人体標本展を中止、拷問死した中国人の可能性 スイス 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News
ホンジュラスの首都テグシガルパで開催された、解剖学者グンター・フォン・ハーゲンス氏による人体標本の展示（2012年11月8日撮影、資料写真）。(c)ORLANDO SIERRA / AFP 【10月17日 AFP】スイスのローザンヌ（Lausanne）で予定されていた人体標本などの展覧会で、中国で拷問され処刑された受刑者らの遺体が含まれている可能性があるとして、同市当局は16日、展覧会を中止する決定を下した。 保存された人体標本の展覧会「リアル・ヒューマン・ボディーズ（Real Human Bodies）」は、これまでにオランダ、ベルギー、スイスの首都ベルンを巡回してきた。この展覧会についてローザンヌ市当局は声明を発表し、キリスト教団体「拷問に反対するキリスト教徒行動（Action by Christians Against Torture、ACAT）」から苦情の申し立てがあったことを明ら
ゴキブリ3億匹が15トンの生ごみ処理、衛生面には懸念の声も 山東省
【7月28日 東方新報】人々から毛嫌いされるゴキブリ。だが、中国・山東省（Shandong）済南市（Jinan）章丘区（Zhangqiu）では、ゴキブリを利用した生ごみ処理を行っていることで話題になっている。 同区の生ごみ処理センターの李延栄主任は、「センターでは、生ごみから鉄やガラス、プラスチックなどを取り除き、残った有機質のごみを砕いてペースト状にした後、輸送管を使ってゴキブリの『飼育室』へ送る。すべて自動で行っている」と紹介した。 現在センターの飼育室には約300トン、約3億匹のワモンゴキブリがおり、1日約15トンの生ごみを処理している。2019年にはさらに処理棟を2棟増やし、1日の処理量を200トンに増やせる予定だという。 同区環境衛生管護センターの董科長によると、現在、同区で出るごみ600トンのうち60トンが生ごみで、生ごみ処理センターでは1日15トン、全体の4分の1の生ごみを処
コーヒーに発がん性の警告表示、スタバなどに義務付け 米加州
コーヒー（2016年2月21日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / GETTY IMAGES NORTH AMERICA / Bryan THOMAS 【5月9日 AFP】米カリフォルニア州の裁判所は7日、同州内で販売されるコーヒーに発がん性を警告するラベルを貼るようコーヒーチェーン大手のスターバックス（Starbucks）などの販売業者に命じた判決を支持する判断を示した。 ロサンゼルス上級裁判所のイライヒュー・バール（Elihu Berle）裁判官は7日、非営利団体「有害物質に関する教育・研究協議会（Council for Education and Research on Toxics）」がコーヒーを製造・販売する約90社を相手に起こした裁判における先の判決を最終的に確定した。 バール裁判官はこの判断において、スターバックスやキューリグ・グリーン・マウンテン（Keurig G
ワクチンに対する親の不信感で子ども多数が死亡、ルーマニア
ルーマニアのブカレストで、はしかのワクチン接種を受ける子ども（2018年4月16日撮影）。(c)AFP PHOTO / Daniel MIHAILESCU 【5月4日 AFP】ルーマニアでは依然としてはしかが若者の命を奪っており、ここ2年弱で40人近い子どもたちが死亡している。これについて多くの人々が、はしかの予防接種は危険だといううわさに親たちが振り回されたことに起因していると非難している。 欧州連合（EU）で2番目に貧しい同国では、2016年後半以降、約1万2000人がはしかにかかり、うち46人が死亡している。 死亡者のうち39人は、予防接種を受けていない3歳未満の子どもだった。欧州ではしかの流行が続く中、ルーマニアは最も感染者が多い国の一つとなっている。 同国南部のプラホバ（Prahova）県公衆衛生当局のシルバナ・ダン（Silvana Dan）医師は、「人々は、インターネットであら
