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ブックマーク / business.nikkeibp.co.jp (34)

  • 「最低野郎」なんてお酒、誰が買うの?:日経ビジネスオンライン

    山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、(ちょっと)くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

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  • なぜアメリカの便器は詰まるのか?:日経ビジネスオンライン

    2月以降、カンファレンスでラスベガスを2回訪れたが、確かにあちこちのホテルでTOTOの便器を目にした。もちろん、TOTOの便器が人気なのはラスベガスに限った話ではなく、全米の住居や公共施設を中心に採用が広がっている。 それは業績にも顕著に表れている。 4月30日に発表されたTOTOの2014年度決算は消費増税の反動で減収減益だったが、米国を含む米州の売上高は2億5100万ドル(前期比8%増)、営業利益で1350万ドル(同14.4%増)と好調を維持した。米国の便器市場は工業会などの統計がないため正確なシェアは分からないが、同社では中高級品市場でコーラー(Kohler)に次ぐ2位のポジションを確保しているとみる。 TOTOが中国やASEAN(東南アジア諸国連合)で売上高を大きく伸ばしていることは広く知られているが、米国事業も負けず劣らず良好だ。 水道屋の口コミでシェア拡大 それでは、なぜ米国で

    なぜアメリカの便器は詰まるのか?:日経ビジネスオンライン
  • 誰もが満足しないオフィスはなぜ生まれる?:日経ビジネスオンライン

    オフィスワーカーの“働き方”はここ数年で大きく変わっている。IT技術の進歩によってどこでも働けるようになったことはもちろん、子育てのために男女を問わず在宅勤務をするといったことも珍しいことではなくなった。 こういう流れの中で、“働く環境=オフィス”に求められるものも変化している。どこでも仕事ができるようになった今、オフィスは、「人が集まる場としての存在」が求められている。単に個人が事務的な作業をするのではなく、オフィスにおいて「人と人がコミュニケーションをとって情報共有すること」が大きな役割になっていく。 オフィスビルディング研究所の田広昭代表取締役は、これから企業が必要とするオフィスは、「有能なプレイヤーが集い、濃密な情報交流をしながら知識創造していくセンターオフィス」だという。田氏は、今後のオフィスビルの未来についてまとめた『オフィスビル2030』を今年6月に出版している。今回は、

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  • 東京にコンテンツ産業の集積地、慶大ほか50社参画:日経ビジネスオンライン

    井上理 日経ビジネス記者 1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界ゲーム業界の動向を中心に取材。日経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ この著者の記事を見る

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  • 「60歳新入社員」がやってくる:日経ビジネスオンライン

    西頭 恒明 日経ビジネス副編集長 1989年4月日経BP社入社。「日経イベント」を経て、96年8月「日経ビジネス」編集部に異動。2008年10月日経ビジネス副編集長。2009年1月日経情報ストラテジー編集長。2012年1月より現職。 この著者の記事を見る

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  • 重量級ハンマーで、頭をガツンと一撃:日経ビジネスオンライン

    なぜこれが(今年のの)トップか。それは、この著者が基に据えている考え方が「社会が安定していなければ落ち着かない。しかし変化しないと進歩はない」という矛盾にあり、これが「人間とは何だろうか」という永遠の問いに対する大いなるヒントにつながっているからです。 【中略】人間は動物ですから、寝ている間に寝首をかかれるのはやはり、イヤです。安心して眠れる、道を歩いていても山賊や海賊に襲われる心配もない安定した社会がやはり一番重要です。著者の言葉で言えば、「社会は同一性を保っていないと落ち着かない」のです。 【中略】社会における「同一でありながら変化を続けるという矛盾」をどう理解できるのか、このは、この難問に挑戦して、その答えを全体として捉えようとしているなのです。 「出口さんがここまで言うなら間違っても損はないだろう」と思って迷わず購入、さっそく読み始めたのですが、これは恐ろしいでした。

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  • 遊びの第四の機能 制裁(2):日経ビジネスオンライン

