全世界で急速に広がるEV(電気自動車)シフト。日本でも、2020年10月26日に開会した臨時国会の所信表明演説で突如、当時首相だった菅義偉氏が国内の温暖化ガスの排出を2050年までに「実質ゼロ」とする方針を表明した。それを踏まえて、翌2021年4月、2030年度の温暖化ガス排出量を2013年度比で46%削減するとの国際公約を発表した。 EVが必ずしも脱炭素につながらないという現実 「すべて本気です!」 脱炭素時代のクルマの開発をめぐって、トヨタ自動車社長の豊田章男氏は、テレビCM「トヨタイムズ」で、確信を込めてそう断言している。 EVに加えて、HV(ハイブリッド車)やFCV(燃料電池車)、内燃機関車、水素エンジン車など、「すべて本気」で「全方位」で対応するというのだ。 トヨタの「全方位戦略」は、必ずしも正しく理解されているとはいえない。とりわけ、海外のメディアや環境保護団体には極めて評判が
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