15年の集大成！記憶容量倍増と環境負荷軽減をもたらす 次世代HDD用半導体レーザー開発の舞台裏 2024.10.16 2010年代から加速する通信速度の向上やデータストレージのクラウド化により、データセンター用の記憶装置となるハードディスクドライブ（以下、HDD）の需要は右肩上がりに増えています。また、今後生成AIの普及が進むことで、さらなる成長も期待されています。 ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社（以下、SSS）は、米国シーゲイト・テクノロジー・ホールディングス（以下、シーゲイト）とともに、熱アシスト磁気記録（Heat Assisted Magnetic Recording／以下、HAMR）と呼ばれる方式に対応したHDD用の半導体レーザーを開発。2018年から白石蔵王テクノロジーセンターで出荷を開始し、2024年5月には新設したタイ工場で量産を本格的に開始しています。長期にわ

前後左右天地全方位から攻撃されるから。 全方位に向かって移動できて全方位に向かって攻撃できるようにするには死角を消すのが最重要になるよな 鳥とか棒みたいな、ケツに推進力を搭載して1方向に進みやすいほそながい形って意味ないよな。 どうせ推進力上げてもレーザーの速度にかなわんし。なにより回頭の手間が無駄。 あと外殻と内部構造が独立（分離）してれば攻撃が来てる方向に強い装甲を移動させるとかもしやすい。 （追記） おもいのほかトラバブクマあつまったな。みんなサンキュー 推進機（噴出口）はどこにつける設計なんだ？8方向につけるとか無駄もいいところだぞ？ やっぱイオンエンジンのバチクソ薄型で高出力のやつ（ホールエフェクトスラスタ？）よな。 それを外部装甲に何個かペタペタ貼り付けてそれさえも動かせるようにしたら可動域の縦横無尽性と速度とを両立できる。ついでに冗長性も。 クソデカリアクターは内部構造に置い

中国サイバーセキュリティー協会（ＣＳＡＣ）は１６日、米半導体大手インテルが中国で販売している製品をセキュリティー審査の対象にすべきだと主張、インテルが中国の国家安全保障と国益に「絶えず悪影響を及ぼしている」との認識を示した。２０２３年３月撮影（２０２４年　ロイター／Dado Ruvic） [北京 １６日 ロイター] - 中国サイバーセキュリティー協会（ＣＳＡＣ）は１６日、米半導体大手インテル(INTC.O), opens new tabが中国で販売している製品をセキュリティー審査の対象にすべきだと主張、インテルが中国の国家安全保障と国益に「絶えず悪影響を及ぼしている」との認識を示した。

仏エアバスの完全子会社エアバス・アップネクストと東芝エネルギーシステムズ(東芝ESS)は10月16日、次世代の水素航空機開発に向け、超電導モーター技術の共同研究で提携すると発表。「2024 国際航空宇宙展」(会期：10月16日〜19日)にあわせ、パートナーシップ締結を行った。 次世代水素航空機開発に向け、エアバスと東芝が超電導モーター研究で提携。(左から)エアバス・アップネクスト・クライオプロップ実証機および極低温技術(Cryogenics technology)責任者のルドヴィク・イバニェス氏、エアバスのシニアバイスプレジデント兼将来技術研究責任者のグゼゴルツ・オムバッハ氏、東芝執行役員 東芝ESS・取締役 兼 パワーシステム事業部長の竹内努氏、東芝ESS・パワーシステム事業部新技術事業統括の鈴木健介氏 エアバスはこれまで10年以上、超電導技術のリスク低減に取り組んでおり、エアバス・アッ

創業以来150年近く印刷産業をリードしてきたDNP。紙への印刷からスタートし、情報サービスや包装・建材、エネルギーやモビリティ、電子機器やライフサイエンスなど、さまざまな分野に事業を広げています。こうした事業領域の拡大は、印刷プロセスに立脚した技術の応用・発展によって実現しています。 今回は、DNPが強みとする技術力の原点の一つ、「刷る」技術について詳しく紹介。DNPの若手社員Aが印刷工場を訪問し、ベテランの工場スタッフBからモノづくりの裏側を引き出します。 なお、本記事は、山と溪谷社の雑誌「山と溪谷」編集部のご協力により作成しています。