トランプ米大統領、アフリカ諸国やハイチを「肥だめ」呼ばわり
米ホワイトハウスで、ノルウェーのエルナ・ソルベルグ首相（写真外）と共同会見を開いたドナルド・トランプ大統領（2018年1月10日撮影）。(c)AFP PHOTO / Brendan Smialowski 【1月12日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は11日、移民改革をめぐる議員らとの会合でアフリカ諸国やハイチからの移民に言及し、「肥だめ国から来た連中をなぜ受け入れなければならないのか」と述べた。 トランプ氏はホワイトハウス（White House）で上下院議員と、超党派の移民政策改革案について議論した。この改革案では、未成年時に親に連れられるなどして不法入国する形で米国へやって来た「ドリーマー」と呼ばれる移民の若者を国外追放しないことと引き換えに、移民の家族の呼び寄せの制限や、移住希望者に抽選で永住権（グリーンカード）を付与する「移民多様化ビザ抽選プログラム
小型の星に「怪物級」巨大惑星、600光年先に発見 研究
英ウォリック大学が公開した、巨大惑星「NGTS-1b」（左）と主星の想像図（2017年10月31日公開）。(c)AFP / UNIVERSITY OF WARWICK / Mark Garlick 【11月1日 AFP】地球のはるか遠方にある小型の暗い恒星を公転している「怪物級」の巨大惑星を発見したとの研究結果が10月31日、発表された。理論上存在するはずのない惑星の発見は、天文学者らに大きな驚きを与えた。 見つかった惑星は、半径と質量が太陽の半分ほどの恒星の周りを公転している。これほど小型の恒星の周囲では、木星のような巨大惑星が形成されることはないというのが長年の定説だったが、今回のガス状巨大惑星の存在はこの説を揺るがすものだ。 惑星の形成をめぐっては、銀河で発生する大規模な爆発の名残のガスと塵（ちり）が集まって新しい星ができ、その星の周りを残りの物質が円盤状に回転・凝集して塊となると考
人間の脳の大型化、果物が後押しか 研究
ドイツ・ベルリンで開かれたフルーツ見本市で展示されたフルーツ（2017年2月8日撮影、資料写真）。(c)AFP/Tobias SCHWARZ 【3月28日 AFP】現在最も手軽に食べられるおやつ、果物のおかげで、人間は大きくて強力な脳を発達させることができた可能性が高いとの研究論文が27日、発表された。 果物を食べることが、植物の葉などの最も基本的な食料からの重要な進歩となり、より大型の脳を成長させるのに必要なエネルギーを提供したと、研究チームは主張している。 論文の責任著者で、米ニューヨーク大学（New York University）の研究者のアレックス・デカーシエン（Alex Decasien）氏は、「このようにして人間は、これほど非常に巨大な脳を手に入れ」、「食物の質を大幅に拡大して今の食事につながっている」と語った。 米科学誌「ネイチャー・エコロジー・アンド・エボリューション（N
NASA、木星の衛星エウロパ「驚くべき」発表を予告
木星の衛星エウロパの地表断面を、最新の仮説に基づき描いたイラスト。右上は木星、中央奥は木星最大の衛星イオ（2013年3月6日公開）。(c)AFP/NASA/JPL-Caltech 【9月24日 AFP】米航空宇宙局（NASA）は、ハッブル宇宙望遠鏡（Hubble Space Telescope）が捉えた木星の衛星「エウロパ（Europa）」の画像に基づき、26日に「驚くべき」発表を行うと明らかにした。 エウロパは、氷で覆われた表面の下に海があるのではないかと多くの専門家が考えており、そこに何らかの生命が存在する可能性さえある。 NASAはエウロパについてこれまでに「地殻下に生命にとって好条件となり得る液体水の海が存在することを示す有力な証拠がある」と発表している。 今回のNASAの発表は、グリニッジ標準時（GMT）の26日午後6時（日本時間27日午前3時）からの記者会見で行われる。(c)A
