大規模言語モデル(LLM)でコンセプトを考えて、AI作曲サービスでボーカル入り楽曲を作り出す。そんなやり方で制作したコンセプトアルバムを音楽配信に載せるという話を、自ら音楽レーベルを主宰し、テクノロジー関連の執筆もこなしている山崎潤一郎さんに、数回にわたって執筆いただきます。
![新連載「AIだけで作った曲を音楽配信する」。生成AIが作り上げた架空バンド「The Midnight Odyssey」を世界デビューさせる、その裏側 | テクノエッジ TechnoEdge](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/43894ea50dae79adb5131b51e56375b109a9bcc3/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.techno-edge.net%2Fimgs%2Fogp_f%2F15127.png)
数学的性能で世界1位の評価を記録した、数学特化の生成AIモデル「MathGPT」において、Mathpresso, Inc.が日本語完全対応版の開発着手を発表 2024年3月29日、アジア最大のAIベース学習プラットフォームQANDAの運営会社であるMathpresso社は、数学的性能で世界1位の評価を記録した、数学特化の生成AIモデル「MathGPT」において、日本語完全対応版の開発着手を発表した。Mathpresso社は、Google、TikTok、ソフトバンクベンチャーズアジアとの資本提携を結び、50カ国以上で9000万人以上の登録ユーザーを集めるグローバルEdTech企業である。日本では、Mathpresso社の運営する質問応対サービス「QANDA」がアプリダウンロード数で学習アプリ部門、第1位を獲得するなど、中学・高校生の学習アプリとして定着している。今後、既に提携を進めている日本
気仙沼線を運行するBRT車両1台が備える自動運行装置について、道路運送車両法に基づき東北運輸局が保安基準適合性を確認し、走行環境条件の付与を行いレベル4自動運転車として認可した。 国内におけるレベル4認可は、2023年3月の産業技術総合研究所、同年10月のティアフォー及びBOLDLYに次ぐ4カ所目となる。 車両は日野製ブルーリボンを自動運転化したもので、立席含め約80人が乗車できる大型バスだ。車両にはLiDARやカメラなどのセンサーとともに磁気センサーが搭載されており、道路に埋め込まれた磁気マーカー(一部RFID付き)を認識することで自己位置を特定しながら最高時速60キロで走行する。 ドライバーの周辺監視や制御などは不要だが、気仙沼線BRTでは有人でレベル4を実施する計画としている。自動運転区間は気仙沼線BRT路線の一部区間のため、当面はこうした状況が続きそうだ。 JR東日本が堂々宣言!「
松田 千明 Chiaki Matsuda @chiaki1170 さいきん睡眠学の権威、ノーベル賞候補の柳沢先生の動画を見まくってるんだけど、ずっと怖い話してて戦慄してる ・ショートスリーパーはほぼ存在せず、みんな寝不足が慢性化して麻痺しているだけ ・人は寝すぎることはできない、「寝過ぎて気持ち悪い」とかは全部睡眠不足 ・4時間睡眠を5日続けると徹夜レベルまで脳機能が低下する ・食事、運動、睡眠の中で、睡眠が最も脳機能や健康へのインパクトが大きい(運動の10倍程度) まじで怖すぎて、めちゃくちゃ寝ることを決めました!!! 2024-03-30 17:13:32 松田 千明 Chiaki Matsuda @chiaki1170 ほとんどの日本人に、無自覚のうちに鬼のデバフが掛かってるのえぐい。脳機能50%カット!!とかされてる状態で普通に生きてるの怖い。もはやゾンビ。めちゃくちゃ寝ます。 2
大阪府の公立高校入試の合格番号が記された掲示板=3月19日午前、大阪市天王寺区(渡辺恭晃撮影)大阪府で4月から高校授業料が段階的に無償化される影響を受け、受験生の公立離れが加速している。大阪府内では今年、私立高を第1志望とする専願者は31・64%となり、過去20年で初めて3割を超えた。一方、公立高志願者は現行の入試制度が始まった平成28年度以降最少となり、府内公立高の半数近い70校が定員割れとなる事態に。大阪の教育界は無償化ショックの波紋が広がっている。 大阪府の授業料無償化は府内のすべての生徒が対象。家庭の収入に左右されることなく進路選択がしやすいとあって、生徒や保護者からは歓迎の声があがっている。 ただ、私立人気の高まりの半面、公立は一気に不人気に。今年の公立高の一般選抜志願者数は全日制課程で3万6379人で、昨年から2375人減少した。 府内公立高校の一般選抜の平均倍率は1・05倍(
Red HatやDebianを含むLinuxディストリビューションで広く使用されている圧縮ツール「xz」の最新版に悪意のあるバックドアが含まれていた事がわかりました(Ars Technica)。 発見した開発者のAndres Freund氏は、xz version 5.6.0と5.6.1に悪意のあるコードが含まれていることが分かったと指摘しています。幸い、このバージョンは主要なLinuxディストリビューションの製品リリースでは使用されていませんが、Fedora 40やFedora Rawhide、Debian testing/unstable/experimentalなどのベータ版リリースには含まれていたそうです。 macOSのHomebrewでは、複数のアプリがxz 5.6.1に依存している事が判明し、現在xz 5.4.6へのロールバックが行われています。 悪意のある変更は難読化され、バ
