月見ねぎとろ＠VR 3Dモデラー/動画屋さん @tukimi_negitoro @trpla226 んー。決して安定した職業じゃないので、忙しくて体力的につらいとか、たまにお財布が寂しいとか、そういう苦労はありますが、仕事が辛いというのは短期で別の仕事をやってるときとかの方がよっぽど辛いっすね…。 2019-01-06 11:25:55 とりえ @trpla226 @tukimi_negitoro ふむふむなるほど。 「趣味を仕事にすると辛い」っていうとその根拠として、例えば「読者のニーズや雑誌の方針に合わせなきゃいけなくて理想のマンガを描かせてもらえない」みたいなことが語られるイメージがあったんスけど、ねぎとろさんの場合好きなことで あること由来の辛さではなさそうっすね 2019-01-06 11:34:53

はじめまして。 誰かに話を聞いてもらいたかったけれども捻くれた性格なのか誰に相談しても腑に落ちなかったので匿名投稿。 ちょっと攻撃的なタイトルにした方が目を惹くのかなって考えて数分タイトルを思案していたけれどもどうすれば読んでもらえるのかワカンネ。 今回お話しさせてもらいたいのは失恋の話で僕は23歳の男性。 半年ほど前に2年ほど続いていた交際が終わり大失恋(僕にとっては)を経験した。 それ以来、眠れない・食べれない・切り替えられない状態がずっと続いてる。 簡単に言うと彼女の交友関係、男友達との距離感が近すぎた事に僕が嫉妬して全部を壊して結果振られたって感じ。 どうしても男友達との旅行だったりが許容しきれなかった。 すごく大事に、大切にしていたつもりで、すごく意見も尊重していたつもりで、すごく仲良くいたつもりで… つもり、つもり、と僕だけの一方的なものにも思えるのだけど、愛し合っていたつもり

ALBUS（アルバス）は、毎月8枚 ずっと無料の「ましかく」写真プリント毎月のプリント無料期間中に、前月のお気に入り写真を選ぶだけ。忙しいときでも簡単にアルバムづくりをすることができるアプリです。 ※1 2021年1月期_指定テーマ領域*における競合調査 *写真プリントアプリサービスでのハードカバーアルバム販売シェア（累積・直近1年間の売上実績）※2 2021年2月期_インターネットアンケートによるブランドイメージ調査 対象者：21歳以上既婚かつ20歳以下の子どもがいる女性(n=240) 日本マーケティングリサーチ機構調べ どうして 「写真プリント無料」なの？ アルバスがいちばん大事にしているのは「つづけられること」。できるだけ負担を感じないでアルバムづくりを楽しんでもらいたいから、毎月8枚まで、プリント料金はずっと無料。送料（税込242円）だけでご利用いただけます。 どうして「毎月8枚」

一気に寒くなってまいりましたね。「世の中の事象を下半身を絡めて書く」という連載転じて「些末な悩みを場末の飲み屋で聞く」という内容になってきているこのコラム。今回も主旨に沿って、クソみたいな店に入ったらクソ寒かったです。鍋食べてるのに。 そんな店で相談を受けたのは、またもや知人。Ｊ島君です。41歳。京王線の奥地の駅前にて。 髪の毛でしょ？

2011年の出生数は約105万人、合計特殊出生率1.39 米国、フランス、韓国、スウェーデン、日本のおよそ1000人の男女を対象として行った内閣府の｢少子化に関する国際意識調査｣によると、｢子供を増やしたくない｣と答えた日本人の割合は53.1%だった。他の4カ国と比較して最も多いという。｢子供を増やしたい｣と答えた割合が最も少ないのも日本であった。 これらの調査からもわかるように、もはや現代の日本人は「子どもが欲しい」という欲求すらないようだ。子ども手当の支給のような小手先だけの対策では、到底日本の少子化問題は解決しそうにない。このまま出生数、子どもの数が減少し続ければ、国の生産力はますます減退し、老人を支えるための医療費がかさむ借金国家になりかねない。未来の若者が払う年金だけでは賄えないようになり、もしかしたら近い将来、他の先進国と同様に移民を奨励する国家になってしまうかもしれない。 忘

2017年、フランスは先進国の中でも高い合計特殊出生率1.88を示した。その6割が、結婚していない親からの出生ーー。 日本とは異なる視点の家族政策で先進し、少子化対策の効果を上げているフランス。5月上旬、その事例を視察しようと、2人の横浜市議がパリにやってきた。

