人間が持つ免疫の仕組みを治療に生かす「抗体医薬品」で、独自の改良を加えた「進化型」の存在感が高まっている。中外製薬は抗体薬が業績のけん引役となり、2021年12月期に5年連続で最高益を更新した。協和キリンも病気の原因となる「標的」に効く力を高めた薬の収益が海外で伸びている。進化型抗体薬は、がんをはじめとする治療が難しい病気への新たな対処法になり得る。中外製薬の奥田修社長は21年12月期決算につ

関西医科大学（大阪府枚方市）は20日、「第5のがん治療法」と期待される光免疫療法で世界初の研究所を1日に開設したと発表した。日本で治療に使われている顔や首のがんで治療効果を高めるとともに、乳がんや胃がんなど幅広い種類のがんへの適用も目指す。光免疫療法はがん細胞に結びつく薬剤を患者へ投与し、薬剤ががんの近くに集まった後に近赤外線のレーザー光を当て、細胞を壊す。手術や放射線、抗がん剤や免疫薬に続く

新型コロナウイルス感染症のワクチンの3回目接種が本格的に始まった。ただ、現在流行している変異ウイルスの「オミクロン型」は 1、2回目接種のころに流行していたウイルスとは性質も遺伝子配列も異なる。オミクロンに対してワクチンの効果はどれくらいあるのだろうか。結論から言うと、オミクロンに対しても、ワクチンの効果は高い。英健康安全庁によると、発症リスクがワクチン接種によってどれだけ下がるかを示す発症予

タイでワニ肉の需要が急増している。同国でアフリカ豚熱（ASF）の感染が広がり、豚肉の価格が高騰していることが背景にある。タイ料理に欠かせない豚肉の不足は今後数カ月続く見通しだ。アフリカ豚熱流行プラユット首相は1月中旬、食料の供給や高騰の問題に至急対処するよう政府機関に命じた。2023年3月までに実施予定の総選挙を前に、プラユット氏にとっても重要な問題となっている。首都バンコクから60キロ

2020年の前半、新型コロナウイルスの感染者が爆発的に増加していた米ニューヨーク市で、尊敬される救急医ローナ・ブリーン氏が自死した。49歳だった彼女は、ニューヨーク長老派アレン病院の医長を務めており、聡明で、精力的で、有能な人物と評価されていた。精神疾患の病歴はなかったが、新型コロナに感染したことで状況は一変した。ブリーン氏は同年3月18日に発症し、10日間の闘病を経て仕事に復帰した。しかし家

新型コロナウイルスの「オミクロン型」が連日ニュースで取り上げられている。オミクロン型は2021年11月24日に南アフリカ共和国が初めて世界保健機関（WHO）に報告した変異ウイルスだ。厚生労働省によると、22年1月11日までに国内でも検疫を含め約3000人の感染者が確認されており、世界でもすでに100を超える国と地域で報告されている。オミクロン型は、これまでのアルファ型やデルタ型といった変異ウイ

2022年を迎え、スタートアップが設立当初や創業から間もない時期に海外に進出する動きが潮流をなしつつある。世界の市場で資金や人脈を得て事業を速く育てる「Born Global（ボーン・グローバル）」を志す理由とは。半導体設計大手の英アームが600億円超の価値を認めた、顧客分析システムの米トレジャーデータを例に探る。18年夏、当時は東京・汐留にあったソフトバンクグループ（SBG）本社の「孫フロア

道路と線路の両方を使う世界初の乗り物「DMV（デュアル・モード・ビークル）」が25日、四国で運行を開始した。徳島県と高知県を結ぶルートの沿線自治体などが出資する第三セクター、阿佐海岸鉄道（徳島県海陽町）が運営。過疎地を含む地域の足となるだけでなく、四国観光の起爆剤としての役割も担う。マイクロバスを改造したDMVは、ゴムタイヤと鉄の車輪を備えている。四国南部の海沿いにある徳島県海陽町と高知県東洋

全国の人工林の過半が50歳を超え、高齢化が目立ってきた。国内の林業は安価な輸入木材に押されて産業競争力が低下し、伐採や再造林が進まない負の連鎖に陥っている。手入れされていない放置林は台風などの災害に弱く、二酸化炭素（CO2）の吸収源としても認められない。森林の荒廃に歯止めをかけなければ、地域の安全確保や脱炭素の壁となる恐れがある。2019年の台風15号で大停電が発生した千葉県。電線や電柱をなぎ

英オックスフォード大学などは、新型コロナウイルスワクチンを接種した後にデルタ型に感染した人が他人にうつすリスクの分析結果をまとめた。米ファイザー製ワクチンの場合、未接種者が感染して他人にうつすリスクの35%になるという。一定程度のリスクがあり、ワクチン接種済みでも検査徹底やマスク着用など感染対策が欠かせない。オックスフォード大のティム・ペト医学教授らのグループが、専門家の査読を受ける前の論文を

