かつて動画による広告といえばほぼテレビCMと同義でした。しかし昨今はYouTube、TVer、GYAO!、Facebook、Yahoo!など、さまざまなプラットフォームで人々は動画広告に接触しています。 一方でこれら動画広告は、視聴する機器、コンテンツ、秒数、スキップできるかなどプラットフォームよって表示条件が大きく異なります。この条件の違いが、人々の動画広告を「見てみたい」という気持ちにどのように影響しているか、影響しているとしたらどの程度なのかについて、電通総研は「動画広告受容性調査」を実施しました。 調査結果からさまざまな新しい視点が得られましたが、ここでは15～19歳を“TEEN”と定義し、TEENに特徴的に表れた動画広告への受容意識に注目して紹介したいと思います。 どんな条件の動画広告なら、 どのくらい「見てみたい」と思えるか？ 動画広告の表示条件がさまざまある場合、「見てみたい

スマホ時代に効果的なテレビCMとは？ テレビCMと検索は、マーケティングに携わられている方からすると、古いテーマかもしれません。テレビCMを検索行動につなげようとする試みは、10年以上前から行われてきました。 今回、電通はテレビCMが検索に与える影響を Google 協力のもと、検索データを用いて定量的に調査しました。出稿量と検索数の単なる相関関係ではなく、放送された作品それぞれの影響を検索データから検証してみました。 本稿ではその概要を紹介しつつ、とりわけ近年重要になりつつあるスマートフォン向け施策を見据えた際に、どのようなテレビCMが効果的なのかを考察していきます。 調査方法 調査対象は、2014年12月から2015年5月までの半年間に放送された5商材23キャンペーンのテレビCMです。対象とした商材は、飲料・自動車・化粧品・旅行代理店・スマートフォンアプリの5つです。 調査で具体的に利

スマホユーザーを深く知るためのログ分析(2) ～いつどのアプリが何分使われている？「スマホバイオリズム」2016/03/24 このコラムは、電通総研メディアイノベーション研究部で実施したスマホアプリのログ分析についてご紹介した、2015年5月12日掲載の「インサイトメモ #44 スマホユーザーを深く知るためのログ分析(1)～なぜ年を重ねた女性ほどゲームアプリをよく利用しているのか～」の続編に当たります。 スマホ上の情報行動は今やアプリ中心に組み立てられており、私たちの日々のコミュニケーションをメーンで構成するものとなっています。そして、スマホアプリにまつわる経済規模も大きく膨らんでおり、ますますこの分野に着目する意義は強くなってきています。 そうしたコミュニケーショントレンドも踏まえ、電通総研メディアイノベーション研究部では、インテージ社が提供するi-SSP Mobileパネルを活用したス

今回の「次を考える一冊」は、みうらじゅん著『「ない仕事」の作り方』（文藝春秋）を取り上げましょう。本の帯には「みうらじゅんの一人電通式仕事術を大公開」とあり、興味を引かれます。 みうらじゅんさんオフィシャルサイトのプロフィールには、「イラストレーターなど」と記されていますが、今ではこの「など」に含まれる仕事の方が大きいようです。ご存じ、「マイブーム」「ゆるキャラ」「いやげ物」「とんまつり」など、数々のブームの仕掛人としての方が有名でしょう。 みうらさんは、こういったブームをどうやって仕掛けてきたのか？ 本書では、その戦術が体系化された上で公開されています。 ブームは緻密に練られた戦略に基づいて展開されている 一見すると、みうらさんは、自身の趣味嗜好を勝手気ままに発信しているようにみえます。しかし実は、一つひとつのブームは緻密に練られた戦略に基づいて展開されてきたものなのです。 本書からは、

2015年の訪日外国人観光客数は1973万人と過去最多を更新、より身近な存在になっています。電通総研が昨年末に発表した「話題・注目商品2015」の1位も「爆買い／インバウンド」でした。では、「爆買い／インバウンド」は生活者の意識にどのようなインパクトを与えたのでしょうか。「電通消費マインド調査」はインバウンドについても昨年12月に調査しており、興味深い結果が読み取れます。 爆買いは多くの生活者にとって、まだメディア上の出来事のようで、「“爆買い”の光景を実際に見たことがある」人は全体の26％ほどです。地域別では、関東甲信越地方が27％なのに対し、東北地方が9％、中国・四国地方では5％にとどまっています。爆買いに接する機会の地域差はまだまだ大きいようです。その一方で「外国人観光客によって活性化する地方が出てくる」ことに期待する人は東北地方や中国・四国地方が全国平均よりも高く、地方においてもイ

