![九州大学、第3回九州大学基幹教育シンポジウム「ラーニングアナリティクス(LA)によるアクティブラーナーの育成-教育ビッグデータをどう利活用すべきか?-」を開催(11/23・福岡)](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/7cab7903e416b2fdf7371adec7e411f5c8034d8a/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fcurrent.ndl.go.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2022%2F09%2FOGP.png)
米国大学・研究図書館協会(ACRL)のブログACRLogに、”Tales of the Undead…Learning Theories: The Learning Pyramid”と題した記事が掲載されています。著者は米ラドフォード大学情報リテラシー・アウトリーチ部門長のCandice Benjes-Small氏と、インストラクション・ライブラリアンのAlyssa Archer氏です。 この記事では学習定着率(学習内容を学習者がどの程度覚えているか)について、「本等を読んで知ったことは2週間後には10%しか覚えておらず、人から聞いたことでは20%、画像等を見て知ったことは30%…と続き、実際に自分で体験したことは2週間後でも90%覚えている」等とする、いわゆる「学習のピラミッド」モデルが、なんの根拠も持たないことを解説しています。記事によれば、このピラミッドは1946年に出版された図書の
2011年6月17日に、科学技術政策研究所が『IEEEのカンファレンスと刊行物に関する総合的分析―成長・激変する世界の電気電子・情報通信研究と日本―』を公表しました。IEEEとは、工学分野で世界の文献数の約1/3を出版する世界最大規模の学協会です。この研究報告では、IEEEが過去30年間に出版した文献について調査し、電気電子・情報通信関連の世界と日本の研究動向を定量的に分析したものとのことです。 『IEEEのカンファレンスと刊行物に関する総合的分析 ―成長・激変する世界の電気電子・情報通信研究と日本―』 の公表について (科学技術政策研究所 2011/6/17付けのプレスリリース) http://www.nistep.go.jp/achiev/abs/jpn/mat194j/pdf/mat194aj.pdf IEEEのカンファレンスと刊行物に関する総合的分析―成長・激変する世界の電気電子・
2011年5月12日のTimes Higher Educationに、“The Danish gambit: online access, even during exams”と題した記事が掲載されています。記事は、南デンマーク大学がカンニング対策として試験中に学生がインターネットへアクセスすることを許可する方針を採用したことを紹介しています。この方針を採用した背景には、2012年1月までに原則として同大学の全ての試験を、手書きの試験からデジタルプラットフォームへ移行させていることがあるようです。記事では、同大学のeラーニングプロジェクトを担当するLise Petersen氏の言葉として、「テストで見たいのは、学生の問題解決と分析能力であり、ある特定のトピックについて考え議論する能力である。」「試験でインターネットを利用することで、インターネット上の巨大な情報源から、関連する情報とそうでな
英国情報システム合同委員会(JISC)やデンマークの電子研究図書館(DEFF)等の4機関が共同で運営しているKnowledge Exchange(KE)が、オープンアクセスの成功事例30以上を欧州等の11か国以上から集めた“Open Access Success Stories”というウェブサイトを公開しています。このウェブサイトでは、研究者個人や学術雑誌編集者、出版社等の様々な立場や専門領域の人物から寄せられた事例が掲載されており、それらはクリエイティブコモンズの「表示 3.0」(CC-BY 3.0)のライセンスで公開されています。 Open Access Success Stories http://www.oastories.org/ Open access success: be inspired by over thirty compelling stories (JISC 20
国際学術情報流通基盤整備事業(SPARC Japan)のウェブサイトで、国立情報学研究所(NII)名誉教授で、SPARC Japan運営委員長の根岸正光氏による調査報告書「日本の学術論文と学術雑誌の位置付けに関する計量的調査分析」(2010年12月)が公開されています。また、報告書の内容等に関連した講演会が、2011年2月3日に、第8回SPARC Japanセミナー2010「世界における”日本の論文/日本の学術誌”のインパクト」として開催されるようです。講演者は、根岸名誉教授と、「科学研究のベンチマーキング2010-論文分析でみる世界の研究活動の変化と日本の状況-」を著わした、科学技術政策研究所主任研究官の阪彩香氏とのことです。 日本の学術論文と学術雑誌の位置付けに関する計量的調査分析 (2010年12月) http://www.nii.ac.jp/sparc/publications/r
