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もふもふライオン @mofumofu_LION 日本全国の古き建物を壊す解体業を生業としてる人|東大→NTT→現在|転勤先で知り合った彼女が中小零細企業の家業持ち...そして結婚をきっかけに強制入社|見た目は百獣の王、中身は小鹿|お腹弱め、腸活ガチ勢|解体工事のご依頼はDMにて、お待ちしてます(´・ω・`) note.com/lion_mofumofu もふもふライオン @mofumofu_LION 某メーカーのお客様からプラント解体工事を依頼され、受注した。 依頼されて、受注するまでに、お客様提案に訪れること、実に5回。 訪問回数は多いものの、正直、受注するとは思ってなかった。 ...というのも安値で有名な他社が競合だったからだ。 そのため、発注者であるお客様から受注の連絡が来た瞬間、目を丸くして、思わず、こう聞いてしまった。 「なぜ弊社なんですか?他社の方が安かったんじゃないですか?」
今月は最初にソニーグループの決算について話したい。 ソニーグループの第3四半期全体は好調だった。ただ,ゲーム事業は大幅な増収となった一方,営業利益は大幅な減少となった。この理由は後に述べるとして,最初に結論から話すとPS5に魅力がないのではないか,ということである。 ジム・ライアン氏は一貫して,「PS5は素晴らしいゲーム機でPS4を上回る販売になるのは当然であり,2021年〜2022年にかけては半導体不足の影響を受けたことが大きいので,PS5はPS4を上回る実売になる」と豪語していた。 しかしPS5ハードの売上(着荷)台数は前年同期比で増えたものの,PS4のピーク970万台を大きく下回る820万台に留まった。半導体不足も解消し,万全の体制で臨んだ第3四半期は「Marvel's Spider-Man 2」の同梱版を旧型,新型ともに出すなど,同社では出来うる限りの販促施策を打っていた背景も考え
ワンダーX 原作:伊藤智彦(アニプレックス スクリプトルーム) 漫画:黒山メッキ #男子におすすめ#女子におすすめ#青春#サスペンス
Unity Technologiesが手がけるゲームエンジン「Unity」。中国ではUnity Chinaが個別に中国版として展開している。中国でのUnityはグローバル版と異なり、独自の仕様が追加されているとユーザーにより報告され、話題となっている。 Unityはサブスクリプションサービスを中心として展開中のゲーム開発プラットフォーム(ゲームエンジン)だ。Unityは、業界標準のプログラム言語とされるC#をサポート。またPC(Windows/macOS)のみならず、PS4やXbox Oneといったコンシューマ機からAndroid/iOSといったモバイルのOSまで、幅広いプラットフォームをカバーしていることが特徴だ。 そうした特色もあってか、現在展開されているゲームでもUnityを用いて制作されたゲームは多い。たとえば直近では、2023年11月にNintendo Swtich向けに発売され
中国のテクノロジー企業・Alibabaのインテリジェント・コンピューティング研究所のチームが、写真や画像をアニメ化してリアルに話したり歌を歌ったりしているように動く映像を生成できるAIシステム「Emote Portrait Alive(EMO)」を発表しました。 EMO https://humanaigc.github.io/emote-portrait-alive/ Alibaba's new AI system 'EMO' creates realistic talking and singing videos from photos | VentureBeat https://venturebeat.com/ai/alibabas-new-ai-system-emo-creates-realistic-talking-and-singing-videos-from-photos/ 今
昨日話題になった「BitNet」という1ビットで推論するLLMがどうしても試したくなったので早速試してみた。 BitNetというのは、1ビット(-1,0,1の三状態を持つ)まで情報を削ぎ落とすことで高速に推論するというアルゴリズム。だから正確には0か1かではなく、-1か0か1ということ。 この手法の行き着くところは、GPUが不要になり新しいハードウェアが出現する世界であると予言されている。マジかよ。 https://arxiv.org/pdf/2402.17764.pdf ということで早速試してみることにした。 オフィシャルの実装は公開されていないが、そもそも1ビット(と言っていいのかわからない,-1,0,1の三状態を持つからだ。 論文著者はlog2(3)で1.58ビットという主張をしている)量子化のアルゴリズム自体の研究の歴史は古いので、BitNetによるTransformerの野良実装