    尻打ち このように子供たちの遊びには、なぜか「罰ゲーム」のような遊びが含まれることが多いのです。前回の「目隠し鬼」のゲームには七人もの子供たちが集まっていて、こうしたゲームの魅力を示していますが、ブリューゲルの「子供の遊戯」の「尻打ち」の遊びにも、七人の子供たちが参加しています。この遊びでは、四人の男の子たちが一人の男の子の両腕と両足をそれぞれ抱えて、梁のような材木の上で揺らしながら、お尻をこの材木にあてる罰ゲームをしています。罰を加えられている子供は恐怖のためか、顔がひきつっています。 この遊びは二つのチームに分かれて行ったゲームで、負けたチームの子供たちにたいする罰として行われているようです。よくみると、見物している二人の子供の一人は、眼を見開いて、心配そうです。次は自分かもしれないわけです。 研究によりますと、この遊びは「大酒呑みの罰」で、ローマの酒の神バッカスにまでさかのぼることが

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  • 原発訴訟で住民側が勝てない理由:日経ビジネスオンライン

    裁判官たちに取材して一番驚かされたのが、誤判が結構あると彼らが率直に認めることだった。世間ずれしていないせいか、裁判官たちは、話すことと考えていることがまったく違う「腹黒役人」や「二癖あるサラリーマン」のような人はあまりおらず、誤判についてもわりと素直に認める。相当出世した著名裁判官が「若いころ刑事事件で無罪判決を出したけれど、今考えると、あれは誤判だったと思います。無罪を有罪にして冤罪をつくったわけじゃないので、それだけは救いですが」と回想していた。別の裁判官は、「どうにも判断がつかない刑事事件があって、これはもう被告人が最後の陳述で何をどういう表情で話すかを見て決めるしかないと思って、『最後に何か言うことはありますか?』と訊いたら『何もありません』と言って終わってしまったので参った」と話していた。 刑事裁判はある意味で「やったか、やってないか」と量刑だけともいえるが、様々な事情が絡み合

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  • 死刑囚が描いた絵から見えてくるもの:日経ビジネスオンライン

    小平 和良 日経ビジネス上海支局長 大学卒業後、通信社などでの勤務を経て2000年に日経BP社入社。自動車業界や金融業界を担当した後、2006年に日経済新聞社消費産業部に出向。2009年に日経BP社に復帰。 この著者の記事を見る

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  • 性風俗産業に潜む「人身取引」という闇:日経ビジネスオンライン

    藤原志帆子(ふじわら・しほこ)氏 米国のNPOポラリスプロジェクトでの勤務を経て、2004年に同団体日事務所「ポラリスジャパン」を設立。現在は米国のパートナー団体として、NPO法人ポラリスプロジェクトジャパンとして活動。多言語による電話相談窓口の開設など、被害の発見と救済事業を日で初めて開始した。人身取引被害を受ける子どもや女性への現場での支援、児童施設や入国管理局での研修講師としても活動する。2008年に、母校であるウィスコンシン大学マディソン校に活動を評価され、名誉卒業生賞を受賞した。(写真:村田和聡、以下同) 藤原:ヒューマン・トラフィッキングと英語で言われます。人身取引と言えば、かつては貧しい国から子どもが売買されるケースや、奴隷貿易といった奴隷制度を指していました。でも、現代ではこの言葉が指す範囲は大きく広がっています。過去の奴隷制よりも大きな規模で、奴隷のように生きる人がこ

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  • 罰としての労働が産んだ「富」という副産物:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン (前回から読む) ハンナ・アレントが指摘しているように[1]、古代のギリシア語やラテン語にも、現代の西洋の言葉にも、働くことには二つの明確に分かれた語群が存在する。ひとつはラテン語でラボール(労苦)という語に代表される言葉であり、これは肉体的につらい労働を意味する。もう一つはラテン語でオプス(仕事、作品)に代表される言葉であり、これは労働そのもののつらさではなく、その成果や産物に焦点をあてた言葉である。 労苦と仕事 片方は身体的な労働のつらさに目を向け、他方はその仕事の成果に注目する。「労働」が否定的な意味をおび、「仕事」が肯定的な意味をおびるのはすぐに理解できることだろう。「労働」に関連した語群は、とくに物の生産と加工にかかわる営みを中心

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  • 青春の怒りとカネ:日経ビジネスオンライン

    30年以上もマンガ家をやってると(驚かないでください。やっているのです)積極的に思い出したくない、思い出して書いたところで、評判は落としても、業の営業的にはあまり得にならない過去もある。 マンガ家は、才野茂と満賀道雄がたくさん仕事を受けてしまったはいいが帰郷後に完成することが出来ず干されてしまったあのエピソードのようなトラウマを、誰しも心のまんが道袋に抱えているものなのだ。 これは私の場合に限った話だが、思い出したくないのは、それが単に腹立たしい話だからではない。思い出した瞬間に「あああああ」と声に出して頭を掻きむしりたくなるような、自分の若気の至りや無知や思い上がりや愚行もまた、高田社長の筑肥訛りの甲高い声とともに漏れなくワンセットでついてくるからだ。 あらゆることを笑いで相対化するのが信条のギャグマンガ家ではあるが、それでもなかなか重すぎて、うまくギャグに落とし込めない種類の若いころ