Wikipediaに記事を投稿する人の数が減少しているという報道を受けて、Wikipediaを運営するWikimedia財団は、ブログで見解を表明しています。報道の元となった研究(スペインのオルテガ博士によるもの)での「投稿」の定義等がWikimedia財団と異なることなどを指摘した上で、Wikipediaについて、以下のような認識を示しています。 ・Wikipediaを読む人の数は引き続き増加している(2009年10月には3億4400万のユニークユーザー)。 ・Wikipediaの記事数も引き続き増加している(1440万記事に日々数千の記事が追加されている)。 ・Wikipediaに投稿する人の数のピークは約2年半前で、そこからやや減少した後、安定している。 そして、今後もより多くの投稿者が参加できるよう努力していく、と結んでいます。 Wikipedia’s Volunteer Stor
マサチューセッツ工科大学(MIT)は、同大学の機関リポジトリ“DSpace@MIT”で、同大学の研究者によるオープンアクセスの学術論文等のコレクションを、“MIT Open Access Articles”として公開しています。 MIT Open Access Articles – New Collection Supports Faculty Policy http://news-libraries.mit.edu/blog/access-articles/2012/ MIT Open Access Articles http://dspace.mit.edu/handle/1721.1/49433 MIT Open Access Articles Collection Launched in DSpace@MIT(2009/10/22付けDigitalKoansの記事) http://
大学が配信している、「世界トップの教授たち」によるオープンコースウェア教材をアグリゲートし、学問分野、大学によるブラウジング、レイティング、コメント、ソーシャルブックマークへのブックマーク、RSS配信等の機能を追加して提供するポータルサイト“Academic Earth”がサービスを開始しています。2009年2月2日時点で収録されているのは、カリフォルニア大学バークレー校、ハーバード大学、マサチューセッツ工科大学など米国6大学の教授たちの講義です。 ちなみにこのサービスを立ち上げたのは、自身がオープンコースウェアを補助教材として利用し、その効果を実感するとともに、世界中の人にもっとアクセスしてもらえると良い、と考えた若き企業家・Richard Ludlow氏です。 Academic Earth – Video lectures from the world’s top scholars h
米国におけるインターネットの社会的影響について調査を行っているPew Internet & American Life Projectは2008年12月、米国の成人2,253名を対象とした、インターネット利用行動に関する調査の結果を発表しました。このうち、1,650名がインターネット利用者であり、 ・一般的には「Y世代」(1977~1990生まれ)が「ネット世代」として見られることが多い。確かにこの世代がインターネット利用者全体の中に占める割合は、30%と最も多いが、この世代は主に、ゲーム・音楽などの娯楽や友人・家族とのコミュニケーションのためにネットを利用している。調べもの・情報検索やショッピング、オンラインバンキングといった利用については、「X世代」(1965~1976生まれ)の方が「Y世代」よりも高い利用率であった。 ・最もインターネット利用者の比率が増えたのは70~75歳の世代で、
オープンコースウェア(OCW)など、各教育機関やその他の団体が教育用資源として無料提供している、いわゆる「オープン化された教育資源(OER)」について、どのようなライセンス・利用条件のもとで提供されているかを、教育・学習用コンテンツのオープン化を支援するクリエイティブ・コモンズの1プロジェクト“ccLearn”が調査しています。 この報告書によると、(1) OERの提供者が課している利用条件はしばしば見つけにくく、またわかりにくい、(2) OERの提供者間で、「オープン」という用語が異なる条件を指すものとして用いられていることが多く、一般的な「オープン」の理解と矛盾しているものもある、(3) 互換性のないライセンス条項がしばしば見られ、異なるOER提供者の資料を統合することを妨げている、といったことがわかったとのことです。その上で、1. ライセンス条項の明確化、2. 同、標準化、3. 互換
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