地球上のすべての情報を検索できるようにする。このミッションに従って、グーグルは図書館や伝統メディア企業と組んで、膨大な過去の書籍、雑誌、写真、動画、そして新聞のデジタル化を着々と進めている。 これまで一部の人にしか利用できなかったコンテンツや、埋もれたままになっていた古いコンテンツが、誰もがオンラインで検索して閲覧や視聴ができるようになってきている。さらに無料で閲覧できる範囲が拡大していることも、ユーザーにとって有難い。10日ほど前に、グーグルの支援で無料閲覧できる米雑誌のバックナンバーが増えてきていることを伝えた（こちらを参照）。同じように、新聞社と組んで進めている過去記事のアーカイブの拡充に伴い、無料閲覧できるニュース記事も増えてきている。 最近では次の4紙も、創刊に遡って膨大な新聞記事がGoogle News Archiveで無料で閲覧できるようになった。 ・The Montreal

Google Book Searchで、バックナンバーを検索し閲覧できる雑誌が増えてきている。今月に入って、Bonnier社は、｢Popular　Science｣の137年分の過去記事が無料で閲覧できることを、正式に発表した。続いて、技術系出版社のIDG社が発行している｢CIO｣,｢CSO｣,｢InfoWorld｣、｢ Network World｣の4誌のバックナンバーが、同じく無料で利用できるようになった。 グーグルが、過去の雑誌をスキャニングしてＯＣＲでテキスト化しているので，検索も可能である。いずれも創刊号からを対象にしているが、最近のほぼ1年分の号は無料で閲覧できないようにしている。 Popular　Scienceは、創刊号のMay 1872から1年前のMar 2009までのすべてのバックナンバーの雑誌の記事を、検索し閲覧できる。次は創刊号の一部である。 137年分の記事をタダで読

Firefox3.5が世界で最も利用されているブラウザーになった。これはStatCounter Global Statisticsの最新データ（2009年12月）の結果である。以下のように今月に入って，Firefox3.5がIE7.0を追い抜いた。 Source: StatCounter Global Stats - Browser Version Market Share これはバージョン別のブラウザーの比較である。IE7.0に代わってIE8.0が急伸しており,来月にもIE8.0がトップに躍り出るかもしれない。米国市場では，IE8.0がトップになっている。 トレンドとしては，Firefoxが伸び続け，IEのシェアが減り続けているのは確かなようだ。ただし，すべてのバージョンを加えたブランド別のシェアを見ると，以下のようにIEが首位を走っている。 世界の州別のシェアを比較すると，アジアではI

マードック氏がメディアサイトにグーグル離れを呼びかけているが，それに待ったをかけるかのように，グーグルは新聞や雑誌それにブログなどの有力メディアサイトとの連携を深めている。 先週も，グーグルはNYタイムズ（NYT)やワシントンポスト（WaPo)と組んで， Living Storiesと称する実験プロジェクト（こちらを参照）に入ったばかりだ。 さらに3か月前から始めていた実験プロジェクトＦast　Flipには，これまで40近いパブリッシャーが入っていたが，12月16日に新たに約20のパブリッシャーを仲間入させた。以下のように、複数のニュースサイトをまとめて高速閲覧するのに向いたサービスである。 すでに，グーグルと仲の良いとされている，NYTやＷaPo，英BBCなどのニュースサイトが参加しているが，今回さらに，次のようなパブリッシャーが加わった。 the Los Angeles Times t

英GuardianがiPhone対応サービスを始めた。£2.39(約344円）のiPhone向けアプリケーションを購入してダウンロードすれば，Guardianが提供するニュース，コメント，オーディオ，写真などを無料でスムーズに利用できる。まだビデオは含まれていない。今後，iPhone以外のスマートフォンにも対応していくという。 iPhoneなどのモバイル向けコンテンツを有料で提供していこうとする動きが出ている一方で，GuradianはPC向けだけではなくてモバイル向けも無料路線を歩むことになった（同社は現在のPC向けニュースコンテンツは今後とも無料で提供していくことを明らかにしているが，これとは別に有料のプレミアムサービスも検討中である）。 iPhone向けアプリによる案内ビデオを貼っておく。 主な機能は次の通り。 ・オフラインで閲覧したり聴くことができる。 ・好みの分野やライターの記事に