バグパイプ内の菌で男性死亡？ 管楽器奏者に警鐘
ニューヨークで行われたセント・パトリック・デーのパレードに登場したバグパイプ奏者（2013年3月16日撮影）。(c)AFP/DON EMMERT 【8月24日 AFP】英国で、バグパイプの内部に繁殖していた菌を吸い込み続けた男性が死亡した事例が報告された。報告を行った医師らは管楽器奏者に対し、楽器を定期的に掃除するよう呼び掛けている。 英医学誌「ソラックス（Thorax）」に掲載された記事によると、死亡した61歳の男性は毎日バグパイプを演奏しており、7年間にわたり乾性のせきと息苦しさに悩まされていた。 だが、バグパイプを自宅に置いてオーストラリアへ3か月間旅行に出掛けた際だけ、症状が急速に緩和されたという。 これを受けて主治医らがバグパイプ内を調べたところ、湿気のこもった留気袋や音管、マウスピースに、多様な菌類が繁殖していたことが分かった。 男性は治療のかいなく2014年10月に死亡。検視
ロンドン独立求め数万人が署名、英国のEU離脱で
英ロンドン中心部で開かれた欧州連合（EU)残留派の集会で演説する同市のサディク・カーン市長（2016年6月22日撮影、資料写真）。(c)AFP/NIKLAS HALLE'N 【6月25日 AFP】英国の欧州連合（EU）残留か離脱かを問う国民投票で離脱派が勝利したことを受けて、数万人のロンドン（London）市民が同市の独立とEUへの残留を求めるネット上の請願に署名した。また、ロンドンのサディク・カーン（Sadiq Khan）市長は、英国のEUからの離脱交渉において、ロンドンには発言権があるはずだと語った。 署名サイト「change.org」に立ち上げられた「英国からのロンドン独立を宣言し、EUへの加盟を求める」とする請願にはこれまでに4万人以上が署名している。 23日の国民投票では、英国の登録有権者の52％が「離脱」に投票したが、ロンドン市民の60％は「残留」に投票した。ロンドンの他には、
経済危機のベネズエラ、ハンバーガー1個1万9000円 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News
▲ キャプション表示 × ベネズエラの首都カラカスで、パンを買うために店の前に列を作る人たち（2016年5月17日撮影）。(c)AFP/FEDERICO PARRA 【5月21日 AFP】深刻な経済危機に見舞われているベネズエラでは現在、ハンバーガー1個は、1ドル＝10ボリバルの公式レートで、1700ボリバル＝約170ドル（約1万9000円）で販売され、ホテル1泊の料金は6万9000ボリバル＝約6900ドル（約76万円）となっている。 だが経済危機を受け導入された為替管理の下で設定された公式レートで値を付ける商人などもちろんいない。実際にやりとりされているのはブラックマーケットのレート、1ドル＝1000ボリバルだ。 通貨ボリバルのハイパーインフレにより、経済の大半が輸入品と原材料に依存する国での生活は著しく高くつく。中流層でさえも大部分が貧困に滑り落ち、ハンバーガーもホテルも手が届かなくな
フリーメイソン190年分の名簿をネット公開
仏東部ブザンソンにある美術館で再現されたフリーメイソンの神殿（2005年9月15日撮影、資料写真）。(c)AFP/BRUNO FERRANDEZ 【11月24日 AFP】秘密結社などといわれる「フリーメイソン（Freemason）」の190年分、200万人の名簿がインターネット上で公開された。大英帝国時代に政治家のウィンストン・チャーチル（Winston Churchill）や作家のオスカー・ワイルド（Oscar Wilde）、ラドヤード・キプリング（Rudyard Kipling）らが会員だったことが示されている。 公開されたのは1733～1923年の会員記録で、英国および大英帝国の会員が中心。英家系調査ウェブサイト「アンセストリー（Ancestry）」がデジタル化し、インターネット上で公開した。記録には、氏名、職業、居住地、入会日といった詳細情報が含まれている。 フリーメイソンは中世の
