ベテルギウスの行く手をはばむ？謎の壁
【2013年1月23日 ヨーロッパ宇宙機関】 欧州の赤外線宇宙望遠鏡「ハーシェル」が、オリオン座の1等星ベテルギウスの周囲に複数の弧状構造をとらえた。この構造とベテルギウスは、やがて塵の壁と衝突する運命にあるようだ。 ベテルギウスの移動方向に広がる衝撃波。さらにその左側には、直線状の壁のような構造も見える。クリックで拡大（提供：ESA/Herschel/PACS/L. Decin et al） 冬のオリオン座の左上（北東）に見える赤い1等星ベテルギウスは、直径がおよそ太陽の1000倍、明るさは10万倍という赤色超巨星だ。外層を大量に放出して大きく膨れあがっており、やがて超新星爆発を起こす恒星として注目されている。 ヨーロッパ宇宙機関（ESA）の天文衛星「ハーシェル」による最新の遠赤外線画像から、ベテルギウスから吹き出す恒星風が周囲の星間物質に衝突している様子や、ベテルギウスが秒速30kmの
現代のアジア人とアメリカ先住民の祖先は古代の中国人、DNA分析で判明
英ケント（Kent）州ブロムリー（Bromley）で、同国の自然科学者チャールズ・ダーウィン（Charles Darwin）が住んでいたダウンハウス（Down House）に展示される人類の進化を表したマグカップ（2009年2月12日撮影、資料写真）。(c)AFP/Carl de Souza 【1月23日 AFP】現代のアジア人とアメリカ先住民が4万年前の中国にいた人々の子孫であることを、化石のDNA分析で突き止めたとする研究が、21日発表された。 研究を発表したのはドイツのマックス・プランク進化人類学研究所（Max Planck Institute for Evolutionary Anthropology）の研究チーム。研究チームは、中国・北京（Beijing）郊外の田園洞（Tianyuan Cave）で2003年に発掘された足の骨から核DNAとミトコンドリアDNAを取り出し、この足の
アルジェリア人質殺害事件とメディアスクラム
アルジェリア人質殺害事件での被害者名の問題について、昨日もFacebookで書いた。私の意見を要約すれば、以下のようなこと。 つまり、新聞記者は『一人の人生を記録し、ともに悲しみ、ともに泣くため』などと高邁な理想で被害者の実名報道の重要性を語るけれども、実際にやってるのはメディアスクラムで遺族を追いかけ回しているだけ。つまり新聞記者の側は、「理想とすべき報道理念」を語っているけれども、遺族取材を批判する人たちは「現実の報道の姿勢」を問題にしているということ。 この乖離を埋める努力をしない限り、新聞記者の理念などだれにも理解されないよ、ということを書いたのだった。 しかしこの乖離を（たぶん無意識のうちにだと思うけれども）回避させている意見が、今日にいたってもあいかわらずマスメディアの側に目立っている。 たとえばカバの人が語るイメージ先行のメディア批判とメディアの説明責任というTogetter
「万里の長城がこうなったらいいと思わない？」「いやいや待て…」 : らばQ
「万里の長城がこうなったらいいと思わない？」「いやいや待て…」 中国が誇る建築物「万里の長城」。その壮大なスケールは感嘆すべきものがあります。 その万里の長城がこうなっていたらもっといいのではないか、というアイデアが海外サイトの話題に上っていました。 画像をご覧ください。 うわっ、これは楽しそう！ ……ではありますが実際にこうなったら困っちゃいますよね。 海外掲示板では、ありえないけど楽しいアイデアだと盛り上がっていました。 ●一番最悪の問題は、きっとこれに並ぶ行列がすごいということだろうな。 ●それが一番最悪じゃないさ、最悪なのはもう1度やろうと試みるときだよ。 ●流れに逆らって泳いでいかなくちゃいけない。 ●ダメだよ、この壁はモンゴル人たちがすぐに壊すから。水漏れが多すぎる。 ●これでは見えていないが、地下で働く奴隷の子供たちが水をせっせと自転車で運んでいるんだ。そして時速8マイル未満
音楽の価値とは？？ : Broadcast To The Blog
今日バイト先で話をした小学校五年生の女の子（別に怪しいバイトじゃなくて普通の個別指導塾）の話が興味深かったのでつぶやくことにする。
“柔道部で体罰受けた”元部員が提訴 NHKニュース
東京・武蔵野市にある中高一貫校で、柔道部の顧問の男性教諭から繰り返し体罰を受けたとして、元部員の女子生徒が男性教諭と運営する学校法人に対し、損害賠償を求める訴えを東京地方裁判所立川支部に起こしました。 訴えを起こしたのは、武蔵野市にある中高一貫校、私立藤村女子中学・高校の柔道部の元部員で、１６歳の女子生徒です。 訴えによりますと、女子生徒は４年前、この中学校に入学して柔道部に入りましたが、部活動の練習中に顧問の男性教諭から「声が小さい」などと言われて、鉄の棒で背中を数回殴られたほか、ほおを平手打ちされ、左耳の鼓膜に大けがをしたということです。 また、高校の柔道部員らとの激しい稽古を強いられ、３回にわたり鎖骨を折るけがをさせられたと主張しています。 女子生徒は中学卒業と同時に転校し、今は別の高校に通っているということです。 女子生徒は「学校にも報告したのに改善しないまま放置し、身体的・精神的