朝日相扶製作所（山形県朝日町、阿部佳孝社長）は、木材系新素材の新事業を立ち上げる。年内に同西川町の既存工場の建屋内に試験設備を導入し、木材系新素材を用いた試作を始める方針。投資額は約６０００万円。事業開始から３年以内で新事業を営業黒字化したい考え。 朝日相扶製作所と機械メーカー、大学の３者で共同企業体（ＪＶ）を立ち上げ、これまで技術開発してきた。新事業とする木材由来の新素材はプラスチックのように自在に曲げられる全方向湾曲単板木材。例えばスマートフォンのケースは現状プラスチック製が主流だが、今回の技術を活用できれば木材で作れるという。 人工林の循環利用を確立し、現状はプラスチックでしか製造できない形状の製品を木材で作る。二酸化炭素（ＣＯ２）削減と売り上げ拡大を目指す。プラスチックで代替された家具材料を木材に戻せれば循環型社会づくりに貢献し、「木材の付加価値を高められる」と阿部社長は見通す。

非鉄大手８社の２０２４年度下期（２４年１０月―２５年３月）の地金生産計画がまとまり、銅は６社合計の生産計画が７７万８６７８トンと前年同期比５・５％増で、増産の見通しとなった。２３年度に定期修繕を実施した製錬所における反動増の影響を受けて、６社のうち３社が増産を見込む。脱炭素社会に向けた自動車の電動化などを背景に銅の需要増加が見込まれる中、各社は安定操業に努め供給を維持する。（岡紗由美） 銅の増産を予定するのは、パンパシフィック・カッパー（ＰＰＣ、東京都港区）、住友金属鉱山、ＤＯＷＡホールディングス（ＨＤ）の３社。ＰＰＣは２３年度に日立事業所（茨城県日立市）で計画工事を行い生産が縮小した反動で、同４・４％増の３０万３７００トンを計画。住友金属鉱山は定期補修の谷間の年で、同２１・４％増の２２万７０００トンを計画する。 一方、三菱マテリアルは１９万６５７８トンと前年同期比５・７％減となる見通し。

情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）、ＮＥＣ、東北大学、トヨタ自動車東日本（ＴＭＥＪ、宮城県大衡村、石川洋之社長）は１０日、生産現場での異なった無線通信を安定供給する実証試験を公開した。実験場はＴＭＥＪ宮城大衡工場（同村）。実験では通信事業者によるキャリア網と、地域限定で第５世代通信（５Ｇ）を利用できる「ローカル５Ｇ」の切り替えによる自動搬送車との間の無線通信評価を進めている。 ４者は６月にローカル５Ｇの実証試験局の免許を取得し、準備を進めてきた。公開実験では敷地内の成形工場と組立工場を往復する自動搬送車の無線通信の状況を説明した。同搬送車が工場内から屋外を走行する区間（約１７０メートル）があり、「内」と「外」での電波が途切れる、途切れないなどの状況についてデータを収集している。 ＮＩＣＴなどが取り組む異種無線システム協調制御技術「ＳＲＦ無線プラットフォーム」を活用した取り組みの一環。ＮＩＣＴでは

ホンダは中国・湖北省武漢市に同社初となる電気自動車（ＥＶ）専用工場を新設した。生産能力は年約１２万台で投資額は約４０億元（約８４１億円）。中国市場では新エネルギー車（ＮＥＶ）の需要が拡大し、地場の完成車メーカーが攻勢を強めている。専用工場で競争力のあるＥＶを生産し反転につなげる。 新工場は東風ホンダ（武漢市）に設けた。従業員は約８００人。組み立て工程で自動化率を高め、品質・稼働データを連携し高効率な生産ラインを構築した。立体倉庫の導入や部品搬送の自動化によりプレス工程で「物流要員ゼロ」を実現した。 ホンダは中国で２０２２年に発売したＥＶ「ｅ：Ｎ（イーエヌ）」シリーズに、２４年４月発表の次世代ＥＶ「燁（イエ）」シリーズを合わせて２７年までに同国で１０車種のＥＶを投入予定。３５年までにＥＶ販売比率１００％を目指している。 ホンダの中国の新車販売は苦戦している。２４年９月の販売台数は前年同月比４