今、女の子に必要なのは「エンパワーメント」。 被災地ネパール視察から受けた衝撃。 ファッションでできるソーシャルアクションとは？2016/02/23 今年で5周年を迎えるガールミーツガールプロジェクト。電通ギャルラボと国際協力NGOジョイセフで行うこのプロジェクトでは、途上国の女性支援のためにこれまでさまざまな活動を行ってきました。 その中の代表的な取り組みが「チャリティーピンキーリング」のプロジェクトです。ファッションをきっかけに、誰でも気軽にチャリティーに参加することができるアイテムで、リングの販売価格500円のうち200円が途上国の女の子支援になります。これまで11万個の売り上げを達成、1300万円以上の寄付額を集めてきました。 若い女の子を中心にじわじわと広まっているこのチャリティーピンキーリング。今回、それをさらなる大きなムーブメントにすべく、ファッションモデルのオードリー亜谷香

スマートフォンやタブレットの普及に伴いネット動画は身近なものとなっています。電通総研メディアイノベーション研究部では過去に通勤通学中や就寝前など典型的な生活シーンにおける動画視聴の実態に関する調査を行い、さまざまな場面で幅広いジャンルの動画が視聴されている様子を明らかにしてきました。 ※参考記事：「通勤・通学時における動画視聴 ～電車やバスの中で、 何を視聴しているのか？～」「夢見る前に、何を見る？ ～寝る前メディア行動の最新事情」） ネット動画が視聴される状況を考える場合、ネットに常時接続していることが多いスマートフォンやタブレットが主たる視聴デバイスと想定されることが多いようです。テレビ受像機はモバイル機器と比較するとモビリティーに欠けるというハンディがある一方で、大画面で迫力のある映像や音を楽しむことができます。マルチデバイスでの視聴を前提とする設計がなされた動画配信サービスの広がり

今日から、18歳の「今」と「未来」のリアルに迫る、新連載「18歳のリアル」がスタートです。 第1回は、新しく立ち上げるプロジェクトへの思いと活動内容について、電通総研の古平陽子と電通若者研究部（電通ワカモン）の奈木れいからお話しします。 18歳が選ぶ未来のために、今オトナがすべきことは何か 2016年6月以降、選挙権が18歳以上に引き下げとなります。選挙についての授業や模擬投票の場づくりが行われるなど、18歳の周辺では今までになかった動きも起き始めています。 もともと18歳は、高校生から大学生へ、はたまた就職して社会人へというように、人生の中で重要なターニングポイントであり、「自分自身の未来」に向けて、たくさんの希望・悩み・不安を抱えながら、「選択・決断」をしています。その彼らが自分自身のことに加えて、「日本の未来や社会」についても「選択・決断」することになります。 しかし、18歳と話して

「ウェブサイトへのアクセスが増えたのに、コンバージョンしない」。そんな歯がゆい経験をした方も多いのではないでしょうか。コンバージョンレート最適化（Conversion Rate Optimization、以下CRO）といえば、ランディングページの改善や入力フォームの改善が主流ですが、これからはマーケティング全体を見通したシナリオ設計と、より詳細な個人への最適化施策が注目されそうです。これからのCROについて、ネクステッジ電通の和田純一さんと、データアーティスト代表の山本覚さんに話を伺いました。 ランディングページだけがコンバージョン最適化ではない！？ ──まずお二人の業務内容を教えてください。 和田：CROの中でも、Google アナリティクス（Google Analytics、以下GA）やAdobe Analyticsを使ってウェブサイトを分析し、サイトの問題を特定してコンバージョンレー

地域活性化へローカル放送局が挑戦（6） 地方創生が叫ばれる中、地元媒体社が地域密着の強みを発揮し、多彩な施策でエリアの活性化に貢献している。この連載では、ローカル放送局の取り組み に フォーカス。地元企業と連携し住民一人一人に寄り添った取り組みや、系列局を超えた新機軸の企画、地元の人々と共に県産品の魅力を再発見する試みなど、ア プローチはさまざまだ。ローカル局保有の映像をウェブで配信したり、海外局へコンテンツを供給するなど、地域の魅力を発信する動きも加速している。6回にわたり、その一端をリポートする。 ローカル局の動画で地域の魅力を伝えるポータルサイト 北海道から沖縄まで全国のローカル局が保有している動画を、“地方創生”という視点から厳選し、集約したポータルサイト「ロコチャン」が2015年8月、スタートした。地域のまだ知られていない魅力を全国に発信し、興味喚起や誘客、移住促進や地元物産の販

