もし不登校高校生に、音楽会社をマネジメントさせたら？：日経ビジネスオンライン
爆発的にヒットしているベストセラー書のパロディではありません。それは、歴とした事実。しかも、単に経営学を学ぶという趣旨に留まるものではないとしたら、どうでしょう？ それは、遙か彼方アイルランド発のブラストビート（Blast Beat）。音楽の新しいジャンル？ ロックバンドの名前？ 聞いたことがあるような、ないような、ほとんど知られていないといった方がいいでしょう。 実は、アイルランドの音楽プロデューサー、ロバート・スティーヴンソンさんが2003年に立ち上げた高校生向けの社会教育プログラム。アイルランドに始まり、イギリス、アメリカ、南アフリカと広がり、昨年からは日本でも活動を開始しました。 いわゆるNPOですが、ここにはこれからの企業がやらなければならないようなCSRのエッセンスがつまっているのです。 スティーヴンソンさんは、世の中を変えるためには若い人が変わらなければ実現しないと考えました
社長が知っておくべき「ITの将来」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 記者を続けているうちに天の邪鬼になったのか、「IT（情報技術）の世界は変化が速い」と当たり前のように語られると「何も変わっていない」と言いたくなる。 何も変わっていないのは人間であり、組織である。ITをうまく使いこなすには、仕事を改善する案を出したり、複数の企業や部門が協力してプロジェクトを進めなければならない。だが乱暴に言えば、このあたりの取り組みは大昔からさほど進歩していない。「ITの世界」にIT利活用を含めるなら、それが容易ではない点はまったく変わっていない。 とはいえ、ITそのものは変化している。コンピューターの大きさだけ見ても、かつては専用の設置場所を設ける必要があったが次第に小さくなり、オフィスに置けるようになったと思うと、机の上
国際競争力ランキングに一喜一憂する必要はない：日経ビジネスオンライン
測る尺度を変えると全く異なる順位となることに注意 この表を見ると、IMDと世界経済フォーラム（以下ただ単にフォーラムと略す）とではランクにかなりの差があるという事に気がつく。 特に2010年では日本のランクは全く異なる順位を示している。IMDでは27位なのにフォーラムでは6位なのである。これはどちらが正しくて、どちらが間違っているという問題ではなく、国際競争力という名の下に全く異なる尺度を用いたり、異なるものを測ったりした事を示しているにすぎない。 例えば、IMDでは大分類では4項目、その中の小分類では20項目についてデータを取っているのに対して、フォーラムでは9分野90項目で評価されている。両者の結果が違って当然であろう。このデータに限らず、測る尺度を変えると全く異なるデータが得られ、異なる順位が出現してくる。このことは統計資料を読む時の大事な注意点である。 両方のランキングにおいて、ま
「尖閣」で考えるぼくたちの「公」と「私」：日経ビジネスオンライン
尖閣諸島をめぐる政府の対応は、あれで良かったのだろうか。 むずかしい質問だ。 脊髄反射で正直な気持ちを申し上げるだけなら話は簡単。あんな処置で良かったはずはない。 現に、こうしてこじれているわけだし。 とはいえ、それでは、ああする以外により良い対処法があったのかと真顔で問われると、ちょっと困る。 うまい手が思いつかないからだ。 もちろん、後知恵で何かを言うことは可能だが、そんな言葉に意義があるとは思えない。第一、卑怯だ。 いずれにせよ、「正しい対処法」を提示することは私には無理だ。 これは、唯一の正解が存在するタイプの問題ではない。 あまたある不適切な解答のうちのいくつかが、条件次第で正解の近似値に到達する可能性はあるだろうが、その場合も、結果は運任せだ。本当にうまくいくのかどうかは、やってみるまでわからない。つまり、正解は歴史だけが知っているということで、事実上誰にもわかりはしないのだ。
中国が暗黙に示してしまった「チャイナリスク」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン みなさん、お久しぶりです。最近、うちの5歳児がお友達のおもちゃを取り上げたりして悩んでいるタナカ（仮称）です。 前回の連載は、参議院選挙スペシャル、国のあり方に対する「もうひとつの」意見を提示させていただきました。これは、政治の構造を考えるうえで必要な、視点の複眼化を、自省の意味も含めて実践してみようという連載でした。 その中で、「『国防戦略』なき国会議員でいいんですか？」という記事を書き、最後にこんなことを書きました。 「参院選というこの機会に、空論ではない理想論を闘わせるべきなのです。まだ周辺地域が平時であるうちに・・・」 この記事を書いたのが6月、平時は3カ月しか続きませんでした。 言うまでもなく、これは尖閣諸島での出来事を指しています
バーベキューという名の格差：日経ビジネスオンライン