恵まれた社会保障と育児支援体制で、高い出生率を維持してきたフランス。日本でも、少子化対策はフランスに学べ、と声高に叫ばれてきた。ところがそのフランスも、ついに先進国の例外ではなくなった。同国の「ル・モンド」紙が報じている。 3年連続低下、3つの理由 長年、子育てをめぐるフランスの状況はパラドックスだといわれてきた。「フランス人は世界一悲観的」といわれながら、この国の出生率は、アイルランドと並んで、欧州で最も高かったからだ。 ところが、そんなフランスの出生率がここ3年、連続して低下している。これは一過性の現象なのか、それとも一時代の終焉なのか──。 専門家の意見は分かれている。人口は増加し続けているものの、2017年の増加率は0.3％。2008～2013年の0.5％、2014～2016年の0.4％と比べると少ない。2017年の増加人数は16万4000人で、戦後最低を記録している。

今の20歳が40歳の半分しかいないって本当にいい話だと思う。戦争でもあったのかな？— 🦀カニカニカーニバル🦀 (@yu1096) 2018年11月7日 たぶん、このツイートはブラックジョークのつもりで書かれたものだろうが、私には冗談にみえなかった。 「今の20歳は40歳の半分しかいない。戦争でもあったのかな？」というツイート、ジョークのつもりかもだけど、これ、実際戦争に匹敵するようなカタストロフィがあったのに気付いている人があまりいない、ってグロい状況を反映しているなぁ、と思った。— p_shirokuma(熊代亨) (@twit_shirokuma) 2018年11月8日 乳児死亡率の低下によって起こる第一の少子化は、それほどカタストロフではないし、アメリカやヨーロッパのベビーブームが証明しているように劇的少子化とも限らない。しかし、東アジア諸国などで今起こっているような第二の少子化

繰り返しや期限の設定がものすごくやりにくい。 あまりにも、改善して欲しいところがたくさんある、いまのところ不良品アプリ。 例としては、日時設定とか繰り返しの設定を、タスク名前からアプリが拾って決める点。 ヘルプ見ると、これやるには「コツ」がいると書かれてます。聞いてくださいよ奥さん、コツがいるそうですよ。 そんなコツの習得のような面倒なことする以前に、分かりやすく「日時設定」のエリア(これはある、だが別のもんだが起きる)「繰り返し設定」のエリアを作ればいいだけのこと。 「日時設定」がタスク名から引っ張られることの弊害は、タスク名に下手に日時を入れると思ってもない、日時設定されてしまう、です。 ex.〈何時何分のことについて検討するのに、何時何分(こちらが設定したい日時)〉 と書くとアプリが間違えるワケです。考えればそうなるのわかるだろ、つまり考えないで作ってるよね？ これまたコツがありまし

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NearMe（ニアミー）は「人と地域に寄り添うソーシャルデザインカンパニー」です。 遊休資産や潜在資源という「もったいない」を最大限活かすことで、一人ひとりとそれぞれの地域の暮らしの中に、ゆとりや自分らしく生きる楽しさを増やしていくことが、私たちの使命です。 NearMeについて

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ビジネスを進めるにあたり、契約業務には法務だけでなく、事業部門など多くの人が関与します。 そのため、会社全体で協業しやすい業務基盤がなければ、業務効率の悪化や適切でない契約書・情報の管理により、会社全体の生産性へ悪影響を及ぼす可能性もあります。 だからこそ、法務と事業部門がコラボレーションをしながら積極的に契約業務に取り組める業務基盤が必要になります。

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Apple社 Mac App Storeのベスト・ニュー・アプリとApp Storeのプロダクティビティで取り上げられました。 そしてTIME、The Next Web、Macworld、Cult of Macでも特集されました。 「とてつもなく素晴らしい。美しくシンプルなアプリだ。App Storeにある習慣管理アプリの中でも一番。それは疑いようがないよ。」App Store レビュー Momentumはシンプルながら効果的です。習慣トラッカーはあなたの意志の力を高め、ゴールへの手助けをします。 iPhone、Apple Watch、Macであなたの習慣をチェックしましょう。 目標達成のため、あなた自身をセットアップ - リマインダー (あなたの行動が習慣化されるまで必須) - アプリ用バッジ (残された日課数を表示) - Flexible scheduling (週、またはその日の目標

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『週刊SPA!』（扶桑社）が2018年12月25日号で掲載した「ヤレる女子大学生RANKING」に反対する署名運動が1月4日に開始されました。1月6日時点で約1万7000人分の署名を集め、現在も賛同者が増え続けています。 署名サイト「Change.org」にて行われています 問題の記事は「ヤレる［ギャラ飲み］実況中継」というタイトルで、お金を払って女性を食事の場に呼ぶサービス「ギャラ飲み」を本来の目的とは違う、“ヤる”ことを目的に実際に利用してみた結果をレポートとしてまとめていました。そしてその中で、ギャラ飲みにやってくる女子大学生を“ヤれる可能性の高い大学”としてランク付け。1位～5位までを実名で掲載していました。 今回、署名サイト「Change.org」にて呼びかけを開始した発信者は「女性を軽視した出版を取り下げて謝って下さい」と、問題の記事の撤回と謝罪を要求。また、週刊誌および出版社