2017年もご好評いただきました、ラフ・ブロ独自ランキングの2018年最新版です。 このランキングではスマホのベンチマークをベースとし、カメラ性能やその他特徴的な性能、外観、販売価格を総合しランキング付けを行っています。 格安 SIMフリー中華スマホを選ぶ際の参考として利用して下さい。昨年発売されたモデルもセールで安くなっているものがあれば、コストパフォーマンスを考えランキングに入れています。 簡易スペックとして、 を掲載します。別記事で、さらに詳しくスペックや特徴を紹介しているので是非参考にして下さい。 【格安 SIMフリー中華スマホ】最新 2018年 前半のおすすめ総合ランキングを紹介します。最新モデルのみではなく、コスパも考慮しランク付けしています。第一位【One Plus 5T】 画面サイズ / 6.01インチ 2K(2,160×1,080 pixel)ベンチマーク / 180,0
2019年版おすすめ中華スマートフォンランキングまとめ 中華スマホに“コスパ”という言葉を使うと一部クラスタからは皮肉を言われたります。 というのも、中華スマホはコスパが良くて当たり前、それが大前提となっているからです。 ですが、中国産のスマホの魅力はやはり、コストパフォーマンス。ハイスペックでロープライスなら、文句の付け所がありませんよね。 最近の売れ行き傾向は、安心安全に使えるフラッグシップ機と2万円以下で買えるミッドレンジスマホが目立ちます。それだけミッド機のスペックが安定してきたとも言えるかもしれませんね。 そして最近は特に、ミッドレンジのスペックがどんどん上がっており、かつてのフラッグシップ並みの性能を誇る端末もチラホラ。 また、DSDS対応の製品がほとんどなので、格安SIM切り替え予定の方は是非参考にしてみてください! ※Everbuyingが閉鎖となりました。リンクは外してあ
おすすめの国内・海外・中華スマホまとめ【2024年最新】 投稿日:2024年05月25日 比較・まとめ 執筆者 : GARU ※ 当メディアのリンクにはアフィリエイト広告が含まれています おすすめのスマートフォンまとめ[2024年最新] ここから紹介する製品は全て実機レビュー済みです! お手頃価格のハイエンド!POCO F6 Pro POCO F6 Proは2024年5月23日にグローバル発表されたハイエンドスマートフォン!なんと発表会直後に日本上陸もアナウンスされました。つまり技適もちゃんと取得しているし日本の公式ストア、Amazon、楽天市場などから簡単に購入できます。 7万円切りという価格ながら搭載するSoCはハイエンド!こんなに安価なのは1世代前のSnapdragon 8 Gen 2を搭載いているからなんですが、2024年5月時点でもめちゃくちゃパフォーマンスが高いです。 ▼AnT
神ですけど、かれこれ世界を2度ほどビックバンさせたことがありますよ? この世界にもそろそろ飽きてきたので潰して新しくビックバンしてみましょうかねぇ~。 anond:20180328230724
けいおんからじわじわと感じていたストーリーの不要性、求められるのはキャラクターの可愛さ・関係性と舞台装置。 キャラクター性が強いアイドルアニメが流行した。 その後艦これ、刀剣乱舞あたりが流行し、二次創作という場で大流行した。 キャラクターの見た目と方向性と舞台装置である世界観だけが用意され、 多くは語られない。 それ故にファンは妄想を繰り広げる。 自由性が高いということが二次創作のしやすさに繋がる。 キャラクターと舞台だけは共通しているのでオリジナルとも言い難い。 それに、多くの人が手に取れる仕組みだ。 そこにバーチャルユーチューバーが登場。 最初にあらわれたキズナアイはただユーチューバーの見た目を2次元に落とし込んだものだったが、 ここに来て鳩羽つぐが登場。 世界観とキャラクターのみの提示を、アニメの枠を超えてしてきた。 具体的なストーリーはいらない。 もはや、30分アニメである必要は一
麻生副総理兼財務大臣は、29日に開かれた参議院の財政金融委員会の通商政策に関する質疑の中で、森友学園をめぐる財務省の決裁文書の改ざん問題と関連づけて「森友のほうがTPPより重大だと考えているのが、日本の新聞のレベルだ」と述べ、報道に対する不満感を示しました。 これについて、共産党の志位委員長は記者会見で、「公文書の改ざんはかつてない暴挙で、これを許していたら国民主権と議会制民主主義が成り立たない。麻生大臣は、次元の違う歴史的犯罪だという事態の重大性を全く理解しておらず、責任者の発言として、二重、三重に許しがたい。内閣総辞職に値するし、麻生氏の辞任も当然だ」と述べました。 また、菅官房長官は午後の記者会見で、「発言は承知していないが、財務省の文書書き換えは行政に対する国民の信頼を揺るがす事態で、国民から厳しい目が向けられていると思っている。麻生大臣もこのような認識に変わりはなく、財務省では、
佐川宣寿・財務省前理財局長の証人喚問が終わったものの、なお真相が明らかにならない森友学園関連文書の改ざん問題。焦点は大阪地検特捜部の動きに移りつつある。 元外務官僚で、霞が関の論理と検察の捜査手法を知り尽くす佐藤優氏は、事件の過程を驚くべき視点から見ていたーー。 「自殺」で責任は取れない 邦丸:まず、近畿財務局の職員が自ら命を絶ったという話ですが、「上からの指示で書き換えをさせられた」というメモが遺されていたそうです。過去にも不祥事のあと、官僚が自ら命を絶つということがありました。こういうことが繰り返されると、なんとも言えない気持ちになりますね。 佐藤:ちょっと厳しいことを言おうと思います。 邦丸:はい。 佐藤:たとえば鈴木宗男事件の時も、外務省の一部の人たちは「佐藤優が死ねばいい」と思っていたんですよ。 はっきり言いますが、官僚の自殺は、亡くなった方には本当に申し訳ないけれど、責任放棄で