新型コロナウイルスを治療する飲み薬が年内にも登場する見通しだ。米メルクや米ファイザーが軽症者に使える薬剤の最終段階の臨床試験（治験）を、日本を含む各国で進めている。点滴タイプの既存の治療薬と比べて投与しやすいうえ、量産が簡単なためコストも抑えられる。パンデミック（世界的な大流行）の収束につながると期待されている。米メルクは米新興リッジバック・バイオセラピューティクスと共同で、抗ウイルス薬「モル

企業にサイバー攻撃を加えて身代金を要求するランサムウエア被害が世界で拡大するなか、被害を受けた企業の過半が身代金の支払いに応じていることが分かった。取引先に被害が及ぶなど攻撃の悪質性が高まっていることが要因の一つだ。米ではサイバー保険による支払いが攻撃を助長しているとの指摘もある。身代金を払うか、払わないか――。首都圏の中小IT（情報技術）企業の男性社長は悩んだ。ランサムウエア感染で端末が停止

新型コロナウイルスのデルタ株は、規定回数のワクチンを接種した人の鼻腔でも、ワクチンをまったく接種していないときと同じように増殖しうることが、8月11日付けで発表された予備的研究の実験で確かめられた。増殖したウイルスが人に感染しうる点についても同程度だった。つまり、ワクチン接種を終えた人もウイルスを他人に感染させる可能性があるということだ。その可能性はあるだろうとこれまで多くの専門家が考えて

新型コロナウイルス禍で在宅勤務の機会が増え、自宅用に筆記具を購入する機会が増えた人も多いだろう。せっかくなら、お気に入りの商品を使って楽しく仕事がしたいものだ。そこで、芯が回ってとがり続けるシャープペンシル「クルトガ」を生んだことで知られる三菱鉛筆に、最新機能を備えたシャープペンシルとボールペンなどを聞いた。

人類の爆発的な膨張が終わり、人口が初めて下り坂に入る。経済発展や女性の社会進出で、世界が低出生社会に転換しつつある。産業革命を経て、人口増を追い風に経済を伸ばし続けた黄金期は過ぎた。人類は新たな繁栄の方程式を模索する。2064年にピーク世界人口は2064年の97億人をピークに減少する――。米ワシントン大は20年7月、衝撃的な予測を発表した。50年までに世界195カ国・地域のうち151が人口

芋虫がハチの寄生から身を守る「蜂殺し遺伝子」を東京農工大学などの国際チームが発見し、米科学誌サイエンスで論文を発表した。この遺伝子を芋虫にもたらしたのが、芋虫に感染するウイルスだったことから驚きが広がっている。感染相手にとどまらず周囲にまで力を及ぼすさまに「ウイルスに対する考え方を変えざるをえないかもしれない」とチームは報告した。ガやチョウになる芋虫にとって寄生バチは厄介な存在だ。寄生バチが産

【ニューヨーク=野村優子】米国の医療機関が実施した新型コロナウイルスワクチンの研究によると、インド型（デルタ型）の変異ウイルスへの感染を予防する効果が、ファイザー製よりもモデルナ製の方が高い可能性があることが分かった。重症化を防ぐ観点ではともに高い有効性を維持したという。米大手医療機関メイヨー・クリニックが、中西部ミネソタ州で約7万7千人を対象にデータを分析し、ファイザー製とモデルナ製の有効性

現行の新型コロナウイルスワクチンは、重症化や死亡を防ぐ効果に優れ、変異型のウイルスに対してもかなりの防御力を発揮する。しかし、感染を100%防げるわけではない。そこで科学者らは、より強力で長続きする免疫をもたらす新しいワクチンの投与方法を模索している。有望な方法の1つは、腕に注射する代わりに、鼻の中に噴霧する「経鼻ワクチン」だ。免疫学者によると、経鼻ワクチンはウイルスが鼻や上気道の粘膜を介して

【ソウル=細川幸太郎】K-POP筆頭格「BTS（防弾少年団）」の所属事務所であるHYBE（ハイブ）が「プラットフォーマー」への転換を急いでいる。競合サイトの買収でオンライン上に1億人規模の巨大経済圏を築く。新型コロナウイルス禍でも増収増益を続けるハイブの拡大戦略を株式市場も高く評価する。時価総額は1兆2000億円とライバルの芸能事務所を大きく引き離す。2020年はコロナ禍で最大の収益源だったラ

電子が持つ磁石の性質（スピン）を利用した「磁気記録式メモリー（MRAM）」が普及期を迎えている。東北大学の研究を起点に、ソニーグループなどが技術開発を進める。半導体の微細化に限界が近づく中、MRAMは微細化とは異なる手法で従来の50分の1以下の消費電力や高速動作を実現。人工知能（AI）や自動運転への応用も期待される。「技術の『死の谷』を越えた」。東北大の遠藤哲郎教授はMRAMの技術開発の現状を