トランプ氏、仏人が銃持っていれば「事態は違っていただろう」
米フロリダ州オーランドで演説する、大統領選挙の共和党の候補者指名を争うドナルド・トランプ氏（2015年11月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/Getty Images/Joe Raedle 【11月15日 AFP】2016年米大統領選挙の共和党の候補者指名を争うドナルド・トランプ（Donald Trump）氏（69）は14日、フランス・パリ（Paris）で発生し、少なくとも129人が犠牲になった連続襲撃事件について、もし民間人が武器を所持していれば、「事態は違っていただろう」と発言した。 テキサス（Texas）州を遊説した不動産王で富豪のトランプ氏は、仏パリでの事件の犠牲者に黙とうをささげた後、「パリの場合、世界で最も厳しい銃規制が課せられており、悪人を除いては誰も銃を所持していない」と述べた。 護身のために時折、銃を携帯すると認めているトランプ氏は、「（被害者ら民間人は）誰も銃を所持
出産後の胎盤摂取、効果に裏付けなし 米大学研究
妊婦。都内某所で（2013年7月2日撮影、本文とは関係ありません）。(c)AFP/Yoshikazu TSUNO 【6月5日 AFP】もはや流行ともなりつつある出産後の胎盤摂取だが、それを実践することでもたらされる恩恵については、何の科学的証拠も存在していないとする研究結果が4日、発表された。 米ノースウエスタン大学（Northwestern University）の専門家チームが発表した論文によると、通説では出産後に生や調理された胎盤、もしくはカプセル状になったものを摂取することで、産後うつの防止、出産後の痛みの軽減、活力増進、母乳の分泌促進、肌の弾力性向上、母子の絆の強化、体内の鉄分の補給などの効果が得られるとされているが、これまでに発表された研究論文10件を精査した結果、この通説を裏付ける人間および動物のデータは存在しないことが判明したという。 論文はまた、胎盤摂取の潜在的リスクに関
小児がん患者の生存率、数十年で4倍に 研究
ドイツ南部アイヒェナウの幼稚園で遊ぶ子ども（2013年10月9日撮影、資料写真）。(c)AFP/CHRISTOF STACHE 【6月1日 AFP】小児がん患者の生存率が数十年前の4倍になったとの研究が5月31日、米シカゴ（Chicago）で開かれた米国臨床腫瘍学会（American Society of Clinical Oncology、ASCO）の年次総会で発表された。闘病後の平均余命もかつてと比べて延びているという。 研究は、1970～1999年の間に米国とカナダの計31の病院で小児がんと診断された患者3万4000人あまりの5年生存率を観察した、小児がん生存者研究（Childhood Cancer Survivor Study）の分析に基づいている。研究の主執筆者で米セント・ジュード小児研究病院（St. Jude Children's Research Hospital）の小児腫瘍
5000年前の完全な人骨4体発見、インダス文明と関係か
印北部を流れるインダス川。同河川の流域でインダス文明が栄えたと考えられている（2009年5月14日撮影、資料写真）。(c)AFP/MANPREET ROMANA 【4月16日 AFP】インドと韓国の考古学者チームは15日、インド北部にある古代村落の遺跡で、約5000年前のものとみられる完全な人骨4体を発見したと発表した。 同チームは、古代インダス（Indus Valley）文明があったと考えられている印ハリヤナ（Haryana）州の一部地域で、2012年から発掘作業を続けてきた。 発掘プロジェクトの共同責任者、ニレッシュ・ジャダブ（Nilesh Jhadav）氏が印紙ヒンドゥスタン・タイムズ（Hindustan Times）に語ったところによると、遺跡の埋葬地跡から最近見つかった人骨は、男性2人、女性1人、子ども1人のものとみられるという。また同時に出土した副葬品については、村落内で生まれ
「報道の自由」は世界で大きく低下、日本は61位に後退
