9月25日、「あいちトリエンナーレ2019」をめぐって大きな動きがあった。検証委員会が中間報告を発表、開催3日で中止となった「表現の不自由展・その後」について「条件が整い次第速やかに開催すべき」と提言したのだ。 それを受けて会見した大村秀章・愛知県知事は「本来実施されるべきものを本来の姿に戻したい」と、再開への意欲を述べた。どういう形での再開かをめぐって議論はあるが、「表現の不自由展・その後」中止事件が新たなステージに至ったのは確かだ。しかも会期は10月14日までだからもうギリギリのタイミングだ。 文化庁の補助金不交付というとんでもない事態 ところが翌26日、とんでもない動きがあった。萩生田光一文科相が、採択を決めていた「あいちトリエンナーレ2019」への文化庁からの補助金7800万円を全額交付しないと発表したのだ。表向きは手続き上の不備としているが、「平和の少女像」など国の方向に従わない
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