触れず、「緊急事態宣言、まん延防止措置、そうしたことの取り扱いについてお諮りする」とそっけない。 他社も続いて質問を浴びせ、最後に再びNHKが「宣言解除もあり得るのか」と聞いたが、総理は「専門家の皆さんにお諮りする」と合計7回も繰り返して立ち去った。結局、再延長に関しては「ゼロ回答」で、記者たちはうなだれた。 あたりが騒然となったのはその直後だ。菅総理が去った後、外務省出身の首相秘書官・高羽陽氏がつかつかと戻ってきた。そしてNHKの記者を呼び、「更問（＝複数回質問するこ
なぜ朝日と読売は凋落し、日経の一人勝ちになったのか？（下山 進） | 現代ビジネス | 講談社（1/3）
なぜ日本経済新聞は、ゼロの市場だった有料電子版に出ていき、一人勝ちとも言える状況をつくりだすことができたのか。何がメディアの分水嶺となったのか。 慶応義塾大学SFCで2018年より特別招聘教授として講座「2050年のメディア」を始めた下山進氏が、独自の調査で明らかにしたエッセンスを紹介する。 ウェブはただが当たり前の時代に 日本経済新聞が、有料電子版の準備を始めたのは早い。2005年の夏のことだ。 当時の代表取締役社長だった杉田亮毅が決断し、2006年3月にデジタル編集本部という部署をつくったのがそもそもの出発点だ。 2019年の今から考えれば、新聞社が有料電子版を始めるのはあたり前のことだが、当時はそうではなかった。2006年の当時、世界の新聞社でウェブ上で記事を有料で見せていたのは、ウォール・ストリート・ジャーナル一紙だけだった。 当時まことしやかに言われた言葉が「Informatio
日大アメフト部OBたちが決死の覚悟で守ろうとしているもの（伊藤 博敏） | 現代ビジネス | 講談社（1/2）
「田中ファミリー」 日本初の危機管理学部を創設したのがブラックジョークとしか思えない、日本大学の遅くて稚拙な対応に対し、関西学院大学のクオーターバックの選手を負傷させたアメリカンフットボール部の宮川泰介選手（20）が行なった謝罪会見は、その真摯で誠実な受け答えと合わせ、負傷した選手と家族、関西学院関係者、そして騒動を知る国民を、十分に納得させるものだった。 本来、危機管理とは、何を守り、何を守らないかを迅速に判断したうえで、公表すべきは公表し、謝罪すべきは謝罪するもの。許されないのは、保身に走って情報を小出しにし、謝罪や会見を後回しにすること。そうすれば、対応が後手に回って炎上する。 今の日大がまさにそうだ。まして「責任は俺が取る」と、宮川選手に試合後、語り、「すべては私の責任」と、19日の会見で述べながら、「責任」の中身に言及せず、宮川選手が前に出ざるを得ない状況に追い込んだのは内田正人
ポール・クルーグマンの「高所得者増税」論文を全文公開「金持ちには応分の負担を、そして労働者には適切な賃金を」 | BRAVE NEWS | 現代ビジネス [講談社]
繁栄には最高所得層の税率を下げることは必要なのか？ 懐かしいクリーム入り小型ケーキ「トウィンキー」が売りだされたのは1930年代のことだ。時代の象徴のようなこのスナック菓子の製造元である老舗製菓会社ホステス社の名前は、子供向けTV番組「ハウディ・ドゥーディ・ショウ」のスポンサーとしてトウィンキーを人気商品にした1950年代と結びついて、これからもずっと記憶されてゆくだろう。そして11月21日、ホステス社が経営破綻したことは、団塊の世代にとって、今より一見イノセントに見える時代への強い郷愁をかき立てている。 言うまでもなく、実際にはあの時代はイノセントな時代とは言いがたいのだが、トウィンキーが象徴する1950年代は、21世紀にも通ずる教訓を与えている。とりわけ第二次大戦後のアメリカ経済の成功は、今日の保守本流の考えとは裏腹に、繁栄は労働者をいじめたり、金持ちを甘やかしたりすることなく実現可能
お酒の飲み過ぎで記憶が飛ぶ脳神経メカニズムが解明された!（） | 現代ビジネス | 講談社
お酒を飲んだ翌日に朝起きてみたら酒席の途中からの記憶が全くないのに、家にきちんとたどり着いていたという経験を持つ方も多いと思います。後で同席していた人に自分の様子を聞くと、楽しそうにカラオケで歌っていたとか、ちゃんと割り勘の計算をして、幹事の役割を果たして電車に乗って帰って行ったなどと言われて、記憶がないにもかかわらず泥酔していたわけではなく、案外ちゃんと行動できているので自分でも不思議に感じることがあります。 英語ではこうした一時的記憶喪失現象を「ブラックアウト」と呼びますが、時間的には数分から数時間の記憶がない状態です。米国･ミズーリ州セントルイス市にあるワシントン大学医学部の和泉幸俊教授らがThe Journal of Neuroscience 2011年7月6日号に発表した研究で、過度な飲酒によるアルコールが脳細胞を殺してしまうので記憶がなくなるのではなく、アルコールによって、ニュ
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