    青春の怒りとカネ:日経ビジネスオンライン
  • 誰が「○○男子」を増やし続けているのか?:日経ビジネスオンライン

    筆者がネットで情報収集している時のこと。「2030年『貧困男子』が社会問題に!?」という記事が目に飛び込んできました。記事内容はともかくとして、筆者は「また○○男子の仲間が増えたのか」という感想を抱きました。 試しに筆者がこれまでに把握している○○男子の数を数えてみたら、貧困男子を含めて316語もありました。もちろん筆者が見逃している言葉もあるでしょうから、実際にはこれ以上の○○男子が存在することになります。 ○○男子という言葉が増え続けているのには幾つかの理由があると思われます。1つは、草男子のように、男性文化の中に「従来とは異なる行動様式が登場していること」でしょう。もう1つは、メガネ男子のように「女性が萌えの対象として男性を語るようになったこと」です。 ただ筆者は、○○男子の隆盛にもう1つ別の理由を感じ取っています。○○男子という表現が、新しい表現を造語する「情報発信者にとって便利

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  • シリコンバレーが見た日本のベンチャーは実は“元気”:日経ビジネスオンライン

    最近、日での事業をシリコンバレーに展開したい、あるいは最初からここで会社を興したい、という日の若い方々が増えたような気がする。私だけでなく、複数の人からも同じ感想を聞いているし、実際に起業した方々の事例も日のメディアで時々紹介されている。 大地震以降の国内「不安感」というプッシュ要因だと思っていたが、それだけではないのかもしれない。5月に開催された日関係者が集まるコミュニティー「経済ソサエティー」のパネルディスカッションを聞いていた時のことだ。 テーマは「日のベンチャーの資金調達」。パネラーは、日で事業を立ち上げたり日のベンチャーを支援したりという経験の長いアメリカ人5人だ。 こういう話になると、シリコンバレーと比べて日の環境がいかに貧困か、という点を延々と列挙するのが日人の常だが、さすが前向きなアメリカンたちはちょっと違う。彼らの話を聞きながら、もしかしたら日のベンチ

    シリコンバレーが見た日本のベンチャーは実は“元気”:日経ビジネスオンライン
  • 「政治不信が高まると投票率が低くなる」は本当か:日経ビジネスオンライン

    今年は「選挙の年」だ。選挙や政治に関するニュースが、新聞の政治面、国際面、さらには経済面や社会面まで賑わす今こそ、政治を巡る様々な問題について、改めてじっくりと考える必要がある。しかしこの連載は、従来の政治や選挙をめぐる記事や論評とは、ちょっと異なるアプローチを試みる。 世界の現代政治学のフロンティアでは、様々な数量データと統計的手法を使った研究が盛んに進められている。だが国内の報道では、そうした切り口から政治が論じられることは極めてまれだ。そこでこの連載では、主に筆者自身の研究を紹介しながら、政治に関する「ヤバい」問題や、「ヤバい」議論を指摘していきたいと思う。 今回のテーマは、投票率である。年内、あるいは、遅くとも来年には実施される総選挙の前に、「投票所に行くか否か」という、極めて基的な、全ての有権者が判断しなくてはならない問題について考えてみたい。 低い投票率は政治不信の表れ? ま

    「政治不信が高まると投票率が低くなる」は本当か:日経ビジネスオンライン
  • 第3回 私だけが猫の味方――猫屋敷に引きこもる動物ホーダー(前編):日経ビジネスオンライン

    ホーダーはモノを集めるだけではない。動物を集め続け、飼育不能な状態に陥る人もホーダーに含まれる。 今回も、1人の例をあげてみよう。 パメラの生い立ち パメラは裕福な家に生まれ、映画監督として成功し、セレブとしての生活を謳歌していた。だが無制限にの世話を続けた結果、仕事も財産も友人も失ってしまった。 パメラの幼少時代は物質的な不自由のない生活だったが、両親の仲は冷え切っていた。母親は子供に関心を示さず、育児係と恐ろしい家庭教師に任せきりにした。家庭教師はパメラを「悪魔みたいなやつ」と罵り、体罰におよぶこともあった。子供時代は愛情に乏しく、苦しい日々だった。 美しく成長した20代には家を出て、ドキュメンタリー・フィルムの仕事のため、ニューヨークのファッション業界のエリートたちと知り合った。華やかな生活を送り、パーティと一夜の恋を楽しんだ。 30代のとき、ビートルズへのインタビュー・フィルムを