ウォールストリート・ジャーナル(WSJ）もTwitterのサポートに力を入れ始めている。 “WSJ ON TWITTER”の看板が出ているページには，以下のようなWSJ.comのTwitterアカウント一覧表が掲載されている。ニュースのカテゴリー別やブログ別に，50を超えるアカウントが揃っている。WSJ.comの関連サイト，たとえばBarron's（barrons.com)， MarketWatch（marketwatch.com），All Things Digital（allthingsd.com）などでも，アカウントが用意されているので，それらも含むと約70種が揃っている。 News　Tweetsで最初に紹介されているTop　Storiesのアカウントページを以下に。 ここで，リストにどのようなアカウントをフォローしているかが気になったので，@WSJ/newsを覗いてみた。フォローして

NYタイムズがTwitter（ツイッター）による情報提供に本格的に乗り出したようだ。 ソーシャルメディア対応ではいつも先行するNYTimes.comであるが，ツイッターに関してはやや様子見のところがあった。ところが先ほど出くわした｢The　New　York　Times　on　Twitter｣のページを見ていると，かなり積極的にTwitterに取り組んでいる。 まず目についたのは，すでにTwitterアカウントを200種以上も用意していたこと。NYTのスタッフ対応のアカウントもあるし，またニュース分野やブログ対応のアカウントもある。 かつてRSSフィード配信サービスを始めた時もそうだったが，Twitterアカウントでも細かくセグメント分けしてテーマを絞っているのが特徴である。ユーザーは雑音の少ない形で，情報収集ができる。以下のセグメント別にTwitterアカウントを紹介していた。セグメントに

半年ほど前にWSJの記事が，米国の職業ブロガーが45万人を上回ったと伝えていた。その時はブロガーで生計を立てている人がそんなに多くいるとは，とても信じられなかったのだが・・・。これはTechnoratiやeMrketerの調査データをもとにはじきだした数字である。 だが，米国のサイトを見てまわっていると，ブロガーが確かに専門職として定着してきているようだ。商業のブログパブリッシャーが根付いてきたこともあるし，ジャーナリストやフリーランサーからブロガーへの転向がかなり増えてきている。米国では特定のテーマに絞ったエッジの利いたサイトが多いが，そこでも職業ブロガーが活躍している。 24/7 Wall St.がブログパブリッシャーのランキングを発表していたので，それを以下に載せておく。ブログパブリッシャーは幾つかのブログを発行している商業ブログ出版社と見ておけばよい。こうした商業ブログの多くは個人

インターネット上のトラフィックの流れが変わってきている。 Google　Trendsで，主要サイトのユニークビジター数のトレンドを眺めてみた。過去2年半の間で，主要Webサイトに世界中から訪れるユニークユーザー数がどう変化しているかを調べてみた。 以下のグラフより，企業サイト，メディアサイトそれにポータルサイトも，ユニークビジター数が減る傾向にある。ネット調査会社のデータでは，必ずしもこれほどまでユニークビジター数が下降していないが，伸び悩んでいるのは確かである。一方で有力なソーシャル系サイトは，たとえばFacebookやTwitter，Tumblrなどの勝ち組サイトは，もの凄い勢いでユニークビジター数を増やしてきている。 どうもユーザーが，企業サイトやメディアサイトをデスティネーションサイト（目的地）と見なくなっており，それに代わってソーシャル系サイトに向かっているようだ。 ●企業サイト