小学校のとき、ぼくの学校ではげた箱か机の中に忍ばせるのが一般的な「チョコレートの渡し方」でした。あの頃はまだ自分の顔をまともに鏡で見たこともなかったからでしょう。山田少年は入っているはずのないチョコレートをさがして、ソワソワソワソワしていた覚えがあります。 それ以来、バレンタインデーが苦手です。最近も「え？義理チョコでも必ずお返しをするのが礼儀ですよ」なんて女性陣にしかられ、すっかり困惑しています。確かに何かした方がよいのは分かっているのですが、具体的に何をお返しすればよいのか、さっぱり分からないからです。 なんかすっかり、おじさんの愚痴になっちゃいましたが、ところで広島の丸徳海苔さんと一緒につくっている「ワルのりスナック」から期間限定商品が出ました。このチーム、完全にワルのりですかね（笑）。 おかげさまで最近「一緒に『常識を覆す』商品開発にチャレンジしましょう」というお誘いを受ける機会が

動画マーケティングのエキスパートである、GoogleのYouTube プロダクトマーケティングマネージャー中村全信氏、インフォバーンでDIGIDAY［日本版］のプロデューサーを務める谷古宇浩司氏、電通のコンサルティング・ディレクター小西圭介氏の3人の鼎談。前編に続いて、動画コンテンツの視聴環境の変化やそれがマーケティングに与えた影響を語り合います。 効果的な動画広告の活用方法とは 小西：これから動画広告を出稿しようと考えている企業は、効果的な方法を常に模索していると思います。従来のテレビCMなど動画と、動画共有サイトで話題になったり拡散する動画の性質も異なっており、「最初の5秒が勝負」と言われるように、従来と映像言語も変えていかなければならない。 また動画コンテンツと動画広告の位置づけや、それぞれのマーケティング目的も異なっている。そしてターゲティングもデモグラフィックではなく、コンテンツ

地域活性化へローカル局が挑戦（4） 地方創生 が叫ばれる中、地元媒体社が地域密着の強みを発揮し、多彩な施策でエリアの活性化に貢献している。この連載では、ローカル放送局の取り組み に フォーカス。地元企業と連携し住民一人一人に寄り添った取り組みや、系列局を超えた新機軸の企画、地元の人々と共に県産品の魅力を再発見する試みなど、ア プローチはさまざまだ。ローカル局保有の映像をウェブで配信したり、海外局へコンテンツを供給するなど、地域の魅力を発信する動きも加速している。6回に わたり、その一端をリポートする。 くまもと県民テレビ（KKT）が展開しているのが「くまもと農力プロジェクト」だ。肥沃（ひよく）な平地と豊富な水源に恵まれた熊本は、日本有数の農業県。すいか、トマト、畳表となるイグサなどの生産量は日本一を誇る（2013年）。しかし、そんな熊本でも農業を取り巻く環境は厳しさを増している。そこで、こ

「愛している」の言葉で体温上昇。 動画「LOVE THERMO ＃愛してるで暖めよう」が公開1週間で180万再生突破2016/01/29 #鬼ムービー#キャンペーン#SNS#動画 パナソニックの「ふだんプレミアムシリーズ」のエアコンを題材としたウェブ動画「LOVE THERMO ＃愛してるで暖めよう」が、1月21日の公開から約1週間で180万回を超える再生を記録し、話題を集めている。 同動画は“愛は、ひとを暖める。”をテーマに、家族からの「愛の言葉」が人にどのような変化をもたらすか“体温”に着目して検証したもの。感謝の気持ちや愛を言葉で伝えられた前と後で、体温（鼻頭を中心とした付近の表面温度）がどう変化するかサーモパイル赤外線センサーで測定した。 実験では「家族に関するインタビュー」との名目の下、夫と妻、母と娘など６組の家族が会場に集められた。各家族１人が仕掛け人となり、インタビューの途中