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【エルサレム共同】イスラエル軍は14日、同国北部ビンヤミナ近くの軍基地で13日に無人機攻撃があり、イスラエル兵4人が死亡、50人以上が負傷したと発表した。レバノンでイスラエル軍と戦う親イラン民兵組織ヒズボラは攻撃を認める声明を出した。軍のレバノンへの地上侵攻後も、ヒズボラはロケット弾や無人機でイスラエルを攻撃し続けている。 イスラエルメディアによると、無人機攻撃があった際、飛来を知らせる警報は鳴らなかった。軍は迎撃できなかった原因を調査している。 軍は13日、レバノン南部に駐留する国連レバノン暫定軍（UNIFIL）の拠点近くから9月に計25回、ヒズボラによるイスラエル軍への攻撃があったと主張した。軍はUNIFIL施設を攻撃して兵士を負傷させており、各国から批判が高まっている。 パレスチナ自治区ガザでは14日、2回目のポリオの予防接種が開始。対象は10歳未満の約59万人で、1回目と同様、地域

12日午後、仙台市青葉区の広瀬川の河川敷で芋煮会中にカセットコンロのガスボンベが爆発し、大学生5人が軽いやけどをしました。 警察などによりますと現場では大学生などおよそ50人が芋煮会とバーベキューをしていて、カセットコンロを使用して肉を焼いていたところ、ガスボンベが突然、爆発したということです。 この爆発でカセットコンロの近くにいた20代の男子大学生5人がやけどをして病院に搬送されましたが、いずれもけがの程度は軽いということです。 周辺では多くの学生などが芋煮会をしていましたが、ほかにけがをした人はいませんでした。

なぜ狭い道を案内してしまうのか　とはいえ、グーグルマップにも泣き所はあります。それが冒頭で述べた、クルマではすれ違いが出来ないような案内をすることが今もなお繰り返されていることです。 少しずつ改善はされているかとは思っていたのですが、先日も、ルート案内中に対向車に遭遇して後退を余儀なくされましたし、センサーが鳴りっぱなしになるような車幅ギリギリの道路を案内されたこともありました。 確かにこのルートを使えば目的地までの距離は短くなるのですが、結局は余計な時間がかかって到着が遅くなってしまうのです。 どうしてグーグルマップはこのような案内をしてしまうのでしょうか。 グーグル自身がこれに回答していないので、あくまで経験上から推察するしかありません。おそらく道路データに道幅情報が含まれていないことが要因なのではないかと考えられます。 ゼンリンは住宅地図の調査をする際に道幅をデータとして把握し、カー

2024年9月25日 アルミ箔を使用せずに全光線透過率が１％未満の高遮光パッケージを提供開始 従来の遮光印刷よりも絵柄を鮮明にし、CO2排出量も約25％削減 大日本印刷株式会社（本社：東京　代表取締役社長：北島義斉　以下：DNP）は、アルミ箔を使わなくても全光線透過率（フィルムを透過する光の割合）＊1が1％未満となる「DNP高遮光パッケージ」を開発し、2024年9月に提供を開始します。 本製品は、DNP独自の印刷技術である材料の選定、加工条件によって、アルミ蒸着フィルムと同等の高い遮光性を実現しました。遮光印刷を施したDNPの既存のフィルムパッケージと比べ、遮光性を10倍以上にすることができました。 「DNP高遮光パッケージ」の利用イメージ 【開発の背景】 賞味期限の長期化などに有効な、高い遮光性によって内容物を保護する包材に、従来は多くアルミ箔が使われてきました。アルミ箔は遮光性・防湿性