フランス版「対テロ戦争」の行方
アルジェリアでの人質事件は、多くの犠牲者を出して悲しい結果に終わった。日揮は、長年中東・北アフリカで大きな事業を手掛け、その実績は高く評価されてきただけに、残念でならない。残された方々の痛みが癒される時が、少しでも早く来ることを、祈る。 多くの犠牲者を出したアルジェリア軍の性急な制圧作戦に、人質となった国の政府からは、批判が相次いだ。日本はアルジェリア政府に「人命最優先で対応するよう」に申し入れていたし、18日にはキャメロン英首相も、アルジェリア軍の作戦が事前に知らされていなかったことに「失望した」と、不快感を隠さなかった。 反対に、真っ先に支持を表明したのがフランスである。キャメロン首相の「失望」発言と同じ日、フランス外務報道官は「アルジェリアに(制圧作戦以外に)選択肢はない」と述べた。犯人が犯行理由として「フランスのマリ軍事侵攻に反対」を掲げている以上、「テロ」に屈せずマリ作戦を継続す
「赤旗電子版」についての「産経」記事について
産経新聞が２１日付で「赤旗電子版 今春に創刊 共産、料金無料を検討」などと報じたのを受け、読者から問い合わせが寄せられています。 「しんぶん赤旗」の主要記事や特集は今でも党のホームページで無料で公開しており、スマートフォンでも見られるようになっています。インターネットの活用は党の活動、「赤旗」の普及にとっても重要なテーマですので、さまざまな角度から研究・検討をしています。 「産経」がいう「赤旗電子版」がどのようなものかは定かでありませんが、そのような新しいものを「今春創刊」する予定はありません。なお、この件に関して、赤旗編集局には産経新聞からの取材はいっさいありませんでした。 赤旗編集局
ポール・クルーグマンの「高所得者増税」論文を全文公開「金持ちには応分の負担を、そして労働者には適切な賃金を」 | BRAVE NEWS | 現代ビジネス [講談社]
繁栄には最高所得層の税率を下げることは必要なのか？ 懐かしいクリーム入り小型ケーキ「トウィンキー」が売りだされたのは1930年代のことだ。時代の象徴のようなこのスナック菓子の製造元である老舗製菓会社ホステス社の名前は、子供向けTV番組「ハウディ・ドゥーディ・ショウ」のスポンサーとしてトウィンキーを人気商品にした1950年代と結びついて、これからもずっと記憶されてゆくだろう。そして11月21日、ホステス社が経営破綻したことは、団塊の世代にとって、今より一見イノセントに見える時代への強い郷愁をかき立てている。 言うまでもなく、実際にはあの時代はイノセントな時代とは言いがたいのだが、トウィンキーが象徴する1950年代は、21世紀にも通ずる教訓を与えている。とりわけ第二次大戦後のアメリカ経済の成功は、今日の保守本流の考えとは裏腹に、繁栄は労働者をいじめたり、金持ちを甘やかしたりすることなく実現可能
SYNODOS JOURNAL : 生活保護基準引き下げのどこが問題？Q&A STOP！生活保護基準引き下げ
2013/1/239:0 生活保護基準引き下げのどこが問題？Q&A STOP！生活保護基準引き下げ Q１ 生活保護を利用していない人には関係ないのでは？ いいえ。そんなことはありません。生活保護を利用していない人にも大きな影響があります。生活保護を利用していない低所得者、労働者が直接的な影響を受けますが、消費や景気も落ち込みます。市民生活全体が大きな影響を受けるといっていいでしょう。その人数は、生活保護利用者より遙かに多いといっていいでしょう。Q２ 生活保護基準って、なに？ 最低生活費ともいいますが、生活保護基準は〈ナショナルミニマム〉といって国家が国民に対し「最低限これだけは生活を保障します」という最低生活保障基準でもあります。生活保護をもらえる額（権利の基準）というよりは、国の国民に対する生活保障責任の基準と考えられるでしょう。この最低生活保障基準を引き下げることは、ある意味、国の
２万冊 お値打ち古本市・・・香川大図書館 : 香川 : 地域 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
