DX白書2021 | 書籍・刊行物 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2021年12月1日 サイズ A4 ページ数 386ページ ISBN 978-4-905318-76-7 定価 3,300円（本体価格3,000 円＋税10％） DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX（デジタルトランスフォーメーション）への取組が必要となっています。 IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきました。昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となっ
プレス発表 ウェブサイトの脆弱性対策に関する注意喚起：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）は、ウェブサイトに対する攻撃事件が目立っていることを受け、ウェブサイト運営者に広く対策の徹底を呼びかけるため、注意喚起を発することとしました。 近年、ウェブサイトを用いたサービスが増加、多様化しており、企業活動の中核として位置づけられているものも少なくありません。こうしたサービスでは、製品やサービス提供の決済機能を有するものが多く、氏名や住所、電話番号などの個人情報のほか、クレジットカード情報など重要な情報が取り扱われています。他方、これらのサービスに対する妨害行為や、企業が保有する重要情報の奪取を意図した悪質な行為が目立ってきています。これらの事件の中には、ウェブサイトの脆弱（ぜいじゃく）性を狙った攻撃によって情報が漏えいし、事業の継続に多大な影響を及ぼす結果となったものも複数存在します。例えば、2010年には、アウトドア用品のサ
IPA セキュア・プログラミング講座
ダウンロード このコンテンツは、「セキュア・プログラミング講座 Webアプリケーション編」を元にした 3回コースのセミナー講座形式のテキストおよび補助資料であり、次の6つのファイルから成る。 講座テキスト「はじめに - 脆弱性の分類と開発工程」 講座テキスト「第1回 要件定義工程における保護対象の識別が重要である対策」 講座テキスト「第2回 設計工程における考慮が重要である対策」 講座テキスト「第3回 主に実装工程で実施する対策」 Webアプリケーション脆弱性対策チェックリスト 用語解説 品質保証部門向けコンテンツ この講座は、「上流から保証する脆弱性予防」と題して、Webアプリケーション開発に関わる品質保証部門に向けた脆弱性対策解説とチェックリストを提供するものである。この内容は、「セキュア・プログラミング講座 Webアプリケーション編」で取り上げた脆弱性対策に、脆弱性の特性を考慮した工
情報処理推進機構：プレス発表：記事 「2009年度日本OSS貢献者賞、日本OSS奨励賞」受賞者を選定
IPA (独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司)は、このたび、優れたオープンソースソフトウェア(OSS)の開発及び普及に貢献した個人等を表彰する「2009年度日本OSS貢献者賞」および今年度から新設した「2009年度日本OSS奨励賞」の受賞者を選定しました。 「日本OSS貢献者賞」は、日本におけるOSS開発の振興を図ることを目的に、影響力のある開発プロジェクトを創造・運営した開発者や、グローバルプロジェクトにおいて活躍する卓越した開発者、OSS普及への貢献者を表彰するものです。本賞は2005年度に創設し、今年度が第5回目となります。 今年度は昨年度までの「日本OSS貢献者賞」に加え、過去一年間にOSSの開発や普及に顕著な活躍をした個人ないしグループを表彰する「日本OSS奨励賞」を新設しました。
「DNSキャッシュポイズニング対策」の資料を公開：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
－DNS(Domain Name System)の役割と関連ツールの使い方－ 最終更新日 2009年2月6日 掲載日 2009年1月14日 IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司）は、「DNSキャッシュポイズニングの脆弱性」の届出が多数継続していることから、これらの脆弱性対策を促進するため「DNSキャッシュポイズニング対策」の資料を2009年1月14日（水）より公開しました。 2008年7月にDNS(Domain Name System)(*1)サーバ製品の開発ベンダーから「DNSキャッシュポイズニング（汚染）の脆弱性」の対策情報が公開されています(*2)。この脆弱性を悪用した攻撃コードが公開されていたため、IPAはウェブサイト運営者へ向けて2008年7月24日に緊急対策情報を発表しました(*3)。 また、「実際に運用されているDNSサーバに対策が実施されていないのではな
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