ようやく自転車で走り回ることができる気候になった。ありがたいことだ。 もっとも、サドルに乗ったところで、行く先は知れている。たいした走力があるわけでもないからだ。自宅から10キロ圏内を行ったり来たり。精一杯足を伸ばしても20キロが限度だ。ハムスターが車輪の中を走り回っているのとたいして違わない。堂々巡りだ。ハムスター・サイクリスト。自己完結トラベラー。クローズド・ライダー。スタック・インサイド・オブ・モービル・ウィズ・ザ・メンフィス・ブルース・アゲイン。 で、毎日のように河川敷の道路を走ることになるわけだが、川原の広場にも、秋の訪れとともに、バーベキューを楽しむ人々の姿が目につくようになってきた。 微笑ましい光景――と言いたいところだが、ちょっと違う。都市近郊の河川敷で展開されるバーベキューは、昭和の人間が思い浮かべるような団欒の食卓ではない。集団的な示威行為に近い感じがある。党大会だとか
「ただトモ夫婦」の衝撃 なぜ「草食系イクメン」は「おひとり妻」とうまくいかないのか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「『ただトモ夫婦』？ また勝手に、こういうワード作って！」 と、読者の皆さまに怒りを買うかもしれない。 だが、どうかお許しいただきたい。1年半前から取材を続けてきた20～30代の夫婦の言動は、「ただトモ（ただの友達）」と命名せずにいられないほど、衝撃の連続だったのだ。 たとえば、リビングルームやオーディオラックを「ここからこっちが私」「こっちはあなた」と、はっきり陣取りする夫婦。また両開きの冷蔵庫を、ドアポケットの片側ずつ“妻ワールド”と“夫領域”に分ける夫婦。真ん中にあふれた分には「アユミ」「タケシ」など、それぞれの名前がポストイットで貼ってあった。まるで会社の冷蔵庫のようだ。 「夫婦の会話はツイッター」と話す20～30代男女も、予想以上に
海外メディアはこう読もう！ 長文英語読解のコツ (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
これらのメディアはパソコンのブラウザー上でも読めますが、iPadやiPhoneを利用すると、もっと読みやすいです。 アプリ化されたメディアや辞書を活用しよう 例えば「The New York Times」のiPhone版はとても読みやすいのでお薦めです。 このアプリは、タイトルが並んだ欄の下に、「Latest」「Popular」といったアイコンが並んでいます。「Popular」というのは、読者がメールで「この記事おもしろいよ、読んでみて」と言って知り合いなどに送った数が多い記事をランキング順に並べたものです。 タイトルが順番に並んでいますので、どんな話題が人気なのかが分かります。タイトルからおもしろそうな記事をピックアップして読んでみるという習慣を付けるには、とてもいいと思います。 ニューヨークタイムズのiPad版のアプリは、「The New York Times Editors' Cho
世界スマートシティ「100カ所調査」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン IBMやGoogle、日立製作所、GE、ABB、パナソニック、シャープ、トヨタ自動車、三菱重工業、荏原製作所、Intel、ルネサスエレクトロニクス、三井不動産、日揮、伊藤忠商事…。 ITから電機、自動車、建設、エンジニアリング会社、商社、金融まで、あらゆる業界から世界の名だたる企業が事業化を目指す「スマートシティ」。そのプロジェクトが世界のいたるところで始まった。 米国や欧州はもちろんのこと、中国、インド、韓国、シンガポールなどのアジア地域、さらにオーストラリア、アフリカ、南米など、先進国も新興国も一斉である。プロジェクトの数は300とも400とも言われる。 動く金額は、日米欧のスマートグリッドだけで2030年までの累計で100兆円超（野村證
種子メジャーの野望、日本の無策：日経ビジネスオンライン
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僕が自民から民主に「移籍」した理由：日経ビジネスオンライン
田村 それはまったく違うんです。関係ない。正直、選挙は自民党のままやった方が、無所属で出るよりも当選の可能性が高かったんですね。民主党からの出馬が約束されていたわけでもないですし。 やっぱり自分でも地盤を築いてきたし、相手もそんなに大したことない。自分でも調査しましたからね。根拠もあった。 ―― 岳父が新聞社（鳥取の地元紙、新日本海新聞社）を持っていますし、情勢分析は得意ですよね。 うん。でも、勝つ自信はあったけれども、自民党で勝っても党全体がより小さくなる。そうしたら、ミニ政党の国会議員になるわけで、議員をやっている意味がなくなるわけです。そこが一番の問題だと。県連とかは関係なくて、党本部のなさけなさが、理由ですね。 僕は昨年の秋に、何度も党幹部に言ったんですよ。勝つための戦略を見せてくれと。例えば、大島（理森幹事長）さんは「参院選で過半数を制して逆ねじれを作る」と言っていたんですが、ど
真価問われるツイッター創業者：日経ビジネスオンライン
