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2020年6月30日のブックマーク (6件)

  • 電気グルーヴ、サブスク復活 石野卓球のSONY名指しツイートが影響か

    電気グルーヴの楽曲音源などは、ピエール瀧さんが2019年3月にコカイン使用容疑で逮捕された影響もあり、逮捕の翌日、原盤権を持つソニー・ミュージックレーベルズが配信停止。CDなどの在庫回収、出荷停止も行っていた。 電気グルーヴは現在、新しく立ち上げたmacht inc.に所属している。 電気グルーヴ、新会社「macht inc.」設立 心機一転、再始動を果たす 石野卓球さんとピエール瀧さんによるテクノユニット・電気グルーヴが、新会社「macht inc.」の設立を発表した。 同社は電気グルーヴおよび、石野卓球、ピエール瀧のマネジメントを中心に、様々な事業を展開する。 新会社設立に伴い、電気グルーヴのオフィシャルホームページがリニューアルオープンし、Instagram、Yo… 石野卓球、ソニーへの連続抗議ツイートが波紋 We are back — Takkyu Ishino/石野卓球 (@Ta

    電気グルーヴ、サブスク復活 石野卓球のSONY名指しツイートが影響か
    niwatako
    niwatako 2020/06/30
  • 【ピエール瀧逮捕】電気グルーヴの配信停止で「CDはまだ必要」の声 「オールドメディア回帰の流れが顕在化」と識者 | キャリコネニュース

    ピエール瀧(51)の逮捕からの一連の自粛を受け、もはや”オールドメディア”となっていたCDを見直す動きが一部で起きている。 瀧容疑者は3月12日に逮捕され、翌13日には電気グルーヴのCD回収・配信停止などが発表された。Apple Musicでは15日現在、電気グルーヴのアーティストページは確認できるが、瀧容疑者名義でない数曲を除き、再生できない状態となっている。今年1月発売のアルバム「30」のストリーミング再生を試みると、「アイテムを利用できません」と表示された。 作品停止・回収はやりすぎ? ASKA逮捕のときも「CD買わなきゃ」の声 購入・ダウンロード済であれば視聴はできるようだが、せっかく料金を払っているのにお目当ての楽曲が聞けなくてやってられない。それならCDで手元に置いておけばよかった、という人も多いだろう。 ツイッターでも「今回の電気の件でやっぱりCDはまだ必要だなと再認識」とい

    【ピエール瀧逮捕】電気グルーヴの配信停止で「CDはまだ必要」の声 「オールドメディア回帰の流れが顕在化」と識者 | キャリコネニュース
    niwatako
    niwatako 2020/06/30
  • モノ×トークンの日本暗号資産市場がステーブルコイン(だいたい安定通貨)を発行予定|事前予約を開始

    モノ×トークンの日暗号資産市場がステーブルコイン(だいたい安定通貨)を発行予定|事前予約を開始モノ×トークンの日暗号資産市場がステーブルコイン(だいたい安定通貨)を発行することを発表しました。事前予約を開始しました。 日暗号資産市場株式会社(東京都新宿区、代表取締役:岡部典孝)は6月30日、ステーブルコインを発行予定であることを発表しました。発行予定のステーブルコインはERC20トークンであり、法的には事業者用自家型前払式支払手段(資金決済法4条7項の適用除外)で通貨建資産にあたるため、暗号資産ではありません。 日暗号資産市場株式会社は2019年11月に創業しました。2020年2月に東京都公安委員会より古物商許可、2020年3月には古物市場主許可を取得、5月にオンラインかんたん買取サービス「オクリマ」のテストマーケティングを開始しました。今回、ステーブルコインを発行することにより、

    モノ×トークンの日本暗号資産市場がステーブルコイン(だいたい安定通貨)を発行予定|事前予約を開始
    niwatako
    niwatako 2020/06/30
  • ミュージシャンは音楽ストリーミング時代の”アルゴリズム”にどう向き合うべきなのか? | block.fm

    niwatako
    niwatako 2020/06/30
    “そのエリアのユーザーにとって「今、聴くべき音楽」として取り扱われるようになる。そのため、対象となった音楽は”ローカル向けの音楽”として扱われることになり、そこから抜け出すことが難しくなる。”
  • 香港国家安全法案を可決 中国「一国二制度」骨抜き - 日本経済新聞

    【北京=羽田野主、香港=木原雄士】中国の国会に相当する全国人民代表大会(全人代)常務委員会は30日、中国政府が香港で統制を強める「香港国家安全維持法案」を可決した。香港選出の譚耀宗・全人代常務委員が記者会見で明らかにした。中国政府が香港に治安維持機関を新設し、過激な抗議活動などを封じ込めるねらいがある。習近平(シー・ジンピン)指導部は2019年夏から広がった抗議活動に対抗するため、同法の制定を

    香港国家安全法案を可決 中国「一国二制度」骨抜き - 日本経済新聞
    niwatako
    niwatako 2020/06/30
    “香港の若者らが再び過激な抗議活動などをした場合を念頭に、国家分裂、政権転覆、テロ活動、外国勢力と結託して国家安全に危害を加える行為の4類型を定め、犯罪として刑事責任を問う”
  • 中国が香港国家安全法可決 複数報道、「一国二制度」形骸化 | 共同通信

    【北京、ワシントン共同】複数の香港メディアによると、中国の全国人民代表大会(全人代=国会)常務委員会の会議は30日、中国政府による香港の統制強化を目的とした「香港国家安全維持法」案を全会一致で可決した。香港政府が公布し、香港返還から23年となる7月1日までに施行する見通し。高度の自治や司法の独立を認めた「一国二制度」を形骸化させる恐れがある。自由が尊重された香港は歴史的な曲がり角を迎えた。 ポンペオ米国務長官は米時間29日、中国が香港を「一国一制度」として扱っているとして、香港に認めてきた優遇措置の一部を終了させると発表した。

    中国が香港国家安全法可決 複数報道、「一国二制度」形骸化 | 共同通信
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    niwatako 2020/06/30