新興ブログ新聞サイトが老舗新聞サイトを追い抜いている。 2005年5月に開設した新興ニュースサイトのHuffington　Post（HuffPost)が，有力新聞サイトのWashinton　Postをオンライントラフィックで抜き去った。Nielsen Online の9月調査によると，huffingtonpost.comの月間ユニークユーザー数が947万人となり，924万人のwashingtonpost.comを抜き去った。単独の新聞サイトでは，NYTimes.comとUSATODAT.comに次いで3位にのし上がってきた。 ＊米ニュースサイトの2009月9月の月間ユニークユーザー数（Nielsen　Online調査） 注：WSJ.com（ Wall Street Journal ）などの金融ニュースサイトは含まれていない。 LATimes.comはTribuneに含まれると思われる 同じ

NASAのTwitter（ツイッター）@nasaにフォローしている人は，NASAが催すTweeetupに参加して，11月12日のスペースシャトルの発射を見学したり．シャトルの技術者や開発者，宇宙飛行士，マネジャーと話し合うことができるかもしれない。 以下は@nasaが10月14日につぶやいた内容である。11月11日と12日の2日間に催すTweetupの案内である。 そこでリンク先に飛ぶと，Tweetupの詳しい案内が示されている。NASAが11月11日と12日の２日間，フロリダ州ケネディー・スペース・センターでTweetupを催し，100人のツイッターを招待する。申し込みは10月16日から。申し込み資格は18歳以上。米国市民でなくても申し込める。 実際のシャトル打ち上げに立ち会ったり，シャトルのエンジニアや宇宙飛行士と話し合えるのだから，招待を受けた100人はTwitterでつぶやきまくる

ソーシャルゲーム・デベロッパーのZyngaの伸びがすさまじい。同社が開発したソーシャルゲームの月間アクティブユーザー数が，6週間前に1億人を超えたばかりなのに，昨日は1億5000万人を大きくクリアしている。 このZyngaの爆発的な勢いを見せつけたのが，レストラン経営ゲームのCafé Worldである。10日ほど前にFacebook上でサービスを開始したばかりのソーシャルゲームであるが，1週間ほどで1000万人が登録し、先ほど（日本時間の14日9時）FacebookのCafé Worldページを覗くと，アクティブユーザー数が15,875,687人に達していた。10日間ほどで1500万以上のユーザーを獲得するとは・・・。 ともかくこの数カ月の間で，FacebookやTwitterのようなソーシャル系サービスによって，ネット口コミの伝播がリアルタイム化し伝播規模も急拡大している。これからは，C

Twitterがついに収益モデルを確立できるかもしれない。 TwitterはGoogleやMicrosoftと個別に交渉に入っており，つぶやき（tweet）データをGoogleやMicrosoftに供給することになりそうだ。このことは，Wall Street Journal のAll Things DigitalブログでKara Swisher氏がスクープした。 検索エンジン開発で今や競争の焦点となっているのがリアルタイム検索である。そこでグーグルやマイクロソフトは，Twitterのつぶやきデータを検索エンジンに取り込みたい。そのために，グーグルとマイクロソフトはそれぞれ，Twitterとライセンス契約を結び，つぶやきフィードを丸ごと供給してもらおうとしているのである。 すでにMicrosoftはBingでリアルタイム検索を導入している。またGoogleは同社の検索エンジンで，1時間以内の

昨年の4月に｢オンライン広告がＴＶ広告を追い抜く日，英国では来年にも｣と伝えたが，Reutersの記事によると本当にそうなった。 the Internet Advertising Bureau (IAB)のbiannual report によると，英国のインターネット広告費が2009年上半期に17.5億ポンドになった。これはメディア別の広告シェアで23.5%となり，TV広告費のシェア21.9%を追い抜いた。つまり英国では，インターネットが最大の広告メディアとなったのだ。 英国のインターネット広告費も景気後退で，2009年上半期の伸び率が4.8%増と鈍化しているものの，シェアは大きく拡大している。一方のTV広告は，公共放送のBBCが英国内では広告がないうえに，英最大の商業TV局のITVが09年上期の広告売上が15%減と落ち込んだ。英IABのCEOが語ったところによると，インターネット広告費は