2009年に一躍脚光を浴びたミニブログの米ツイッターが、事業への脱皮を迫られている。偶然成功したように見える創業者2人だが、起業家としての経験は侮れないとの声も。自然発生的に成長してきた持ち味を生かしつつ、事業基盤の強化を目指す。 数々の“インターネットの奇跡”を生んできた米シリコンバレー。その新顔であるミニブログサービスのツイッターが岐路に立っている。2009年を同社が世に見いだされた年だとすれば、今年は大ブレークの後踏みとどまるのか、イートイズやアルタビスタ＊1の二の舞いとなるのかが明らかになるだろう。 「我々は間違いなく新たな段階に入りつつある」と創業者の1人、ビズ・ストーン氏は語る。ツイッターは140文字以下のメッセージを興味を持つあらゆる人に向けてネット上で発信できるサービスだ。米フェースブックの買収提案を退けたストーン氏と共同創業者のエバン・ウィリアムズ氏は昨年、自分たちで同社
マイクロソフトは10年遅れている：日経ビジネスオンライン
1955年4月米ワシントンDC生まれ、54歳。カリフォルニア大学バークレー校でコンピューター科学の修士号と博士号を取得。米パロアルト研究所などを経て、83年に米サン・マイクロシステムズに入社。後に最高技術責任者に就任した。97年から米ノベル社のCEOを務め、2001年3月にグーグル会長、同年8月にグーグルCEOに就任した。グーグル創業者、ラリー・ペイジ氏、セルゲイ・ブリン氏を加えた、「三頭政治」でグーグルを率いる。 インタビュー当日、シュミットCEOは手にダイエットコークの缶を持ち、ポロシャツにチノパンというラフな服装で登場した。髪も乱れていたため、「撮影はNG」。本社にいる時は、ほかのグーグル社員と同様、あまりスーツを着ないようだ。右の写真はグーグル提供によるもの。 ―― モバイルや動画、企業向けソフトにOSと、グーグルが手がける分野は多岐にわたります。一番注力しているのはどの分野ですか
完全変態まで、しばらくさなぎで休みなさい：日経ビジネスオンライン
クサナギ容疑者の事件については、ご案内の通りだ。賢明なる読者諸兄は、細かい事情についても、既に大筋を把握しておられることと思う。なにしろ大騒ぎだったから。 一夜明けて、詳細が判明してみれば、なあに、たいしたヤマではなかった。酔っ払いが裸で騒いだという、それだけの話だ。 仮に同じことをやらかしたのがそこいらへんの営業マンであったのなら、保護連行説諭の上釈放でおしまい、これにて一件落着の微罪だ。一晩留め置かれたところで、まず送検までは行かない。起訴なんてなおのこと。そりゃたしかに通報があった以上、警察官とて出動せざるを得ないだろうが、ふつう、逮捕に至ることはない。その程度の事例だ。 もちろん、身柄を貰い下げにやってきた課長にはアブラを絞られるだろうし、事務所に戻れば戻ったで、半月やそこいらは職場のオモチャになる。当然だ。あるいは、むこう一年か二年は、なにかにつけて当てこすりの対象になるかもしれ
「教育費をタダにせよ」 親の所得格差が生み出す教育格差は亡国への道：日経ビジネスオンライン
教育費が無料の国がある。鉛筆1本、ノート1冊までタダ。給食費もかからない。それどころか、16歳まで国から児童手当が支給されるし、高校に行けば卒業するまで児童手当の支給期間が延長される。うまくやりくりすれば、子どもの洋服代などの生活費を負担する必要もない。 「義務教育は無償」。どこかの国の文部科学省に問い合わせても、きっとこう答えるに違いない。だが、この国の義務教育は文字通りの義務教育。親の所得に関係なく、高校まで学校に通うことができる。 子どもを産み、生きることに不安のない国 もちろん、大学の授業料も無料である。手厚い奨学金制度があるため、学びたい人は親の所得に関係なく、意志と力で大学に進学できる。 この国の名はスウェーデン。人口900万人。高福祉で知られる北欧の小国である。子育て、教育、失業給付、医療、介護、年金――。人生の様々なステージで手厚く支援するスウェーデンは、子どもを産み、生き
正解を知っていても、あえて黙っている方がよい状況を知る：日経ビジネスオンライン
グループで問題が発生したり、同僚が問題に直面していている時、「自分なら正解を知っているのに」と思うことがある。あるいは、周りの人が効率悪い作業をしていると、「自分は改善策を知っているのに」と思うこともある。それでも、あえて教えずに黙っている方がよいことがあるものだ。知恵の出し惜しみでも意地悪でもない。正解であっても口出ししない状況をわきまえることで、より広い視野から見て効率が上がることもあるからだ。 正解が相手を混乱させる可能性がある時 車を運転していて道に迷った時、助手席の人から「あっちの道だ、いやこっちの道だ」とタイミングを外して言われると運転の妨げになる。まして指示をする人が2人いて、違ったことを言えば運転手はさらに困惑し、危険なことにもなりかねない。 会議でもプロジェクトを進めていく時でも、似たように滑稽なことが起きる。こうした場合、自分が正解を知っていても、主導者やその他のメンバ
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ロングテールをリアルに実践～九州に“凄い”ホームセンターがあった：日経ビジネスオンライン