高松市幸町の香川大図書館で、同館が重複して所蔵している辞書や専門書２万冊を１冊１００円で販売する古本市が開かれている。２５日まで。 なかなか専門書を買えないという学生の声や、退職後にもう一度勉強を始めたいという地域の人の声を受け、学習に役立ててもらおうと２年前に始めた。今回が２回目で、書庫に眠っていた経済学や理学、文学の専門書などの５万冊のうち約２万冊を一部入れ替えながら販売している。 貧困問題に取り組んだ経済学者・河上肇（１８７９～１９４６年）の全集や、香川の歴史や民謡を解説した大型本のセットなどのお値打ち品も多く、訪れた人たちは両手に何冊も抱えながら、じっくり品定めしていた。 坂出市の田淵良武さん（６３）は「書店では目に入らない専門書や古い本があり、知識欲を満たしてくれる」と話していた。 午前１０時～午後５時。問い合わせは同館（０８７・８３２・１２４５）。
宣伝工作者は微博を利用せよ！：日経ビジネスオンライン
「宣伝工作者（宣伝部関係者）は微博（マイクロブログ）を利用せよ！」「微博を見て、微博のアカウントをもって、微博で発信し、微博を研究せよ！」 1月17日に北京で開催された北京市宣伝部長会議の席で、こんな通達が出された。 北京市党委宣伝部長でもある魯煒副市長が、市の宣伝工作隊6万人および体制内外の200万人関係者に向けて発した言葉だった。 微博は中国6億人近いネットユーザーのうち4億人が利用するSNSだ。その伝達速度と発信量の多さは、時に宣伝部の報道統制や言論統制が及ぶ前に、事件の真相や噂を社会に知らしめる。最近では南方週末の1月3日号が広東省党委宣伝部に改ざんされた事件の内幕を編集局オフィシャルアカウントが暴露し、あっという全国に拡散された。多くの南方週末愛読者が、微博を通じて「声援」を送った。 もちろん、南方週末アカウントは上層部に抑えられ、微博上の声援も次々削除され、「週」の一字ですら検
アルジェリア、早くも施設再開論 早期幕引き最優先 - 日本経済新聞
【カイロ=押野真也】アルジェリア政府は人質事件の舞台となったガス関連施設を近日中に再稼働する方針を示した。人質の安否確認すら終わっていないが、早期幕引きを最優先する。同国は資源輸出に依存。施設停止を短期間にとどめ、外資の流出を抑える狙いだ。原因究明や再発防止策は不十分で、操業再開のみを急ぐ姿勢には批判もある。アルジェリアのエネルギー・鉱業相であるユセフ・ユスフィ氏は21日、多くの外国人が犠牲と
ホロコーストでさえ彼らの一面でしかない
ぼろ太@C104 月曜日 東 “ホ”37ab 東地区 @futaba_AFB 「ナチスドイツの恐ろしい側面に、よこしまな計画を抱えたものたちがヒトラーの権力をそれぞれ利用し、彼の将来展望が曖昧なことをこれ幸いと、自分の構想を実現させたことがある。」えらい書かれようですが、その通りでしょうね...
時代の逆風に揺らぐロシアの天然ガス支配
立場が逆転 もうガスプロムのコワモテは通らない？（ロシアのパイプライン） Yuri Maltsev-Reuters 欧州のライバル諸国との長年にわたるぎりぎりの契約交渉が実って、ロシアの国営ガス会社ガスプロムは先週、遂に大規模なパイプライン「サウスストリーム」の建設に着工した。欧州のエネルギー市場に対する支配強化の野望へ向け、大きな一歩を踏み出したといえる。 国際エネルギー市場の新たな動きは、供給源の多様化と価格下落。そんななか、南欧および中欧諸国にロシアから直接天然ガスを供給するための高価なパイプラインはロシアの追い風になるかお荷物になるか──専門家は様子見の構えだ。 「これは中期的プロジェクトだ」と、オックスフォード・エネルギー研究所のジョナサン・スターンは言う。 サウスストリームはロシア南西部から黒海海底を通り、ギリシャなどを経由してオーストリアやイタリアに至る２００億ドルのプロジェ
オバマが就任式に託したリベラルの夢
バラク・オバマ米大統領の２期目の就任式は、いくつかの「史上初」に彩られていた。まずキューバ系アメリカ人の詩人リチャード・ブランコが、史上最年少で大統領就任式で詩を朗読する役を任された。移民を両親に持つブランコの選出もヒスパニック系として史上初。同性愛者であることを公に認めている人物としても初めてだ。 ブランコが読み上げた詩のタイトルは「今日の１日」。アメリカの平凡な日常がどれだけ彼のようなマイノリティーも含めたアメリカ人に恵み深いものかを歌い上げた希望の詩の一部を紹介しよう。 今日、１つの太陽が私たちの頭上に上り、海や岸の上で燃え上がり、スモーキー山脈の向こうからちらりとのぞき、五大湖の水面に映り、純然たる事実を大草原地帯に広め、ロッキー山脈を渡って行った。その１つの光は家々の屋根に降り注いで目を覚まし、その下の窓の向こうでは、声にならない物語が語られた。 朝、鏡に映る私の顔、あなたの顔、
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沿岸の魚の36％にプラスティック片：英国
小惑星で資源を採掘、宇宙で「3Dプリント」製造する新会社
日銀は２％目標掲げるも、事実上ゼロ回答－「面従腹背」で市場は失望 - Bloomberg
47NEWS（よんななニュース）
http://www.csis-nikkei.com/doc/japan_china_survey_summary.pdf