米首都ワシントンのナショナル・プレスクラブで発表された「世界報道の自由度ランキング2015」の結果を示した地図（2015年2月11日撮影）。(c)AFP/SAUL LOEB 【2月12日 AFP】（一部更新）「報道の自由」は2014年に世界的に大幅に低下し、その一因は「イスラム国（Islamic State、IS）」や「ボコ・ハラム（Boko Haram）」といった過激派組織の活動にあるとする報告書を、国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団（Reporters Without Borders、RSF）」が12日、発表した。 「世界報道の自由度ランキング（World Press Freedom Index）」2015年版では、調査対象の世界180か国・地域で昨年1年間に確認された報道の自由に対する侵害は3719件で、前年比8％増だったと報告している。 RSFのクリストフ・ドロワール（Chri
妊婦のプラスチック化学物質への暴露、子どもの知能指数低下と関連か 研究
米首都ワシントン（Washington, DC.）の国務省前を歩く妊婦（2010年8月5日撮影、資料写真）。(c)AFP/Tim Sloan 【12月11日 AFP】プラスチック製品や化粧品、芳香剤などに含まれるごく一般的な化学物質に、妊娠期間中に高レベルでさらされた女性の子どもは、そうでない子どもよりも知能指数（IQ）が低くなる傾向がみられたとの研究論文が、10日の米オンライン科学誌「プロスワン（PLOS ONE）」に掲載された。 研究によるとフタル酸ジブチル（DnBP）とフタル酸ジイソブチル（DiBP）の痕跡が高かった母親の子どもは、同物質に低レベルさらされた母親の子どもと比べて、IQが平均で6ポイント低かったという。 この結果を受け、研究チームは妊娠中の女性に対し、芳香剤や洗濯乾燥機用の柔軟剤シートなどの香料入り製品への暴露を制限し、プラスチック容器に入れて電子レンジで食品を温めたり
韓国で外国人労働者への「虐待がまん延」、人権団体が警告
韓国・済州（Jeju）島東部でキムチ用の白菜を収穫する女性たち（2001年2月11日撮影、資料写真）。(c)AFP/CHOO YOUN-KONG 【10月22日 AFP】韓国の農場で働く外国人労働者たちが、搾取を助長する「恥ずべき」労働許可制度の下でまん延する虐待の犠牲になっているとする報告書を、国際人権団体アムネスティ・インターナショナル（Amnesty International）が20日に発表した。 「苦い収穫（Bitter Harvest）」と題された報告書は、韓国各地の農場労働者数十人に行った聞き取り調査に基づいたもので、脅迫行為や暴力、長時間労働、悲惨な住環境が横行している実態を描き出している。 「（韓国）当局は、搾取と強制労働のための人身売買をまん延させる恥ずべき制度を作り上げている」。アムネスティでアジア太平洋地域の移民の人権問題を担当するノーマ・カン・ムイコ（Norma
カラハリ砂漠のサン人、夜間の会話が文化形成に寄与か 研究
アフリカ・カラハリ（Kalahari）地域に住む狩猟採集民のサン人（撮影日不明、資料写真）。(c)AFP/POLLY WIESSNER, UNIVERSITY OF UTAH/HANDOUT 【9月23日 AFP】アフリカの狩猟採集民であるサン人たちの話題は、昼と夜とでは大幅に異なり、とりわけ夜間にたき火のそばで行われる会話は、人類の文化の形成に役立ったことを示唆しているとする研究論文が22日の米国科学アカデミー紀要（Proceedings of the National Academy of Sciences）に掲載された。 米国の人類学者、ポリー・ウィスナー（Polly Wiessner）氏は、ボツワナやナミビアのサン人の研究を過去40年にわたって行ってきた。同氏は、サン人の言葉を覚え、彼らのコミュニティーで一時期を過ごした経験を持つ。 研究論文は、1974年にウィスナー氏がボツワナ北
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