米商務省は6月、Kaspersky製ソフトウェアの禁止を発表した。米ZDNETに寄稿するLance Whitney氏が報じたように、Kasperskyは米国時間9月29日から、禁止された製品のウイルス対策シグネチャーの更新とコードの更新を米国の顧客に提供できなくなった。同社は100万人の顧客をあまり知られていない代替製品に移行させる措置まで講じた。 そのニュースを読んで、筆者は誰よりもショックを受けた。1999年にタイムスリップするボタンを誰かが誤って押してしまったのだろうか。サードパーティー製ウイルス対策ソフトウェアにお金を払っている人がまだいるというのか。 数字で見るウイルス対策ソフトウェア Security.orgが先頃実施した調査で、米国市場について信頼できる数字が明らかになった。約54%の米国人がデバイスに標準搭載されたウイルス対策プログラムを使用しており、46%がサードパーティ