    第3回 私だけが猫の味方――猫屋敷に引きこもる動物ホーダー(前編):日経ビジネスオンライン
  • 貧困層のフードスタンプに群がる米国外食産業:日経ビジネスオンライン

    9月13日に米国国勢調査局が発表した数字は、米国民に衝撃を与えた。2010年時点で連邦政府が定める貧困ライン(4人家族で所得が2万2314ドル以下、1ドル77円計算で約170万円)を下回る生活を送る人の割合は09年から0.8ポイント増加し、15.1%になった。これは93年以来、最悪の数字となる。貧困層に属する人は、前年の4360万人から4620万人へと増加しており、52年間に渡る統計調査の歴史で過去最多数となった。景気低迷が長引くなかで、中間層が貧困層へと没落していく事実を突きつけられたかたちだ。 貧困人口の割合は、6人に1人に迫る勢いだが、人種別の格差も目立つ。黒人の貧困率が27.4%と突出しており、その後ヒスパニックが26.6%と続いている。つまり黒人とヒスパニック系は4人に1人以上という高い割合で貧困に属していることになる。 貧困層が拡大しただけでなく、平均的な国民の生活が地盤沈下し

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  • ベーシックインカムに対する3つの反対論:日経ビジネスオンライン

    以下、1つずつ検討してみよう。 就労の動機と選択条件が変化する まず第1の批判である「働かない人が増える」という指摘について。そういう現象がある程度発生するであろうことは十分に考えられる。 しかし、BIがあるからといって全く働かない人が大量に発生するかと言うと、私はそうは考えない。むしろBIの無い今はニートをやっている人でも、BIが導入されれば、逆に働くようになるのではないかとすら思っている。 どういうことかと言うと、BIが導入されれば、うために無理をしてやりたくもない仕事をする必要がなくなるからである。生活を成り立たせるために我慢して、好きでもない過酷な仕事をする必要がなくなる。生きるためではなく、「楽しむため」や「好きなことをやるため」という前向きな動機で仕事に就くことが容易になる。 人々がこういう就労行為を取るようになると、雇用者が人を雇う場合に、低条件で過酷な仕事を押しつけること

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  • 「成長論」から「分配論」を巡る2つの危機感:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 前回のコラムでは、これからの日が「分配論」を軸に据えた政策を展開していかなければならない状況と必然性について説明した。連載の前半で縷々解説して来たように、経済構造の変化によって、「成長論」に則った政策は効力を失ってしまっている。加えて、2000年代に採用したトリクルダウン型政策の副作用で、深刻な格差と貧困が既に現実問題として発生している。さらに、現行の政策や制度を続けていると、格差と貧困は解決されないばかりか、重大な社会問題に発展してしまうのは明らかである。 私が格差と貧困の問題を深刻だと感じる具体的論点を2つ挙げておこう。 「自力で生活できない人を政府が助ける必要はない」が約4割 1つは、日では「自力で生活できない人を政府が助けてあげ

    「成長論」から「分配論」を巡る2つの危機感:日経ビジネスオンライン
  • できる女性の仕事を奪うITなら不要 (2ページ目):日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 幸い、顧客とのやり取りに慣れていたのか、どんな顧客に行っても、最初の打ち合わせでプロジェクトの成否を感じ取れました。おかげで納期遅れや開発失敗を生じることなく7年間を過ごすことができました。 もっとも性格は昔から変わらないので、ご紹介したように顧客の責任者の依頼を断ったり、現場の担当者から相談を受けて上司に人事異動を提案するなど、一見するとSEとして余計なことばかりしていました。「夢のあるシステムを構築しろ」と顧客に言われ、「夢はお前が考えろ」と断ってしまい喧嘩になったこともありました。 スーパー開店日に起きかけた集団パニック 余計なことと言えば、スーパーの開店日にレジ係をした経験もあります。オープン間近のスーパーを応援するため駆り出されたと

    できる女性の仕事を奪うITなら不要 (2ページ目):日経ビジネスオンライン