Red HatやDebianを含むLinuxディストリビューションで広く使用されている圧縮ツール「xz」の最新版に悪意のあるバックドアが含まれていた事がわかりました(Ars Technica)。 発見した開発者のAndres Freund氏は、xz version 5.6.0と5.6.1に悪意のあるコードが含まれていることが分かったと指摘しています。幸い、このバージョンは主要なLinuxディストリビューションの製品リリースでは使用されていませんが、Fedora 40やFedora Rawhide、Debian testing/unstable/experimentalなどのベータ版リリースには含まれていたそうです。 macOSのHomebrewでは、複数のアプリがxz 5.6.1に依存している事が判明し、現在xz 5.4.6へのロールバックが行われています。 悪意のある変更は難読化され、バ
リンク Wikipedia 硫黄島の戦い 硫黄島の戦い(いおうとうのたたかい、いおうじまのたたかい、Battle of Iwo Jima, 1945年2月19日 - 1945年3月26日)は、第二次世界大戦末期に東京都硫黄島村に属する小笠原諸島の硫黄島において日本軍とアメリカ軍との間で行われた戦いである。アメリカ軍側の作戦名はデタッチメント作戦(Operation Detachment)。 1944年8月時点での連合軍の戦略では、日本本土侵攻の準備段階として台湾に進攻する計画であった。台湾を拠点とした後に、中国大陸あるいは沖縄のいずれかへ進撃する 41 users 729 NHKアーカイブス @nhk_archives 【#硫黄島 守備隊壊滅から79年】 1945年3月26日、硫黄島を守る日本軍の守備隊はアメリカ軍に総攻撃をかけましたが壊滅し、組織的な戦闘が終結しました。 2万1000人の
厚生労働省は2月「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を発表した。文筆家の御田寺圭さんは「喫煙や飲酒など、『健康には悪いけれど、たのしいもの』を排除していく社会の流れがある。この流れが加速すれば、排除の対象は広がっていくだろう」という――。 「健康を維持すること」がモラルになりつつある コロナのパンデミックが収束したあと、「健康を維持すること」はいずれ個人の努力目標ではなくなり、全社会的にすべからく達成すべき「モラル」に格上げされる。健康を害するかもしれないが個人的には楽しいものを享受する自由は、社会のインフラや秩序の維持を優先するという論理のもとで、じわじわと規制されていくようになる。タバコ、アルコール、肉食、カフェイン、あらゆる嗜好しこう品はその「有害性」によって、個人がそれを楽しむ余地は失われていくことになる――。 私はこれまで、こうした近未来の展望を2020年からいくつものメデ
ポーランドのドナルド・トゥスク首相(2024年3月28日撮影)。(c)Wojtek Radwanski / AFP 【3月30日 AFP】ポーランドのドナルド・トゥスク(Donald Tusk)首相は29日、欧州は第2次世界大戦(World War II)後初めて、「戦争前夜」を迎えていると述べ、欧州での紛争が現実的な脅威になっていると警鐘を鳴らした。 欧州理事会(European Council)の前常任議長(EU大統領)でもあるトゥスク氏は、欧州のメディアグループLENAのインタビューで、「戦争はもはや過去の概念ではない。現実であり、2年前に始まった。現時点で最も懸念されるのは、文字通りあらゆるシナリオが考えられることだ。このような状況は、1945年以来だ」と述べた。 「特に若い世代には衝撃的に聞こえるかもしれないが、戦争前夜という新しい時代が始まったという現実に慣れなければならない。
経済産業省は3月5日、省内横断の組織として街の書店を振興するプロジェクトチーム(PT)を設置した。ただし、具体的に何をやるのか詳細はまだ不明。業界内には、ネット書店の無料配送を禁止してほしい、キャッシュレス決済に対応するための設備投資を支援してほしいといった声があるようだが、一方、SNS等ではなぜ書店だけが振興対象なのかという疑問の声もある。激減しているのは書店だけではない。また、「文化」と結びつけて考えるというなら、なぜ経産省なのか。 筆者としては経産省PTよりも、高井昌史紀伊國屋書店会長の発言に注目したい。高井会長は専門紙『文化通信』(3月12日号)のインタビューで業界改革の実現を訴えた。具体的には返品率を下げて書店の粗利を増やす、そのために買い切り取引を導入していくというのである。 日本の出版流通は返品可の委託仕入れが主流だ。返品率は書籍で約30%、雑誌で約40%と高止まりしたまま。
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