実業家のイーロン・マスク氏は日本時間2月29日夜、「もし何も変わらなければ、日本は消滅するだろう」とX(旧Twitte)に投稿した。2023年の日本の出生数が75万8631人(速報値)と、統計開始以来の過去最少を更新したことを受けた投稿だ。 マスク氏は2022年5月にも同様の投稿をしていた。同氏は日本だけでなく世界的な人口激減を危惧していることでも知られる。 厚生労働省の統計によれば、2023年の日本の出生数は75万8631人だった。80万人を初めて割り込んだ2022年からさらに5.1%も減少した。一方で死亡数は前年比0.5%増の159万503人だった。新たに生まれた人の2倍以上の人が同年に死亡した計算で、国の想定より10年以上速いペースで少子化が進行している。 また、出生数に直結する婚姻数も48万9281組と2022年比で5.9%減少した。
ウェブブラウザ「Brave」のデスクトップ版に搭載されているAIアシスタント「Leo」が、Android版アプリでもバージョン1.63から利用可能になったことが発表されました。 Leo—Brave's privacy-preserving AI assistant—now available on Android | Brave https://brave.com/leo-android/ Brave’s Leo AI assistant is now available to Android users | TechCrunch https://techcrunch.com/2024/02/29/braves-leo-ai-assistant-is-now-available-to-android-users/ 「Leo」は、プライバシーを重視するブラウザとして知られる「Brave」が2
スマートフォンを用いて来訪者との応答ができたり、録画機能を搭載しセキュリティカメラとして利用できたりするスマートインターホンは、Amazonなどの通販サイトで数多く販売されています。しかし、一部のスマートインターホンはセキュリティに欠陥を抱えており、消費者組織のコンシューマーズ・ユニオンが発行する月刊誌「コンシューマー・レポート」が、一部のスマートインターホンに、ハッカーがボタンを押すだけでカメラを乗っ取ることができる脆弱(ぜいじゃく)性が存在することを指摘しています。 Video Doorbells Sold By Big Retailers Have Major Security Flaws - Consumer Reports https://www.consumerreports.org/home-garden/home-security-cameras/video-doorbel
①女性も稼げるようになってきた ②男性も稼げる女性を求めるようになってきた ③でも育休とってキャリア終わらせる役目は依然として女性 ④結婚したくない女性増加(今ここ) ③ははてなでは「女が大黒柱になる気がない」って批判されるポイントでもあるが 女性も稼げるようになってきたとはいえ男性の方が年収を上げやすいのは確かで 育児環境も女性向けにカスタマイズされているのも確かで 夫婦内の合理的判断の結果「女性が育休をとる」夫婦が増えるのは致し方ない話 そうなると②のために仕事を頑張ってきたようなものになるので虚無感がすごい しかも③を実行するともう①に戻れない 離婚した場合でもシングルマザーとなり①に戻れないばかりか再婚も遠のく罰ゲームが待っている つまりは今の女性にとって結婚と出産は 夫に人生を握られるという我慢の人生がスタートすることなる こんな状況で婚姻率、出生率を上げるには③を無くすしかない
衆議院政治倫理審査会は報道機関に公開する形で開かれ、29日は岸田総理大臣と二階派の武田・元総務大臣の2人が出席しました。審査会に現職の総理大臣が出席するのは初めてです。 冒頭の弁明で岸田総理大臣は「国民の多くの疑念を招き、政治不信を引き起こしていることに対し自民党総裁として心からおわびを申し上げる」と陳謝しました。 その上で「不正の原因が順法意識の欠如にあったとしたならば、コンプライアンスの徹底に向けた改革を進めなければならない」と述べました。 一方で、岸田総理大臣は「これまでのところ、派閥が支出した資金を議員個人が受領した例は聴き取り調査を含めて把握されていない。また、還付金などを政治活動費以外に使用したり、違法な使途に使用した例も把握されていない」と説明しました。 このあとの質疑で、岸田総理大臣は「連座制」について「悪質な場合には会計責任者のみならず政治家本人も責任を負う法改正を行うこ
自由民主党 競争政策調査会で事務局長を務める衆議院議員の小林史明氏は2月29日、iPhoneアプリを純正ストア以外からもダウンロード可能にするなどの内容を盛り込んだ法律案について、党内での議論と手続きを経たうえで、今通常国会中の提出を目指すと明らかにした。可決されれば1〜2年後に施行される見通しだ。 この法律案は、スマートフォンにおける特定企業の寡占を防ぐためもので、公正取引委員会が概要を取りまとめた。 具体的には、ソフトウェア、モバイルOS、アプリストア、ブラウザー、検索エンジンの計5つを「特定ソフトウェア」と定義し、その種類ごとに政令で定めた規模以上の事業者を「特定事業者」に指定。主にAppleやGoogleを念頭に置いており、違反した場合には課徴金の納付命令も出せるようにする。 例えばアプリストアでは、iPhoneアプリについて、Apple以外のアプリストアからダウンロード可能にする
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