1回の充電で東京―大阪間に相当する500キロメートルを走れるリチウムイオン電池技術の開発が活発だ。積水化学工業の技術は突破のメドがたち、旭化成も近づいた。いずれも既存の電極を使うこ…続き 再エネ効率的に貯蔵、「ナトリウムイオン電池」寿命・容量が増大 [有料会員限定] トヨタの全固体電池 2025~30年EVが化ける [有料会員限定]
投稿者: 中村 克 投稿日時: 2009/04/27 11:02:33 小沢副代表は、「日本人の一番の美徳といわれた思いやり、親切、謙虚さ、道義、道徳を守る心が日本社会から今失われようとしている。なぜか。こういった心のひとかけらも持っていない人が総理大臣だからだ」と小泉首相の資質を厳しく批判。 その上で「小泉政治は、改革の名の下に、弱肉強食、勝ち組が生き残り、負けたものは仕方がないという考え方に貫かれている。これでは政治はいらない」と小泉政権の本質を鋭く指摘した。 http://www.dpj.or.jp/news/?num=11857 「最後のパレード」の著者の中村です。これまでは村中というハンドルネームで投稿して来ました。 小沢代表も私も、思いやりのない人々によりバッシングされ続けています。私人ではありますが、マスコミの恐ろしさを痛烈に実感しました。 小沢バッシング報道と中村
興味8割、期待2割で行ってきた。なんともいえない暗い気分になったので、書いておく。 俺は30代前半、金融系正社員。彼女いない暦1年。キモメンではないが、かっこいいと言われたことは無い。普通にコミュニケーションはとれる。自分では中の下だと思っているが、人からは下の上くらいと思われているかもしれない。 先週の日曜日、一日予定も無く暇だったので、以前から友人と「いってみてーな」「どんなかんじなんだろうな」と話していたお見合いパーティーに行ってみようとふと思い立ち、ネットで検索。最大手のお見合いパーティー会社のサイトで、当日すぐに参加できるパーティーを探してみた。すごいな、東京のいろんなところで、平日も含めて一日何ショットもパーティーが開催されてんのな。友人を誘おうかとも思ったが、なんとなく一人で行くことに。 とりあえず、銀座で16時半スタートのパーティーに申し込む。参加費は、男性4,500円。女
「批判記事をトピックスに載せるな!」と、毎日新聞が言論弾圧 2009年04月28日12時44分 / 提供:PJ 写真拡大 東京・千代田区にある毎日新聞社の正面玄関階段。(撮影:小田光康) 【PJ 2009年04月28日】− ポータルサイト「ライブドア」のニュース欄トピックス上に掲載される毎日新聞への批判記事について、毎日新聞側がこれまで複数回にわたり、ライブドアに対してトピックスへの掲載を中止するよう圧力をかけてきたことがこのほど、PJニュースの取材で明らかになった。独立したメディアの編集権を侵害するという、報道機関としてはあるまじき毎日新聞の言論弾圧体質が浮き彫りになった。 毎日新聞の英語メディア「Mainichi Daily News」のコラム「WaiWai」が卑わいで低俗な内容の記事を継続的に掲載・配信していた問題が発覚した08年夏、PJニュースはインターネット関連のメディアには回
1)日本はもう立ち直れないと思う。 だから、 2)海外で勉強してそのまま海外で働く道を真剣に考えてみて欲しい。 海外で働くのは、すばらしいことだと思う。もっといえば、今の時代、海外、国内にこだわることなく、自分のやりたい世界に飛び込んでみるのがいい。 海外のほうが、自分のチャンスを広げられる(一般的には広がりそうな気がする)なら、チャレンジするのは、理にかなっているよね。 立場や機会が人を育てることは、真実だと思います。最初は力のなかった人も、あるポジションを任されると、そのポジションをこなせるように育ってくる(人もいる)。だから、今実力があるとかないとかにこだわらず、新しいことに飛び込めば、それだけ成長する可能性が増える。 これくらいのシンプルな言葉でいいのでは。変な煽り(日本はもう立ち直れないと思う)は、いらないと思います。根拠もないしね。チャンスに対して敏感な人はいわれなくても挑戦す
やまざき・はじめ/1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 米国シティグループなど複数の大手金融機関が共同で、サブプライムローン関連の資産を買い取るために750億~1000億ドル規模の支援ファンドを設立する検討をして
Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 改正産業活力再生法が成立し、4月中にも公的資金を用いた一般企業への資本注入が動き出す。破綻の危機に瀕しているパイオニアほか電機メーカーがこぞって手を挙げる模様だ。多くの矛盾を孕んだまま、税金が投入されようとしている。 公的資金の活用を柱とする改正産業活力再生法(産活法)が成立した4月22日、朝刊各紙に「パイオニアに公的資金」の文字が躍った。その日、今年に入って一時100円を割り込んでいたパイオニアの株価は、322円で引けた。TOPIX(東証株価指数)が前日比で0.09%下がったにもかかわらず、約17%も跳ね上がったのである。 パイオニアは2004年度以降、連結最終赤字に転落しており、08年度決算でも約130
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