Scooping the Newsでは，毎週月曜日にTwitter上で最も影響力のあるジャーナリスト10人を選んでいる。 今週のトップ3には，アメリカ人なら顔も知っているジャーナリストがランキングされていた。超大物のCNNの Larry King氏を筆頭に，MSNBCのRachel Maddow氏、それにABC　NewsのGeorge Stephanopoulos氏である。いずれも有名なブロードキャスターだけあって，いずれも100万人を超えるフォロワーを抱えている。ニュース番組の視聴率を稼ぐには，Twitterでつぶやかないとダメなのかも。つぶやき回数も結構多い（本当に本人がつぶやいているかはわからないが）。 ＊CNNの Larry King氏 ＊MSNBCのRachel Maddow氏 ＊ABC　NewsのGeorge Stephanopoulos氏 Scooping the Newsが

米新聞業界では今や，リストラや身売りの話が日常茶飯事になってきた。先週末にもAFP通信社が“112 jobs cut at San Diego newspaper”を伝えていたが，この程度の話だともうニュースにならない。 paper cutsマップによると，今年に入って1万3253人の従業員が，勤めていた新聞社のオフィスから追いやられたようだ。 米大手新聞社のMcClatchy（マクラッチー）が今年第2四半期に増益になったのも、大幅人員削減が利益を押し上げただけのこと。同社は昨年6月に全従業員の10%に相当する1400人の削減を発表し、さらに今年3月には15%に相当する1600人のカット（“McClatchy Plans to Cut 15% of Staff”，NYTimes.com）を明らかにしていた。Blommberg.comの記事“McClatchy Extends Wage Ha

米新聞社の広告費が2009年に底打ちし，2010年以降回復していくという予測レポートを，Borrell Associatesが発売した。米新聞社の破綻する話がやたら横行している昨今なのに，米新聞社が崖っぷちから這い上がると告げるレポートが出てきたのだ。 そのレポートの中から，次のグラフを公開している。 上のグラフは，米新聞紙の広告売上の推移である。米国の新聞社は，新聞紙広告収入に大きく依存してきただけに，経営指標として新聞紙広告売上が最も重要であることは確か。 その新聞紙広告売上が2009年に底を打ち，2010年には2.4%増とリバウンドすると見ている。さらに全新聞の広告費が2014年には390億ドルと，2009年の底値から8.7%増になると予測している。新聞広告費が2014年になっても2008年の値にも戻らないのだが，このように少しずつ回復していけば新聞崩壊の雪崩現象は避けられるのかもし

Google　Newsのアーカイブ検索がさらに拡充した。 Halifax Gazette, Sydney Morning Herald, the Milwaukee Journal Sentinel,the Village Voiceなどの新聞記事が過去に遡ってインデックス化され検索対象になった。インデックス化された記事数は約4倍に膨れ上がった たとえば，250年以上の昔の記事が閲読できることもある。そこで1753年の記事に当たってみた。以下は1753年当時の記事の検索結果である。 ここで，最初に現れた1753年6月2日付けのHalifax　GAZETTEの記事にアクセスしてみると，次のように閲覧できる。 次に拡充後のアーカイブサービスで，どの程度のことが調べられるかを試してみた。「フジヤマのトビウオ」の“hironosin　furuhashi”（古橋広之進さん）の記事を探してみることにし

米国のインターネットユーザーは，月間のWeb利用ページ数やWeb滞在時間のうち1%以下しか，新聞社サイトと接触していない。これは，Nielsen　Onlineのデータを基に，Nieman　Journalism　Labが試算した結果である。 まず，米新聞社サイトのここ数年間のユーザートレンドを最初の表で見ておこう。全新聞社サイトのユニークユーザー数やページビューの総計は，少し頭打ちの傾向を示しているが，まだ増えてはいる。ただ，生き残りを賭けてオンライン事業に投資している割には，やや勢いに欠ける。それよりももっとも気になるのは，一人当たりの閲覧ページ数や訪問回数が少なく，滞留時間が短いことだ。さらに悪いことに，一人当たりの閲覧ページ数や滞留時間が下降線をたどり始めていることである。 ●米新聞社サイトのユーザー関連データの推移（2003年3月～2009年6月） （ソース：Nielsen　Onli