二輪の石版:勝間和代氏がバイクで事故
評論家等として著名な勝間和代氏が、この春からバイクの免許を取得してライダーとなっている。その顛末をブログに書いているのだが、早速事故を起こし、事故時の記憶が飛んで骨折するという重傷を負った。 普通二輪免許取得からNinja 250Rの購入、女性ではお定まりの立ちごけや、その後のスキルアップを目指した大型二輪免許取得、さらにアプリリアのMANA850の購入など、勝間氏はとてつもない密度でバイクライフを駆け抜けていた。ブログには時折様々な考察なども入って、その内容はなかなかに興味深かったのだが、密度を上げすぎて重傷事故までやってしまった。 著名人がこうもあっさりと事故を起こしてしまうと、バイクは危険という世間の見方を強めはしないかと危惧してしまう。しかし実際それだけ危険な乗り物であることも否定はできず、私自身、その危険性故に周囲の人間にバイクに乗ることを勧めたりはしない。 バイクを安全に乗るこ
東電が隠蔽しまくっていたことが判明 「担当者が不在なので何故公表しなかったかコメントできない」 : まとめたニュース
2011年06月25日 Tweet 東電が隠蔽しまくっていたことが判明 「担当者が不在なので何故公表しなかったかコメントできない」 政治・経済│ひどいニュース│10:27│コメント(84) 1 ： 名無しさん＠涙目です。(大阪府) ：2011/06/25(土) 06:41:59.89 ID:B4pQ1mzh0 BE:222815243-PLT(12000) ポイント特典 ベントの影響評価、東電が公表せず…１万１千枚の保安院公表資料で判明 福島第１原発事故で、東京電力が事故直後の３月１２〜１３日に、１〜３号機の原子炉格納容器内の蒸気を外部放出する「ベント」をした場合の周辺地域に与える被曝（ひばく）線量の評価を実施し、経済産業省原子力安全・保安院に送付していたが、公表していなかったことが２４日、保安院が公開した資料で明らかになった。東電は「当時の担当が不在で、なぜ公表しなかったかコメントできな
大阪市の生活保護、過去最高を更新２９１０億円 （産経新聞） - Yahoo!ニュース
全国最多の生活保護受給者を抱える大阪市は２４日、平成２２年度の一般会計決算見込みの速報値を発表し、生活保護費が過去最高額を更新する２９１０億円となることが明らかになった。生活保護費の増加は２０年連続。市財政全体では人件費を抑えたことなどもあり、２２年連続の黒字会計は守ったが、生活保護費の増大に圧迫される市の苦しい財政状況が改めて浮き彫りになった。 大阪市の生活保護費は平成３年度で８８８億円（受給者数４万３千人）で、一般会計に占める割合は５・６％にとどまっていたが、その後は年々上昇。決算の対象年度となった２２年度は２９１０億円（同１４万６千人）で一般会計に占める割合は１７・３％にまで増加している。２３年度の受給者数は１５万人を超えており、市民の１８人に１人が生活保護の受給者となっている。 大阪市は平成１２年度に３３９７億円に上っていた職員の人件費を１０年連続で減少させ、２２年度には２２９
東電、電力使用率を情報操作 恣意的に数値を高く見せる
駅構内にある「東電の本日の電力使用状況」。使用率が1時間ごとに更新される。冷暖房が不要の5月の涼しい日でも80％を超える日があり不自然だった Yahooや東電のホームページ、駅の電子掲示板などで表示されている「電力使用状況グラフ」の使用率数値が、水増しされていることが分かった。「ピーク時供給力」を、稼働可能な設備のフルの容量ではなく、そのつど東電が恣意的に決めた「供給目安」の数字とすることで分母を減らすのがその手口で、実際より15％も上乗せされている日もあった。この指摘に対して東電は「確かに『本日のピーク時供給力』というのは分かりにくいですね。それとは別に本当の『最大供給能力』というのがあるのは事実です」と認めたが、「今後7～8月と需給がひっ迫してくればおのずと本当の上限値に近づきます」と、恣意的な目安に過ぎない数字をピークだと偽り続けている責任など、知らぬ顔だ。 Digest 電力使用率
初めて風俗に行ってきたので考えたこと、感じたことをつらつら書いていこ..
