ブックマーク / www.ccc.co.jp (4)

  • 株式会社徳間書店の子会社化に関するお知らせ|ニュースリリース|CCC カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社

    蔦屋書店やTSUTAYAの企画・FC展開事業、Tポイントによるデータベースマーケティング事業などを行うカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(社:東京都渋谷区、以下:CCC)グループである、カルチュア・エンタテインメント株式会社(社:東京都渋谷区、以下:CE)は、株式会社徳間書店(社:東京都港区、以下:徳間書店)の株式を取得し、2017年3月21日付けで子会社化致しました。 徳間書店は、『GoodsPress』、『楽』などの魅力的なライフスタイルを提案する雑誌や、『Animage』といった日のアニメクリエイターを発掘・輩出する雑誌などの出版・発行を行い、その企画・編集力で市場を活性化してまいりました。 60年の歴史を持つ総合出版社である徳間書店が、生活提案系出版社を複数有するCEの子会社になることで、徳間書店の培ってきた編集力やノウハウ、取引先との信頼関係をさらに活かし、CC

    ncc1701
    ncc1701 2017/03/22
    青林堂みたいに、前とは似ても似つかない出版社に変貌しそう。
  • 武雄市図書館の蔵書について|CCC カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社

    カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(以下CCC)が指定管理者として運営をしております佐賀県武雄市の図書館において、一部メディア等で指摘されております蔵書内容について、以下の通り、対応を決定致しましたのでご報告致します。 ご指摘の蔵書は、2013年4月のリニューアル開館前に武雄市から業務委託を受け、初期蔵書の強化として追加納入した蔵書になります。追加納入蔵書数10,132冊(当時、CCCが出資するネットオフ等より商品リストを事前に確認の上で購入。※現在は資関係はございません)、納入金額760万円(装備費、物流費含む)で追加納入した蔵書について、より精度の高い選書を行うべき点があった事を反省しております。 追加納入蔵書について調査した結果、リニューアル開館から2015年9月9日までの約2年半で一度も借りられていない蔵書が1,630冊ある事が判明致しました。つきましては、弊社にてこれら

    武雄市図書館の蔵書について|CCC カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社
    ncc1701
    ncc1701 2015/09/11
    これでCCCが確認した上で入れたとわかった。そして、借りられたかどうかを基準にするということは、CCCが本の中身で判断する能力を持っていないのだとわかった。さて、多賀城や海老名は? CCCはバレなきゃ動かんぞ。
  • 図書館/公共施設|CCC カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社

    図書館を中心とした市民生活の提案 「生活提案の場」を全国に手掛けてきたCCCが、初めて企画・運営に取り組んだ図書館です。 "図書館を中心とした市民生活の提案"というコンセプトを掲げ、佐賀県の武雄市とともに策定した、市民のだれもが利用しやすく、利用したくなる"市民の生活をより豊かにする図書館"を作る「新・図書館構想」のもと、武雄市図書館歴史資料館は2013年4月1日にリニューアルオープンしました。 資料収蔵や図書貸出の場といった従来の図書館像にしばられず、図書館、書店、カフェが一体的に融合することで、コーヒーを味わいながら館内のを自由に読むことができ、勉強も仕事も会話もできるなど、さまざまなライフスタイル・ステージの市民に居心地の良い場と新たなコミュニティを創出しています。 従来の行政主導や民間企業にお任せ、といった指定管理のあり方ではなく、官と民が質的に連携し、企画段階からの搬出・

    ncc1701
    ncc1701 2015/08/10
    国会図書館にもない地元郷土誌を廃棄して、代わりに得たのが十年前のラーメンガイドとエクセル解説書か……。
  • ふるさとスマホ株式会社 設立のお知らせ|ニュースリリース|CCC カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社

    ~地域自治体などと組み、高齢者サポート・健康増進・地域活性化を目指す~ 日、スマートフォンを利用して、高齢者サポート・健康増進など、ふるさと(地域)活性を実現することを目的に、「ふるさとスマホ株式会社(略称ふるすま)」(代表取締役社長:樋渡啓祐)を設立しましたのでお知らせいたします。 超高齢化の進展、独居高齢者の増加、医療費の増加など、地域課題の解決は喫緊の課題です。ふるすまでは、これらの問題を、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(代表取締役社長 兼 CEO増田宗昭、以下CCC)の企画力およびグループ会社が提供するスマートフォン「TONE」を中心としたテクノロジーと、5,431万人が利用する日最大の共通ポイントサービスTポイントとの連携をもとに解決を図り、さらに地域活性化、地方創生につながる事業を推進していきます。 これら事業を現実に即したものするために、全国の有志自治体で組

    ncc1701
    ncc1701 2015/07/29
    前に書いた自分のブクマhttp://b.hatena.ne.jp/ncc1701/20150716#bookmark-259596366が当たってしまいそうで怖い。
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