コミュニティはリアルの世界で以前から存在していたが、インターネットの登場によってバーチャルな場に新たなコミュニティが形成されて、無視できない巨大な存在へと成長してきた。 ネットコミュニティは、企業と消費者のコミュニケーションにどのような変化をもたらすのだろうか。時代の変化を鋭敏に捉える2人の論客に、コミュニティとマーケティングの未来を予測してもらった。 シェア経済はコミュニティがベース 佐藤：今日はネットコミュニティがテーマです。まず何から話しましょうか。 小林：最近の話題でいうと、シェアリングエコノミーはどうでしょう。僕は2010年に『シェア〈共有〉からビジネスを生みだす新戦略』（レイチェル・ボッツマン、ルー・ロジャース著、関美和訳、ＮＨＫ出版）という本を監修しました。出た当時は、よく怒られたんです。シェアしたらモノが売れなくなるとか、人が使ったものなんて使えるかと。ところが3・11以降

テレビから発信される情報、SNSで語られる話題。そうした世の中の空気は、ふわふわしたもので、容易には捉え難い。しかし、それを人工知能（AI）などの最新技術の活用によって定量化・構造化し、分析するシステムの開発が進められている。これにより、未来を予測するだけでなく、コミュニケーションの力による新たな需要の創造も可能となる。 開発に携わる、データアーティスト社 社長の山本覚氏と電通デジタルマーケティングセンター インテリジェンス開発部部長の松永久氏が、 ビッグデータと人工知能の活用によるマーケティングの未来について、2回にわたって語る。 テレビで放送される情報が、潜在的需要を生み出す 松永：世の中の空気を把握するデータベースの一つに、テレビメタデータというものがあります。テレビで取り上げられた商品や食べ物、お店、時事ワードなどをデータ化したものです。テレビで発信された内容はネットでの書き込みや

電通、大手町エリアに開設の日本初FinTech産業拠点「Fino Lab」に参画 ― 社会を変える新たな金融サービス創出に向けエコシステムを構築 ― 2016/01/15 #フィンテック#電通#協業 電通と電通国際情報サービスは1月15日、三菱地所との協業により、フィナンシャル・テクノロジー（FinTech）領域のスタートアップ企業の成長を支援・加速する日本初の産業拠点となるThe FinTech Center of Tokyo Fino Lab（Fino Lab、フィノラボ）の開設（2016年2月1日）に参画すると発表した。 Fino Labは、近年目覚ましい成長と拡大を続けるテクノロジー系スタートアップ企業の中でも、ファイナンス分野に特化した「FinTech」企業を対象とする産業拠点となる。海外では既にテクノロジーと生活者目線を掛け合わせた新サービスが数多く軌道に乗りつつある。ファイナ

電通総研に立ち上がった「アクティブラーニング こんなのどうだろう研究所」。アクティブラーニングについてさまざまな角度から提案を行っていきます。このコラムでは、ラーニングのアクティブ化に活用できそうなメソッド、考え方、人物などを紹介していきます。 学校のテスト。100点とると、とてもうれしいですよね。それは、万国共通の気持ち。日本の子どもは「100点」をとって喜ぶように、ロシアの子どもは、「5」をとって喜び、 アメリカの子どもは「A」をとって喜ぶ。 数字だったり文字だったりするが、全てに共通することは最高得点であること。 でも、同じ「最高得点」でも「最高得点」をたくさん与える主義と、なるべく与えない主義というのが国によってあるようだ。フランスの学校に転校して、そう感じた。いくらとても良くできたテストでも、16/20以上はなかなかとれない。特に正解がない問題が多く出題されるフランス語などの授業

電通総研メディアイノベーション研究部は、メディアや情報通信環境の変化、そしてオーディエンス（視聴者）の動向を探ることをミッションとするシンクタンクです。 このたび、IT起業家で情報学研究者のドミニク・チェンさんをアドバイザリーに招いて、10代後半～20代半ばの男女スマホユーザーの「ビジュアルコミュニケーション」をテーマにした調査プロジェクトを実施しました。 変化し続けるメディア環境の中で、スマホユーザーのコミュニケーションは変化し続けています。若年層が写真や動画アプリを通じたビジュアル中心のコミュニケーションへシフトする理由とは？ またそこから考えるべき示唆とは？ 調査結果をひもとくディスカッションの第2回です。 【調査概要】 電通総研メディアイノベーション研究部 「ビジュアルコミュニケーションに関するグループインタビュー調査」 ■調査対象者 首都圏在住の男女18～25歳（大学生ないし社会