初めて風俗に行ってきたので考えたこと、感じたことをつらつら書いていこうと思う。 スペック：20代男性。オタク。新卒社会人。童貞。女性とは手を繋いだことまでしかない。動機：給料が出たのでつい勢いで。前から興味はないでもなかった。店：ソープランド。何か良く分からないんだけど、本番のある店、ということで選んだ。たぶん上級店（？）。以下感想。 行くのがちょっと遅すぎたか、という感じ。かの偉大な北方先生は「ソープに行け」という万能アドバイスを残しているが、あれって実際、童貞歴が長すぎると効果がないようである。 これについて、事前の考えとしては、「ソープに行くと気持ちいいので色々悩んでたのがアホらしくなる」、または「童貞で悩んでいたのが、なんだ、セックスなんてこんなものか、と自信がつく」というのがあのメソッドの含意だと解釈していた。実際、こんなものか、とは確かに思ったのだが、あまりにも何もなさすぎて、
経産省：古賀氏に退職打診 公務員制度改革などで民主批判 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
経済産業省は２４日、民主党政権の公務員制度改革を批判してきた同省の古賀茂明氏（５５）＝大臣官房付＝を退職させる方針を固め、同日午後、本人に打診した。古賀氏は東京電力福島第１原発事故を受け、電力会社が猛反発する「発送電分離」などの電力改革を唱えたほか、５月２０日に出版した著書で、事故を巡る政府の対応を批判しており、現職官僚による「内部告発」が引き金となった可能性が濃厚だ。 関係者によると、松永和夫経産事務次官が同日、古賀氏に７月１５日付の退職を打診した。古賀氏は「あまりに性急だ」と回答を留保しているという。 古賀氏は１９８０年、通商産業省（現経産省）に入省。経済産業政策課長などを歴任。政権交代前には国家公務員制度改革推進本部事務局の審議官として「天下り規制の強化」「事務次官廃止」などを提案したが、霞が関の猛反発で退けられ、２００９年１２月に待機ポストの現職に就いた。【三沢耕平】
packirara on Twitter: "「Javaが書けるならJavaScriptも書けるだろ」的な事を抜かす手合いには、「メロン農家の人にメロンパン売ってくださいって言ってみてください」と返すようにしてる。"
「Javaが書けるならJavaScriptも書けるだろ」的な事を抜かす手合いには、「メロン農家の人にメロンパン売ってくださいって言ってみてください」と返すようにしてる。
北海道から大阪まで…浄水場からセシウム、自治体お手上げ - 政治・社会 - ZAKZAK
東京電力福島第１原発事故では、高濃度の放射性物質による汚染水処理が待ったなしの状況に追い込まれているが、各自治体もピンチだ。浄水場や下水処理場から出る発生土や汚泥から高いレベルの放射性物質が検出され、その処理に頭を悩ませている。 群馬県は２３日、同県榛東村の県央第１水道事務所で、浄水処理の過程で生じた発生土から１キログラム当たり８万７０００ベクレルの放射性セシウムが検出されたと発表した。土砂は２０日に採取。保管場所での空間放射線量は毎時９マイクロシーベルトで、労働安全衛生法の基準を超えるとして作業員の立ち入りを禁止した。水道水からは検出されておらず、安全という。県内の残る３つの浄水場の土砂からも３８０〜６５００ベクレルのセシウムを検出。県は飛散しないようシートで覆う。 発生土や汚泥からのセシウム検出は群馬県や福島県だけでなく、北海道から西は大阪府まで計１７都道府県に及んでいる。政府から
会計知識0ゆとりゆるふわでも分かるなぜホリエモンに実刑判決が下ったか
抑えておくべきポイントは3点。資本を利益として誤魔化すのはダメ「資本取引と損益取引の区別の原則」という企業会計の大原則がある。分かりやすく例えるなら、資本は釣竿や餌で、損益が魚。魚釣りＡは100万円で釣竿と餌を買い、10万円分の魚を釣り上げた。魚釣りＢは100万円で釣竿と餌を買い、50万円で転売した。一見すると魚釣りＢの方が50万円を手にして、魚釣りＡより5倍優秀のように見える。しかし資本取引と損益取引を区別すれば、魚釣りＡは資本100万円利益10万円、魚釣りＢは資本50万円利益0円です。投資者が正しく企業を評価できるよう、投資者を保護するために、企業会計は資本取引と損益取引を区別して株式市場に公表しなければならない大原則が存在するのです。投資事業組合と金融ビッグバンホリエモンがやったことはこの大原則を掻い潜りつつ、時価総額を引き上げて資本金を巨額の利益にする悪質な錬金術。自社株を売買する
サマータイムや昼の打ち水は節電効果なし、産総研が節電対策の効果を測定
by nofrills 東日本大震災に伴う福島第一原発の事故などにより、この夏は電力不足が予想されています。すでに各企業・自治体などが節電対策としてさまざまな対策を発表していますが、多くの企業が導入しているサマータイムや地域のイベントなどで行われる昼間の打ち水は電力消費の低減にはつながらず、かえって消費を増やしてしまうことさえあることが、産業技術総合研究所の発表により明らかになりました。 また、電力需要が供給をオーバーした際に行われる可能性のある計画停電についてもシミュレーションが行われ、大がかりな手段を取っているにもかかわらず、総合的に見ると効果が薄いという結果も発表されています。 産総研：主な研究成果 夏季における計画停電の影響と空調節電対策の効果を評価 独立行政法人 産業技術総合研究所（以下、産総研）安全科学研究部門の井原智彦研究員と玄地裕研究グループ長は、夏季の計画停電やエアコンを
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