森友学園への国有地売却をめぐる公文書改ざんの問題で、3月27日に衆参両院でおこなわれた財務省の佐川宣寿・前理財局長の証人喚問。 「刑事訴追の恐れ」を理由とする証言拒否によって辛くも逃げきったようにみえるが、佐川氏の証言には隠れた「落とし穴」があった。 この証言は信用できるのか。安倍政権や大阪府の思惑(過去記事参照)も視野に入れつつ、私たちが冷静な目で判断することが求められている。 自信満々の「悪魔の証明」で窮地に… 佐川氏の証人喚問の特徴は、刑事訴追の恐れがあるとして40回以上も証言を拒否しながら、一方で「首相官邸からの指示はなかった」と自信満々で言い切ったところにある。 このように、「なかった」という事実を証明することを「悪魔の証明」という。不存在を証明するには、全ての存在事実を調査し尽さなければならない。それは事実上不可能であるから、こう呼ばれる。 佐川氏は、自信満々でこの「悪魔の証明
麻生太郎財務相が「森友の方がTPP11より重大だと考えているのが日本の新聞のレベル」と述べたことについて、30日の参院財政金融委員会で批判が相次いだ。麻生氏は「森友に関し、公文書を書き換える話は誠にゆゆしきことで遺憾の極み。軽んじているつもりは全くない。そういう印象を与えたのであれば訂正する」とし、「森友と比較したのがけしからんという点については、謝罪させて頂きたい」と述べた。 麻生氏は29日の同委員会で、米国を除く11カ国による環太平洋経済連携協定(TPP11)が今月8日に署名されたことについて「日本の新聞には1行も載っていなかった」とも述べ、森友学園の決裁文書の改ざん問題を報じるメディアへの不満を示していた。この点について、麻生氏は「1面トップを飾ってもおかしくない重要な仕事をした。もう少しきちんと扱われてしかるべきだと思い、ああいう表現を使わせてもらった」と説明した。
3月27日(火曜日)に、国会で佐川宣寿前国税庁長官の証人喚問が行われた。これによって森友文書改ざん問題の疑惑を一層強めてしまったと思う。 この日の佐川氏の表情を見ると、事前に戦略を練って証人喚問に臨んだように感じた。3月9日に辞任した時の顔とはまるで違うのだ。あの時は相当うろたえていた印象があるが、この日にはそういったところが全くない。むしろ、受け身より攻めの表情だった。 公文書改ざんの問題で、あの文書を、いつ、誰が、何の目的で改ざんしようとしたのか。その改ざんに、佐川氏はどの程度関わったのか。野党はそれらの点について質問したわけだが、佐川氏はいずれも「刑事訴追の恐れがあるので、ここでそのことを説明するわけにはいかない」と具体的な説明をしなかった。「刑事訴追」を隠れ蓑にして、肝心な点についての回答を避けたわけだ。 野党各党の中で、共産党の小池晃氏が非常に鋭い切り込みをしていた。彼だけは他の
少し前ですが、KDDIが一部のデータ定額プランにおいて、それまでキャンペーンとして無料で提供してきたテザリングオプションの料金を徴収するというニュースが話題になりました。また、ソフトバンクは同様のキャンペーンを延長したものの、5月末にはその延長も切れることから動向がにわかに注目されています。また、NTTドコモは無料キャンペーンを無期限で延長しているものの、はっきりと無料化したとは言っていない状況です。ここに来て、MNO(キャリア)のテザリング料金がホットトピックとなっています。 →“テザリング有料化”を巡る3キャリアの見解 納得できる? この問題は、大多数のMVNOにとって対岸の火事ですが、なぜMNOはテザリングに課金したいのか、なぜMVNOにとって対岸の問題であるのか。MVNOはテザリングをどのように考えているのか。そのあたりを今回は解説しようと思います。なお、筆者はMNOの中の人ではな
憲法改正をめぐり、安倍総理大臣は、東京都内で開かれたシンポジウムにビデオメッセージを寄せ、「いよいよ憲法改正に取り組むときがきた。主役は国民だ」と述べ、初めての憲法改正を、国民の理解を得ながら実現することに、重ねて意欲を示しました。 そして、「日本人は今度初めて国民の代表たる国会議員が議論し、草案をつくり、そして発議をし、国民の手によって、国民投票で決まる改正を行うことになる」と述べ、初めての憲法改正を、国民の理解を得ながら実現することに、重ねて意欲を示しました。
<現在30代後半から40代前半に達したロスジェネ世代から子ども世代への人口再生産率は7割以下にとどまっている> 先週の記事「就職氷河期にキャリアを奪われた『ロスジェネ』の悲劇」では、90年代以降の大卒者の就職率推移を見たが、世紀の変わり目に谷がある「V字」型になっている。最近の就職率は9割近いが、1999~2004年では7割を切っていた。この時期の卒業生が、いわゆる「ロストジェネレーション」だ。 新卒至上主義がまだ根強い日本では、その後の挽回は難しく、このロスジェネ世代は様々な不利益を被っている。非正規雇用に留め置かれ、結婚・出産に踏み切れていない人も多い。 それは人口統計にも表れている。上記の時期に大学を出たロスジェネは1976~81年生まれで、2016年では35~40歳になっている。数でいうと993万人だ。しかしその子ども世代はずっと少なく、25歳下(10~15歳)と仮定すると669万
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